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新卒とはいつまで?第二新卒や既卒とは異なる?就活時のメリットも解説

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この記事のまとめ

  • 新卒とは、3月に大学や専門学校などを卒業する人を指すのが一般的
  • 卒業後3年以内の人を新卒として採用する企業もある
  • 卒業後いつまでを新卒扱いするかは企業によって異なる
  • 第二新卒は就職後およそ3年以内に退職し、再度就活を行う場合に該当する
  • 卒業後一定期間経過すると既卒に該当するが、いつまでかは企業によって異なる

就職・転職活動をするに当たって、「新卒扱いをしてもらえるのはいつまで?」といったご相談を受けることがあります。年齢や経歴によって「自分が新卒・既卒・第二新卒のどれに該当するか分からない」とお悩みの方もいるかもしれませんね。

一般的に、新卒は教育機関を年度末である3月に卒業する方が該当します。ただし、企業によっては卒業後3年以内の方が、新卒採用としてエントリーできる場合もあるようです。

このコラムでは、キャリアアドバイザーの荒井さんのアドバイスを交えつつ、新卒採用で就職活動をするメリットをご紹介。既卒や第二新卒の特徴も解説しているので、就職活動を進める際の参考にしてください。

新卒扱いしてもらえるのはいつまで?

新卒とは一般的に、大学や専門学校、高校などの教育機関を年度末の3月に卒業する予定の人を指します。ただし、企業によっては卒業後3年以内であれば新卒採用している場合もあるようです。以下で詳しく解説します。

卒業後3年以内を新卒扱いしてくれる企業もある

厚生労働省から企業へ向けて「3年以内既卒者は新卒枠で応募受付を!!」と通達されたことにより、卒業から3年以内の方を新卒として採用する企業があります。

このような企業では、一旦就職をしたあとに退職した場合も、卒業から3年以内であれば新卒採用でエントリーすることが可能です。

留年しても新卒扱いしてもらえる場合がある

学校を留年した方も新卒として就職活動ができる可能性があります。
新卒一括採用を行っている日本では、卒業年度にもとづいて採用活動を行う企業が一般的。これは、高校や大学を卒業したあとの進学や、就職の道を選択しやすくするための仕組みです。

しかしなかには、学校に在籍している期間に病気やケガ、家庭の事情などやむを得ず留年した方もいるでしょう。そのような可能性を加味し、留年した方を新卒として採用する企業もあります。
ただし、留年した方を何歳まで新卒として受け入れるかは企業によって異なるため、事前に確認が必要です。

また、選考の際は留年した理由を質問されるので、どのように回答すればポジティブな印象を与えられるかを考えておきましょう。
卒業後いつまでを新卒扱いするかは企業によって異なります。自分が進みたいキャリアパスや生活スタイルを考えたうえで、自分に最適な企業を選択しましょう。

参照元
厚生労働省
3年以内既卒者は新卒枠で応募受付を!!~「青少年雇用機会確保指針」が改正されました~

「新卒」と「第二新卒」「既卒」の違い

「新卒」が年度末までに卒業した人を指すのに対し、「第二新卒」「既卒」はどのような場合に使用するかについて解説します。

就活において頻繁に目にする言葉なので、以下をチェックし理解を深めておきましょう。

第二新卒とは

一度就職したものの、およそ3年以内に退職し再度就活をするときは「第二新卒」扱いとなります。第二新卒として就職活動を行っている人も少なくありません。

その理由の一つとして、はじめての職場で思うように仕事ができず、自分に合う職場を見つけるために転職を決意するというケースがあります。第二新卒は正社員として働いた経験がある点が、新卒とは異なります。

卒業後の空白期間が長いと転職時に不利になる場合も

卒業後の空白期間が長いと、採用担当者から「時間の管理能力や、就職に対する意欲がないのでは?」と懸念されてしまう恐れがあります。

高校や大学などを卒業したあとに空白期間がある場合は、その間に何をしていたのかを説明できるよう準備しておきましょう。

既卒とは

「既卒」とは学校卒業後、一定期間が経過してから就職活動を行う人が該当します。
卒業後いつまでを既卒扱いするかは企業によって異なるものの、一般的には大学卒業後1年以上経過した場合を指すことが多いようです。

なお、先述したように、卒業後3年以内であれば新卒として応募できる企業もあります。自分が新卒・既卒どちらに該当するかは企業によって異なるので、応募をする前に確認しましょう。

就職がうまくいかないときは留年するのもあり?

就職がうまくいかないとき、「学生生活を続けてから、新卒として就活をスタートしたい」と考えることもあるかもしれません。それも一つの方法です。

ただし、留年するとそのぶん学費が発生します。また、新卒で就職した同級生よりも、正社員としての経験が短くなるため、慎重に検討することが大切です。

ハタラクティブ プラス在籍アドバイザーからのアドバイス

荒井幹太

荒井幹太

わたしたちは新卒や既卒、第二新卒といった方の就活サポートを行っています。相談に訪れてくださった方の悩みや希望を聞いて、一人ひとりに合う求人をご紹介するのが、わたしたちの仕事です。
就活は「△月△日までに必ず就職先を決めておくべき」といった、明確な日にちが決まっているわけではありません。

ただし、年度末に近付くにつれて、徐々に新卒採用枠を来年度卒業予定の学生へとシフトする企業も。卒業間近になって焦らないよう、早めに就職活動を進めることをおすすめします。

新卒採用で入社するメリット

新卒採用で入社するメリット

  • 求人数が多く選択肢が豊富
  • 研修や教育制度が充実している
  • 同期と一緒に成長できる
  • 企業文化を取り入れやすい

新卒採用で入社すると、「求人の選択肢が豊富」「同期と一緒に成長できる」などのメリットがあります。
以下で新卒で就職するメリットについて解説するので、就職活動の参考にしてください。

求人数が多く選択肢が豊富

新卒は豊富な選択肢の中から企業を選べる点が大きなメリットです。
企業は毎年、年度末に学校を卒業する学生に向けて求人を出しています。そのため、自分が希望する業界や職種を選び、自分に合った企業を見つけやすいのが特徴です。

研修や教育制度が充実している

多くの企業では、新卒として4月に入社する若者のために研修や教育制度を設けています。これにより、入社してから社会人としてのマナーや知識を学ぶことが可能です。

また、業界や仕事で必要なスキルも、一から教えてもらえるので働きながら能力を身につけることができます。

同期と一緒に成長できる

新卒採用で入社すると、同期と一緒に研修を受けたり、業務に取り組んだりするので成長をともにする仲間ができます。

仲間がいると、気軽に仕事の悩みや楽しみを共有したり、ときには競い合ったりすることでモチベーションを高められるでしょう。

企業文化を取り入れやすい

新卒で入社する場合、企業文化をスムーズに受け入れられる人が多いようです。
入社後は会社の価値観やルール、風土を理解することも大切ですよね。新卒で入社する場合、ほかの会社で正社員として勤務した経験がないため、柔軟に対応できる点もメリットといえるでしょう。

第二新卒として就活するメリット

第二新卒として就活するメリットには、「ビジネスマナーが身についている」「前職での反省点を活かして転職活動ができる」などが挙げられます。

第二新卒が就職活動において強みとなる点を以下にご紹介します。

基本的なビジネスマナーが身についている

第二新卒として就職活動をするときは、基本的なビジネスマナーが身についている、という点が強みになります。

社会人としての振る舞い方や、社内外の人との関わり方など企業が教えるべき事柄をすでに知っている第二新卒は、企業側の負担を軽減する観点から見てもメリットといえるでしょう。

柔軟性がある

職場や業務への適応力といった柔軟性があるのも、第二新卒のメリットです。
一度就職を経験したことで、自分がどのような職種や業界に向いているかを見直す機会を得る方も多くいます。

面接の際は、前職でどのような経験をしたのか、またそれらを活かしてどのように会社へ貢献できるかなどを積極的にアピールすると効果的です。

前職での反省点を活かして転職できる

第二新卒として就職活動をする場合は、前職での経験や反省点を活かして転職できるのもメリットの一つです。

失敗や苦労をした経験は、仕事内容や応募企業を選択するときに役立ちます。第二新卒として面接に臨む際は、前職での反省点に加え、その失敗をもとにどのように成長したいかを伝えましょう

第二新卒として就活するデメリット

ここでは、第二新卒として就活する際のデメリットについてご紹介します。

早期退職を懸念される

企業は第二新卒の応募者に対して、早期退職のリスクを懸念する場合があります。前職を退職していることから、「合わないと感じたらすぐに退職してしまうのでは?」といった不安を感じるためです。

第二新卒として就職活動をする際は、入社意欲や仕事に対する熱意の高さをアピールしましょう。

知識や経験が浅い

第二新卒の就職活動では、社会人としての知識やビジネススキルが浅い点がデメリットといえるでしょう。

しかし、これはあくまで一般的な傾向であり、スキルは人それぞれ異なります。たとえば、前職で営業として勤務していた場合は、その知識やコミュニケーションスキルは転職活動を進めるうえで大きな強みとなるでしょう。
自分の得意分野や強みを明確にしてアピールできれば、このデメリットを克服することが可能です。

既卒として就活するメリット

ここでは、既卒として就職活動を行うメリットを紹介します。既卒ならではの強みを以下でチェックしましょう。

選考にかかる期間が短い

既卒として就職活動をする場合、選考にかかる期間が短いという点がメリットです。
企業は既卒者に対して即戦力としての活躍を期待するため、新卒採用のような長期間にわたる選考プロセスを設けることなく、効率的に採用する傾向にあります。

また、人手不足により既卒者を採用している企業では、「1日でも早く働いてほしい」という想いから、選考期間を短くしている場合もあるようです。

空白期間に取り組んだことをアピールできる

空白期間に取り組んだことをアピールできる点も、既卒として就職活動をするメリットです。
既卒に該当する人の中には、卒業後すぐに就職活動を始める代わりに、自己啓発や資格取得、ボランティア活動、留学などを経験した方もいるでしょう。

これらの経験は、非常に有意義なものとして企業から評価を受けられる場合もあります。既卒として就職活動をするときは、卒業後どのように時間を使ったかをアピールすることがポイントです。

既卒として就活するデメリット

ここでは、既卒として就職活動を行うときのデメリットを紹介します。

社会人経験がある人と比べると不利

既卒として就職活動をする際は、社会人経験がある人と比べると不利になる点がデメリットといえます。
なぜなら、企業側からみると、社会人経験者には基礎的なビジネスマナーや、働くうえで必要な知識を一から教える必要がないためです。

一方、既卒の場合は正社員として働いた経験がないため、ビジネスマナーや業界、業務の知識などを入社後に学ぶ必要がありますよね。
そのため、ライバルに社会人経験者がいる場合、選考の際に不利になる可能性もあるでしょう。

求人がタイミング良く見つかるとは限らない

求人がタイミング良く見つかるとは限らないという点も、既卒として就職活動を行うときのデメリットです。
既卒は新卒採用のように、年度ごとに一定の時期に求人情報が出されるわけではありません
また、既卒の方を対象とした求人は、新卒や経験者向けに比べて数が少ない傾向にあるため、自分の希望する職種や業界を見つけるのに時間が掛かってしまう可能性もあります。

既卒として就職活動を行う場合は、自分の経験やスキルを活かした自己PRを作成し、採用担当者に「成長が期待できる人材だ」と期待してもらうことが重要なポイントです。

新卒採用と中途採用の違い

新卒採用と中途採用では、企業が用意している環境や求められるスキルなどに違いがあります。
それぞれの特徴を以下で解説するので、新卒と既卒のどちらにも該当する場合は、自分のライフステージやキャリアの目標に合わせた選択をしましょう。

新卒採用の特徴とメリット

新卒採用は、その名のとおり学生がはじめて就職をするタイミングを指す言葉です。企業は新卒者に対し育成の計画を立て、自社で長期的に成長・貢献してもらいたいと考えています

新卒採用の一番のメリットは、企業が多方面から成長をサポートする体制が整っている点です。新卒者向けの研修プログラムは、社会人として必要な知識とスキルをゆっくりと身につけられるように設計されています。

「社会人として働くのがはじめて」といった新卒の方が、入社後スムーズに勤務をスタートできるような研修制度が準備されているので、未経験であっても安心してスタートできるでしょう。

中途採用の特徴とメリット

中途採用は、社会人として一定程度のスキルと知識があるとみなされ、企業から即戦力としての活躍を期待されるのが特徴です。

特に、経験のある業界や職種に転職する場合であれば、ビジネスマナーをはじめ、前職での実績やスキルも入社後すぐに活かせますよね。面接の際は、前職で得たスキルや実績、担当していた仕事内容などを具体的にアピールすると良いでしょう。

新卒採用と中途採用どちらの場合も、自分の強みを客観的に知ったうえで、効果的にアピールすれば就職することは可能です。

「応募したい企業があるけど新卒として応募できるの?」「1人で就職活動を進めるのは不安」と感じる方は、就職・転職サービスを活用してみましょう。
ハタラクティブは、新卒や既卒、第二新卒など若年層に特化した就活支援サービスです。マンツーマンのカウンセリングを通じ、就職を希望している方一人ひとりに合った求人を紹介しています。
また、面接対策や書類作成のアドバイス、企業との交渉代理など就職活動に関することを一貫してサポート。サービスはすべて無料なので、お気軽にご相談ください。

後藤祐介

監修者:後藤祐介

京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。
ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。

資格 : 国家資格キャリアコンサルタント国家資格中小企業診断士
メディア掲載実績 : 「働く」をmustではなくwantに。建設業界の担い手を育て、未来を共創するパートナー対談定時制高校で就活講演 高卒者の職場定着率向上へ【イベント開催レポート】ワークリア障がい者雇用セミナーSNS : LinkedIn®YouTube