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正社員で週3勤務OKの求人はある?休みが多いことによるメリットを解説

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この記事のまとめ

  • 週3で勤務できる正社員の求人はあるものの、日本ではまだ一般的でない
  • 週3の正社員で働くと、仕事に対するモチベーションが上がりやすい点がメリット
  • 週3勤務であっても正社員は社会保険に加入できる
  • 週3の正社員のほか、在宅ワークやフレックスタイムOKの求人を見るのも選択肢の一つ

就職・転職活動中の人のなかには、「週3で正社員として働きたい」と考えている方もいるでしょう。また、「正社員で週3勤務OKの求人はあるの?」と疑問を抱いている方もいるかもしれません。

週3で働ける正社員の求人は存在します。しかし、現在の日本では週5日、1日8時間勤務が一般的なので、週3勤務の正社員を雇用する企業はまだまだ少ないのが現状。そのため、就活の際は週3勤務だけにこだわらず、週5で働きながら休暇制度を活用したり、フレックスタイム制を取り入れている企業を検討したりするなど、視野を広げて求人を探すのがおすすめです。

このコラムでは、キャリアアドバイザーの板垣さんのアドバイスを交えつつ、週3で働く正社員のメリットやデメリットを解説します。週3以外の多様な働き方もご紹介するので、就活時の参考にしてみてください。

週3勤務が可能な正社員の求人はある?

週3で勤務が可能な正社員の求人は実際に存在します。ただし、こうした求人はまだまだ少ないのが現状です。正社員で週3勤務OKの求人が少ない理由について、以下で見ていきましょう。

正社員で週3勤務OKの企業が少ない理由

正社員で週3勤務OKの企業が少ない理由は、業務量と人員配置です。日本の企業では、正社員を中心に業務を進めるため「週5日、8時間勤務」を想定し、一人ひとりの業務計画や従業員全体のシフトが組まれています。

一方海外では、「週3または週4、1日の勤務時間は8時間以下」といった働き方が定着している国もあるようです。そのような国では一部の企業だけでなく、社会全体で短時間勤務を取り入れる企業が多いため、大きな問題なく業務を遂行できているのでしょう。

日本で正社員に対し週3の勤務制度を取り入れる場合、企業は社内全体の業務量や、人員配置などの仕組みを新たに構築しなければなりません。また、社内に週3で働く正社員が増えると、職種によっては、週5で稼働する取引先とのやりとりに支障が出たり、対応の遅れによって顧客満足度が下がったりする恐れも。従業員同士が顔を合わせる時間が減れば、コミュニケーション不足によるトラブルが発生するかもしれません。

このような理由により、日本では週3で働く正社員が少ないのだと考えられます。

今後、日本で週3勤務の正社員は増える?

近年では多様な働き方を受け入れ、従業員のワークライフバランスを重視する動きが広がっているようです。厚生労働省が管轄する東京労働局の「『短時間正社員制度』導入マニュアル」を見てみると、子育てや介護などをしながら安定して働きたい方や、企業の人材確保のために、短時間勤務の従業員を正社員として雇用することを促進しています。また、短時間勤務の従業員を正社員として雇用した場合、企業は国から助成金を受け取ることが可能です。

こうした背景によって、週3で勤務する正社員が将来的に増えていく可能性はあるでしょう。

参照元
東京労働局
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多くの企業では週休2日制を取り入れている

多くの企業では、従業員の心身の健康と生産性向上の観点から、週休2日制を取り入れています。土日や水曜日と日曜日といった固定の曜日に休む企業もあれば、シフトによって休日が変動するケースも。すべての従業員にとって平等で健康的な働き方を実現するために、週2日の休日を設けることが一般的に広まっています。

「完全週休2日制」と「週休2日制」の違い

「完全週休2日制」は、何曜日に休日が設定されているかは企業によって異なるものの、毎週必ず2日の休みがあることを指します。

一方で「週休2日制」は、1ヶ月に1回以上、週2日の休みがあるという意味です。厚生労働省の「労働時間・休日」によると、「毎週1日の休日もしくは4週間を通じて4日以上の休日が必要」と記載があります。したがって、これに該当する方法で従業員が休日を取得しているのであれば、企業としても法的に問題はないのです。

「週休2日制」と記載がある求人は、毎週2日休める制度ではないことを念頭に置いておきましょう。

参照元
厚生労働省
労働時間・休日

ハタラクティブ プラス在籍アドバイザーからのアドバイス

板垣拓実

板垣拓実

週3で勤務する正社員の求人は一般的ではないものの、存在はします。最近では、ワークライフバランスを重視する企業が増えており、柔軟な勤務形態を提供する企業も。特に、専門スキルや経験を要する職種や、在宅勤務が可能な職種で、週3や週4勤務、あるいはフレックスタイム制などの働き方を取り入れている傾向にあるようです。
ただし、勤務日数や勤務時間が短い正社員は、フルタイム勤務の正社員よりも収入が少なくなる可能性があるでしょう。

週3勤務OKとしている企業では、仕事の成果を期日内に上げられる能力や、臨機応変な対応ができる柔軟性も重要視されることがあります。また、面接時はもちろん入社後も、短時間勤務がキャリア形成において不利にならないよう、積極的に業務遂行能力や成果をアピールすることが重要です。

週3で働く正社員のメリット

週3で働く正社員のメリット

  • プライベートな時間が増える
  • ライフステージが変わっても仕事を継続しやすい
  • 仕事に対するモチベーションが上がりやすい
  • 社会保険に加入できる

ここでは、週3で働く正社員のメリットを4つご紹介します。週5勤務とはどのような点が異なるのか、以下の解説を参考にしてみてください。

プライベートな時間が増える

週3で働くと仕事や通勤の時間が減るので、プライベートな時間が増えます。空いた時間を使って趣味を楽しんだり、家族や友人と過ごしたりすることが可能です。また、資格の取得や、スキルアップのために勉強をすることもできるでしょう。

なかには、副業が可能な会社で正社員として週3で働きながら、ほかの仕事で経験を積んだり個人で事業をスタートさせたりする方もいるようです。このような働き方は、仕事とプライベートのバランスが取りやすいため、毎日を「楽しい」と感じやすくストレスの軽減にもつながるでしょう。

ライフステージが変わっても仕事を継続しやすい

人生にはライフステージによって、働き方や職種を見直さざる得ないこともあるでしょう。たとえば、新卒として初めて企業で働く場合と、子育てをしながら働く場合とでは、勤務可能な時間帯や時間数が異なります。

また、家族の介護が必要になったときは、週5勤務が難しくなることもあるでしょう。しかし、週3の正社員であれば、ライフイベントの変化に対応しやすいため、キャリアを途切れされることなく仕事を継続できます

仕事に対するモチベーションが上がりやすい

週3で働く正社員は、週5で働く人と比べて心身をリフレッシュする時間が多くあります。仕事とプライベートをしっかりと切り替え、業務に対し意欲を持って取り組めるでしょう。

週3の正社員は、フルタイム勤務の人よりも短い時間で成果を残さなければなりません。ときには、仕事の効率アップのために緻密なスケジュール管理や、業務の進め方に工夫が必要な場合もあるでしょう。その結果、生産性アップや自身のスキルアップにつながる点も、週3勤務のメリットです。

社会保険に加入できる

週3の勤務であっても、正社員であれば社会保険への加入が可能です。先述した厚生労働省が管轄する東京労働局の「『短時間正社員制度』導入マニュアル(7p)」にも、短時間正社員に対し社会保険を適用すると記載があります。

社会保険は病気やケガをしたときの医療費や、将来に備える年金保険など、社会保障を受けるために重要な制度です。週3の勤務でこの保障を受けられるので、安心して長期的なキャリアを積み重ねることができますよね。

参照元
東京労働局
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週3で働く正社員のデメリット

週3で正社員として働く場合、給与と勤務時間数が懸念事項として挙げられるでしょう。まず給与ですが、働く日数が減るぶん、週5で勤務するよりも少なくなる可能性があります。ただし職種や企業、あるいは担当する仕事内容などによって異なるため、一概に「週3勤務=収入が減る」とは言い切れません。

次に、勤務時間数についてです。企業のなかには「週3勤務OK」としつつも、そのぶん週5で働く正社員よりも1日の勤務時間数を長く設定している場合も。会社から長時間勤務を求められなかったとしても、自分の業務を週3日の勤務で完了させる責任感によって、自ら所定の労働時間よりも長く働くことを選択する場合もあるかもしれません。

週3で勤務できる企業へ応募する際は、給与額と1日の勤務時間数にも注目し、自身の体力や仕事の進め方に合っているかを確認することも大切です。

週3であっても週5勤務と同等の収入を得られる企業もある

専門性の高い技術や知識、資格を持っている場合は、週3であっても週5と同等もしくはそれ以上の収入を得られる可能性があるでしょう。たとえば、システムエンジニアやWebライター、プログラマー、製品製造技術者などが挙げられます。また、給与のほか成果によってインセンティブがもらえる仕事も、週3の勤務で収入アップを狙えるかもしれません。

企業が週3・週4勤務の正社員を採用する目的

企業が週3・週4勤務の正社員を採用する目的

  • 人材確保のため
  • 従業員の満足度を高めるため
  • 仕事の質を高めるため

週3や週4勤務の正社員を目指す際は、そういった人材を求める目的を、企業側の視点から把握しておくことも大切です。目的を知ったうえで志望動機や自己PRを作成すると、より説得力が増すでしょう。

以下の解説を参考に、あなたが週3で働きたい理由と企業の目的がマッチしているか確認してみてください。

人材確保のため

企業が週3や週4勤務の正社員を採用する目的の一つは、人材を確保するためです。仕事を探している人のなかには、「子育て/介護を優先するため週5勤務は難しいけれど、週3程度なら働ける」と考える方もいます。

特に人材不足に悩む企業では、応募の間口を広げることで、より多くの人材を確保する目的から、週3勤務の正社員を歓迎する場合もあるようです。

従業員の満足度を高めるため

週3・週4で働く正社員は、その働きやすさから企業に対する満足度が上がりやすいでしょう。企業にとっては従業員の満足度が上がることで、離職率を下げられるという点がメリット。長期勤務の従業員が増えれば、一人ひとりの技術や経験が高まり、結果的に生産性や利益アップにつながります。

仕事の質を高めるため

昨今では、仕事において「量」をこなすことよりも、「質」を重視する企業もあります。なかには、週3〜4日の勤務をする正社員は、業務を行う日に集中力をもって取り組むため、質の高い成果を出しやすいと考える企業も。また、休日が多いことで心身ともに余裕を持って働けるので、集中力を必要とする仕事や、業務で創造性を発揮して欲しいと願う企業では、週3や週4勤務の正社員を募集する場合もあるようです。

週3日勤務以外にもある正社員の多様な働き方

勤労のあり方は多様化し、多くの方が自分らしい働き方を模索している時代といえるでしょう。正社員就職を目指す際、「週3で働きたい」とこだわるのではなく、ほかの選択肢もいくつか知っておいて欲しいと思います。

在宅ワーク

近年、特に注目されているのが在宅ワークです。在宅ワークが可能な職種では、業務で使用するパソコンや情報通信機器、インターネット環境があれば自宅で仕事ができます。職種によっては、レンタルオフィスやカフェなど自宅外での作業が可能な場合も。通勤時における時間や手間を感じることなく、リラックスしやすい環境で仕事を進められるでしょう。

会社へ出勤することにストレスを感じている場合は、週3勤務の正社員以外に在宅ワーク可能な週5の仕事を探してみるのも一つの方法です。在宅ワークであれば、出勤前や退勤後は自分や家族のために、より多くの時間を使えます。プライベートと仕事を両立しやすいことから、幅広い年齢の方に選ばれている働き方です。

フレックスタイム

「フレックスタイム制」は、始業と終業の時間を自分で調節できる働き方です。この働き方の魅力は、ライフスタイルに合わせて仕事のスケジュールを組める点にあります。

フレックスタイム制を取り入れている企業では、1日のスケジュールに「コアタイム」と「フレキシブルタイム」が設けられているのが一般的です。コアタイムは必ず業務を行わなければならない時間帯、フレキシブルタイムは業務を行うか退勤するかを選択できる時間帯を指します。

なかには、コアタイムなしのフレックスタイム制を取り入れている会社も。働きやすい時間を自分で選べるので、「朝が苦手だから昼から仕事をしたい」「集中して働いたあとは短時間で退勤したい」など、柔軟な働き方を望んでいる方におすすめです。

短時間勤務

週3で正社員として働きたい方には、1日の勤務時間数が短い「短時間勤務」もおすすめ。1日8時間労働で働く正社員よりも勤務時間が少ないため、仕事とプライベートのバランスを保ちながら働けるのが利点です。また、短時間で効率よく仕事をすることで、仕事への集中力を高めることにもつながります

なお、短時間勤務の正社員の実働時間は、5~7時間と企業によってさまざまです。出退勤時刻も異なるため、応募の際によく確認しましょう。

週5勤務をしながら休暇制度を活用する方法もある

正社員として週5で勤務をしつつ、適度に休暇制度を活用してリフレッシュする働き方もあります。有給休暇をはじめ育児休暇や介護休暇、会社によっては誕生日休暇やリフレッシュ休暇、ボランティア休暇などがある場合も。週5勤務であっても休暇制度をうまく活用すれば、プライベートな時間を確保しつつ、キャリアを積むことができますよ。

週3勤務にこだわらず自分らしく働ける条件を見つけよう

週3勤務が可能な正社員の求人はある?」で解説したように、日本では週3の正社員を採用している企業がまだまだ少ないのが現状です。そのため、「週3勤務OK」だけにこだわると、なかなか就職先が決まらない恐れも。就職先を探すときは、週3で働ける正社員の求人以外にも、視野を広く持ち多様な職種や企業の特徴を調べてみることをおすすめします。

たとえば、プライベートな時間をきちんと確保したい方は、「完全週休2日制」や定時に退勤しやすい職種を選ぶのも一つの方法です。どうしても週3日以上の勤務ができない場合は、契約社員やアルバイトなど非正規雇用として入社したあとに、正社員登用制度を利用したり、ほかの会社に正社員として転職したりする道もあります。自分らしい働き方を実現するためには、勤務日数だけでなく、勤務形態や職場環境を考慮することが大切です。

就職・転職エージェントのハタラクティブでは、20代の若年層を対象に就活のサポートを行っています。ハタラクティブでご紹介する求人は、企業へ直接インタビューしているので、応募前に会社の雰囲気や仕事内容などを詳しく説明することが可能です。また、一般には公開していない非公開求人も数多く取り扱っています。

マンツーマンでカウンセリングを行い、学歴やこれまでの経験、企業に求める条件などを聞いたうえで、あなたにぴったりの求人をご紹介。面接対策や応募書類の添削も実施しています。ご利用はすべて無料なので、「自分らしく働ける企業を見つけたい」といった方は、ぜひご相談ください。

週3勤務OKの企業で働きたい人によくある質問

ここでは、週3勤務OKの企業で働きたい人が抱きやすい質問にQ&A形式でお答えします。気になるポイントを一緒に見ていきましょう。

正社員は週何日勤務するのが一般的?

正社員は週5日、1日8時間勤務が一般的です。働き方が多様化する昨今では、正社員であっても短時間勤務が可能な企業や、自分で勤務時間を選択できるフレックスタイム制を取り入れている企業もあります。取引先との兼ね合いや顧客対応のため、現在の日本では週3や週4で働く正社員を募集する企業は少ないようです。

週3で働くとどんなメリットがある?

プライベートな時間を多く確保できる点が週3で働くメリットです。週に4日も自由な時間が取れるため、家族や友人との時間を大切にできますし、趣味や学び直しなど、自分の成長や癒しの時間に使うこともできます。また、仕事とプライベートのバランスが取りやすくなるため、心に余裕を持ちながら仕事に取り組めるでしょう。

週3勤務の正社員は社会保険に加入できる?

週3の勤務であっても、正社員として企業に所属する場合は、社会保険に加入することが可能です。また、内閣府大臣官房政府広報室が運営する政府広報オンラインの「パート・アルバイトの皆さんへ 社会保険の加入対象により手厚い保障が受けられます。」によると、現在では正社員だけでなくパートやアルバイトといった非正規雇用の場合も、条件を満たしていれば社会保険に加入できる範囲が広がりました。このコラムの「週3で働く正社員のメリット」でも社会保険について解説しているので、あわせてご参照ください。

参照元
内閣府大臣官房政府広報室 政府広報オンライン
パート・アルバイトの皆さんへ 社会保険の加入対象により手厚い保障が受けられます。

後藤祐介

監修者:後藤祐介

京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。
ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。

資格 : 国家資格キャリアコンサルタント国家資格中小企業診断士
メディア掲載実績 : 「働く」をmustではなくwantに。建設業界の担い手を育て、未来を共創するパートナー対談定時制高校で就活講演 高卒者の職場定着率向上へ【イベント開催レポート】ワークリア障がい者雇用セミナーSNS : LinkedIn®YouTube