この記事のまとめ
- 週4勤務の正社員求人は増加傾向にあり、探し方次第で理想の働き方が実現できる可能性がある
- IT業界や医療・福祉業界など、人手不足の業界では週4勤務の正社員が叶いやすい傾向がある
- 週4勤務で正社員になると、給料が減ったり1日の勤務時間が増えたりする可能性がある
- 週4勤務の正社員求人は、大都市圏を中心に「働き方改革」に積極的な企業をチェックしよう
ワークライフバランスが重視される現代では、週4勤務で正社員を目指したいと考えている方もいますよね。働き方改革が進むなか、週4勤務の正社員という選択肢は現実的になりつつあります。ただし、まだ求人数は限られており、どのように探せば良いのか悩む方も少なくないでしょう。
このコラムでは、キャリアアドバイザーの吉田さんのアドバイスを交えつつ、週4勤務の正社員求人が見つかりやすい業界や職種、効果的な探し方のポイントなどを解説します。週4勤務以外の柔軟な働き方についても紹介しているので、ワークライフバランスを重視したい20代の方はぜひ参考にしてみてくださいね。
「週4勤務で正社員」は実現できる!
企業によって異なりますが、制度や環境が整っていれば、週4勤務で正社員として活躍することは可能でしょう。週4勤務を導入することで、ワークライフバランスを重視しながら育児や介護、副業など、あなたの事情に合わせた柔軟な働き方が叶えられる場合があります。
週4勤務制度を導入する企業は増加傾向にある
「働き方改革」という言葉が広がるにつれて、大手企業を中心にベンチャー企業でも週4勤務の導入が進められています。
厚生労働省の「令和6年就労条件総合調査の概況 (p.6)」によると、「何らかの週休3日制」を取り入れている企業の割合は全体の1.6%です。前年度の同調査「令和5年就労条件総合調査 結果の概況(p.4)」では、「何らかの週休3日制」という項目自体がないことから、週休3日制(週4勤務)を導入する企業が増加傾向にあるといえるでしょう。
この背景には、多忙な従業員への配慮や人材の獲得・定着を目指す狙いがあるようです。
「正社員で週3勤務OKの求人はある?休みが多いことによるメリットを解説」のコラムでは週3勤務の正社員求人について解説しているので、あわせてチェックしてみてくださいね。
参照元
厚生労働省
就労条件総合調査:結果の概要
それでもまだ週4勤務の正社員求人が少ない理由
導入が進められているにもかかわらず、週4勤務の正社員求人をあまり見かけない理由は、日本従来の雇用制度にあります。「正社員=1日8時間・週5日勤務」という考え方が残っていることで、週4勤務と正社員の組み合わせに抵抗を感じる企業も少なくないようです。
また、現在の日本では実際に週4勤務制度を導入した事例が少ないため、評価制度や社内の体制が整っておらず、週4勤務の導入に踏み切れない場合もあるでしょう。週4勤務は労働者と企業側双方にメリットがある
週4勤務の導入は、働く人だけでなく企業にとってもメリットがあります。双方にとってのメリットがあるからこそ、今後さらに普及していく可能性がある制度だといえるでしょう。
以下で、企業側と労働者側それぞれのメリットを解説します。
企業側のメリット
週4勤務の導入は、企業にとって主に以下のようなメリットがあります。
- ・優秀な人材の確保と定着率の向上
- ・生産性アップへの期待
- ・人件費や光熱費の削減
週4勤務制度を導入することで休日が増えた結果、ワークライフバランスが確保しやすくなり、育児や介護などによる社員の離職を防げる可能性があります。また、仕事とプライベートのメリハリがつき、従業員の心に余裕ができれば、生産性とモチベーションの向上にも期待できるでしょう。
従業員の勤務日数が減ることで、人件費や水道光熱費などのコスト削減につながる可能性があることも、企業にとってはメリットといえますね。
労働者側のメリット
労働者側には、以下のようなメリットがあります。
- ・ワークライフバランスの確保
- ・心身の健康維持とストレス軽減
- ・生活の質の向上
- ・仕事の効率向上
自分の時間が増えることで、副業やスキルアップに励んだり、家族との時間を大切にしたりと、プライベートを充実させられます。また、心身への負担が減ることで、ストレス軽減や健康維持にも効果があるかもしれませんね。
育児・介護との両立や通勤ストレスからの解放など、生活の質の向上が期待できることもメリットといえます。その結果として、仕事への集中力が高まり効率的に働けるようになる可能性があるでしょう。
ハタラクティブ プラス在籍アドバイザーからのアドバイス

吉田 聖斗
週4勤務で正社員として働くことは、現実的になりつつあります。まだ求人が少ないと感じるかもしれませんが、それは「正社員=フルタイム」という従来の考え方や、新しい制度への準備不足が主な理由です。
週4勤務は、働く方にとってのメリットだけでなく、企業側にとっても優秀な人材の確保や生産性向上、コスト削減などのメリットがあります。双方に良い影響があるからこそ、今後さらに広がる可能性を秘めた働き方だといえますね。
週4勤務で正社員になりやすい6つの業種・職種
週4勤務を取り入れている企業は増加傾向にありますが、あなたが希望する職種で叶うのか気になりますよね。ここでは、週4勤務で正社員になりやすい業界を6つご紹介します。
IT・Web関連業界
- ポイント:IT・Web関連の仕事は在宅勤務が可能な場合も
- 医療・介護・福祉業界
- 事務職
- 飲食・販売・サービス系
- 流通系
- 技術職
1.IT・Web関連業界
IT・Web関連業界には創業から間もない企業や若い経営者が多かったり、常に新しい技術を学ぶ環境から柔軟性が高かったりするため、週4勤務やフレックスタイム制などの柔軟な働き方が広く採用されている傾向があります。
また、IT・Web関連業界は成長が見込まれているため、早いうちから経験とスキルを身につけておくことで、今後のキャリア形成に役立つでしょう。未経験者を歓迎する求人も多く、チャレンジしやすいのも特徴です。
「IT業界に未経験者の転職は難しい?必要なスキルや志望動機の例文を紹介!」のコラムでは、IT業界の職種や役立つ資格を紹介しているので、ぜひ参考にしてみてくださいね。
IT・Web関連の仕事は在宅勤務が可能な場合も
IT・Web関連の仕事では、プログラム作成や修正など出社の必要がない業務もあるため、在宅勤務やリモートワークが可能な場合があります。在宅勤務以外にも、勤務日数や時間を自由に調節できるような制度を取り入れている企業もあり、ワークライフバランスを整えやすい仕事といえるでしょう。2.医療・介護・福祉業界
医療・介護・福祉業界はシフト制での勤務が多く、週4勤務や時短勤務などが叶いやすい業界といえます。医療や介護・福祉の現場では24時間365日、人々の命と生活を守るためのサービスが求められるため、時間帯にかかわらず柔軟に勤務できる人材の確保が必要です。
働き手の高齢化や人手不足が問題視されていることも、多様な働き方を取り入れている背景にあるでしょう。
3.事務職
事務職も週4勤務で正社員として活躍できる可能性のある職種です。急な勤務日数や時間の変更も起きにくく、プライベートと両立しやすいでしょう。
また、事務職は業界にかかわらず必要とされている職種のため、多くの企業で求人募集が行われています。応募に必須となる資格やスキルがない求人もあるので、未経験の方もチャレンジしやすいでしょう。即戦力となるスキルをアピールしたいのであれば、「ビジネス文書検定」や「簿記検定」などを取得しておくことをおすすめします。
事務職の仕事内容については「高卒から事務職への就職は難しい?仕事内容や効果的な志望動機を解説」のコラムで解説しているので、あわせてチェックしてみてくださいね。
4.飲食・販売・サービス系
飲食・販売・サービス系の仕事は、医療・福祉業界と同様にシフト制の場合が多く、週4勤務で正社員を受け入れやすい環境といえるでしょう。人手不足に悩まされている業界や企業も少なくないため、優秀な人材を確保するために柔軟な勤務形態を導入していると考えられます。
5.流通系
流通系の仕事では人材確保のため、週4勤務やシフト制などの柔軟な働き方が取り入れられている傾向にあります。ネット通販の普及に伴って人手不足が深刻化しており、積極的に採用を行っているためです。
繁忙期と閑散期の差が大きいことから、週4勤務でも繁忙期には追加シフトで収入を増やせる可能性があるでしょう。
6.技術職
技術職は、専門スキルを持つ人材の需要が高く、週4勤務でも採用される可能性のある仕事です。「良質なものをどれだけ効率的に完成させられるか」が求められるため、週4勤務でも高い生産性を発揮できる人は重宝されるでしょう。
正社員にこだわらないならフリーランスという選択肢も
正社員であることにこだわらない場合は、フリーランスとして働く選択肢もあります。フリーランスなら自分で仕事量や勤務日数を調整できるため、週4勤務が実現しやすいでしょう。あなたのスキルや頑張りによっては、週4日勤務でも十分な収入を得られる可能性がありますよ。
ただし、会社員のように毎月決まった給料の保証はなく、案件が途切れたり単価が下がったりすると、収入が大きく減ってしまうことも。フリーランスとして働くことを検討する場合は、自分のライフスタイルやスキル、リスク許容度と照らし合わせて考える必要があるでしょう。週4勤務が可能な正社員の求人の探し方
週4勤務の正社員として働きたくても、求人がなかなか見つからず悩むこともありますよね。ここでは、週4勤務で正社員としての勤務が可能な求人を探すポイントを紹介するので、試してみてください。
大都市圏で探す
週4勤務で正社員として働ける企業は、東京や大阪、神奈川などの大都市圏に集中している傾向にあります。これらの地域は企業が集まっているため、他社との差別化を図るべく柔軟な働き方を認めている企業が多いようです。通勤できる範囲内に大都市圏がある場合、そのエリアを中心に探してみましょう。
週4勤務を導入している業界を中心に探す
週4勤務を導入している「業界」を中心に探すのもおすすめです。特にIT・Web業界や医療・福祉、飲食・販売・サービス系などは、人材不足により積極的に採用を行っている傾向があります。
人材を確保するために柔軟な働き方が可能なことをアピールしている企業もあるので、求人情報をチェックしてみましょう。
週4勤務が認められやすそうな企業を探す
週4勤務に前向きな企業には、以下のような共通点があります。
- ・働き方改革に積極的に取り組んでいる
- ・フレックスタイム制やリモートワークをすでに導入している
- ・女性活躍推進や育児支援に力を入れている
企業のWebサイトやニュースリリースなどで、「働き方改革」「ワークライフバランス」などのキーワードがよく出ている会社は要チェックといえるでしょう。
ほかにも、ベンチャー企業や創業からあまり年数の経っていない会社などは、まだ企業文化が固まっていない段階であることも多く、社員の声を反映させやすい傾向があるようです。また、社員の平均年齢が比較的若い会社も、柔軟な働き方への理解を得やすいでしょう。
求人サイトはキーワードを使って探す
週4勤務が可能な正社員の募集を求人サイトを使って探す際は、キーワードを活用するのがおすすめです。「週4・正社員」「週4勤務」「柔軟な働き方」などのワードを入力して、自分が求める条件にマッチした求人を見つけましょう。
求人探しのコツや支援制度について解説している「仕事が見つからないのはなぜ?年代別にみる求人探しのコツや支援制度を解説」のコラムも参考にしてみてくださいね。
面接時に週4勤務が可能か確認する方法もある
求人情報に週4日勤務と明記されていない企業でも、面接時に交渉できる可能性はあります。ただし、いきなり「週4で働きたい」と切り出すのではなく、まずは企業の働き方に関する考え方を探るのがコツです。
たとえば、「御社の働き方改革への取り組みについて教えてください」と尋ねたり、「多様な働き方についてどのようにお考えですか?」と質問したりすることで、企業の柔軟性を確認できるでしょう。そして、自分の強みやスキルをアピールしたあとで、「週4勤務でも十分な成果を出せると考えていますが、そのような働き方は可能でしょうか?」と提案する方法があります。
希望どおりの勤務形態で採用されたいのであれば、企業に「一緒に働きたい」と思ってもらえる自己PRが必要となるでしょう。ハローワークや就職エージェントに相談する
ハローワークや就職エージェントを活用すると、求人サイトには載っていない週4勤務の正社員求人を見つけられるかもしれません。特に就職エージェントでは、非公開求人や条件交渉の余地がある求人を紹介してもらえる可能性があります。
相談時には「週4勤務の正社員を希望している」ことを伝え、その理由や自分のスキル・経験も詳しく説明することが大切ですよ。
ハローワークの利用方法について詳しくは、「ハローワークの利用方法とは?初めての方へ使い方を解説!」をチェックしてみてくださいね。
週4勤務で正社員になる場合の注意点
週4勤務の正社員は週5勤務の正社員と比較して給料が減ったり、1日の勤務時間が増えたりする可能性があります。
以下で週4勤務で正社員になる注意点についてまとめたので、参考にしてみてくださいね。
週5勤務と比べて給料が減る可能性がある
週4勤務の正社員は、全体の稼働時間が週5勤務の正社員と比べて少ないため、給料に影響が出る可能性があります。週4勤務で生活が成り立つ給料が確保できるのか、よく考えたうえで判断しましょう。
給料を安定させるためには、より専門性の高い技術や知識を身につけたり業績に連動した報酬制度を導入している企業を探したりするなど、自己投資や企業選びが重要となります。
1日の勤務時間が増えることがある
週4勤務で週5勤務と同等の給与を維持したい場合は、1日の勤務時間が増えることもあります。たとえば、一般的な8時間勤務で考えると1週間の労働時間は40時間です。企業によっては、週4勤務を叶えるために1日10時間働かなければならない可能性があるでしょう。
その場合、1日の勤務時間をこなすために早出や残業が発生し、ワークライフバランスを保つのが難しくなるかもしれません。業務量や時間の調整が可能か、面接時に確認しておきましょう。
仕事内容が限定される場合がある
週4勤務では出社の機会が少ないため、携われる業務が限定される可能性があります。たとえば、プロジェクトの全体を見渡す必要のあるポジションや管理職、他部門との連携が頻繁に必要な業務は任されにくいでしょう。
しかし、在宅勤務やリモートワークを取り入れている企業であれば、Web機能を活用して他者との連携や管理業務が可能となる場合もあります。「思っていたキャリアが築けない」といったミスマッチを防ぐためにも、あらかじめ自分が何をしたいのか、理想とするキャリアが築けるのかを明確にしておくことが大切ですよ。
週4勤務で正社員になるためのポイント
週4勤務で正社員として働くには、必要なスキルや資格を習得したり情報収集をしたり、できる限りの準備をすることが大切です。
ここでは、柔軟な働き方を叶えるポイントを紹介するので、参考にしてみてくださいね。
スキルや資格を習得する
週4勤務で正社員になるには、短い勤務時間で結果を残せるよう、業務に必要なスキルや資格を習得しておくことをおすすめします。目指す業界ですぐに活躍できるようなスキルや資格を持っていると、選考にも有利でしょう。専門的なスキルや資格を持つことで自身の市場価値を上げ、週4勤務でも採用されやすくなる可能性があります。
週4勤務の仕事がしたい理由をはっきりさせる
採用担当者に、週4勤務を希望する理由をはっきりと説明できようにしておくことは大切です。「単に楽をしたい」という印象を与えないよう、週4勤務で働きたい具体的な理由と、どのようなメリットがあるのかを伝えましょう。
たとえば、「副業で新たなスキルを磨きたい」「介護や育児との両立が必要」「勉強の時間を確保したい」など、前向きな理由があれば説得力が増します。また、週4勤務でも通常の業務をこなせる効率的な働き方や、時間管理の工夫についても具体的に説明しましょう。「週4でも成果を出せる」ことをアピールするのが大切です。
その企業で働きたいと思った理由も考えておこう
週4勤務を希望する理由だけでなく、「なぜその企業で働きたいのか」を考えておくことも大切です。単に「週4勤務に魅力を感じている」という志望動機では、企業側は採用メリットを感じられません。
企業研究をしっかり行い、その会社の事業内容や特徴、企業文化に共感している点を具体的に伝えましょう。たとえば、「○○という商品に感銘を受けた」「御社の掲げる理念に共感している」など、その企業でなければならない理由を伝えることで、単に勤務日数だけで志望しているわけではないことをアピールできますよ。
周囲の人から情報収集をする
周囲の人たちから情報収集をすることで、視野が広がりさまざまな選択肢が見えてくることがあります。ほかの人がどのような仕事の探し方や働き方をしているのか聞いてみましょう。
また、実際に週4勤務で正社員として働いている人の体験談を、SNSや口コミサイトをとおしてチェックしてみるのもおすすめです。特に気になる企業や業界で週4勤務を実現している人がいれば、その人がどのように週4勤務の正社員になったのか、どのようなスキルや経験をアピールしたのかを参考にしてみましょう。
現職で週4勤務を提案してみるのも1つの手段
転職を決意する前に、現職で週4勤務が可能か確認してみるのもおすすめです。現在勤めている企業が週4勤務を導入していない場合でも、交渉次第で実現できる可能性があります。
ただし、提案する前に週4勤務に変更することで現在の業務へどのような影響があるか、それをどのようにカバーするのか具体的な提案をまとめておきましょう。自身のパフォーマンスだけでなく、企業側にもメリットがあることがアピールできれば、今の職場で週4勤務が実現できるかもしれませんよ。
週4勤務以外にも働き方の選択肢はさまざま
正社員として柔軟な働き方を実現する方法は、週4勤務だけではありません。さまざまな働き方の選択肢を知ることで、より自分に合う仕事を見つけやすくなるでしょう。
ここでは、ワークライフバランスを重視しながらキャリアを継続できる、働き方について紹介します。
多様な正社員
厚生労働省の「多様な働き方の実現応援サイト」によると、「多様な正社員」とは、「従来型のいわゆる正社員と比べ、職務内容、勤務地、労働時間などを限定して選択できる正社員」ことです。
週4勤務以外には、主に以下のような働き方が挙げられます。
| 働き方 | 特徴 |
|---|---|
| 職務限定正社員 | 特定の職務や業務内容に限定して働く正社員。 専門性を高めやすい。 |
| 勤務地限定正社員 | 転居を伴う転勤がなく、特定の場所で働く正社員。 ライフスタイルに合わせやすい。 |
| 時間限定正社員 | 勤務時間や日数が限定されている正社員。 育児や介護との両立などに。 |
週4勤務が難しい企業でも、上記のような制度を利用して柔軟な働き方を実現できることがあるので、求人情報をよくチェックしてみましょう。
参照元
厚生労働省
多様な働き方の実現応援サイト
フレックスタイム制
「フレックスタイム制」とは、1日の労働時間は固定しつつも、始業・終業時間を従業員が自由に決められる制度です。コアタイム(必ず出勤している必要がある時間帯)が設けられることが多いですが、それ以外の時間は自分のライフスタイルに合わせて調整できます。
この制度を活用すれば、たとえば「月曜から木曜は長めに働き、金曜は半日だけ勤務する」といった働き方も可能に。在宅勤務と組み合わせれば、通勤時間の節約や家事との両立もしやすくなるでしょう。
時短勤務
「時短勤務」は、1日の労働時間を短縮する働き方です。一般的に育児や介護を理由に認められることが多く、6時間勤務が一般的です。正社員のまま労働時間を短くできるため、キャリアを継続しながらプライベートの時間も確保できるというメリットがあります。
「週4勤務が認められていなくても、週5日の時短勤務なら認めている」という企業も少なくないでしょう。給与は労働時間に応じて減ってしまいますが、社会保険や福利厚生などは正社員と同じように受けられることが多いようです
ABW
「ABW(Activity Based Working:活動に基づく働き方)」は、仕事の内容や目的に応じて、働く場所や時間を自由に選べる新しい働き方です。集中して作業したいときは静かなブースで、アイデアを出し合いたいときはカフェのようなスペースで、といった具合に柔軟に働く場所を変えられます。
成果さえ出せれば「いつ」「どこで」働くかは自分で決められるため、高い自由度と責任が求められる働き方といえるでしょう。
【まとめ】週4勤務の正社員求人を探してみよう!
週4勤務の正社員は、ワークライフバランスを重視する現代において魅力的な選択肢ですよね。近年では、週4勤務制度を導入する企業は増加傾向にあり、「週4勤務で正社員」は現実的になりつつあります。
求人を探すときは、大都市圏や働き方改革に積極的な企業に注目してみましょう。求人サイトで「週4」「週休3日」などのキーワードで検索してみてくださいね。
「週4勤務の正社員求人が見つからない」「思うように転職活動が進まない」という方は、就職・転職エージェントを活用する方法がおすすめです。
ハタラクティブは、20代を中心とする若年層に特化した就職・転職エージェントです。専任のキャリアアドバイザーが希望条件を丁寧に聞き取り、あなたにぴったりの仕事を紹介します。
紹介する求人は実際に取材を行い、仕事内容や職場の雰囲気などを把握している企業ばかり。大手企業の求人も多く取り扱っていますよ。
サービスはすべて無料で受けられるので、週4勤務や時短勤務などの柔軟な働き方を希望する方は、ぜひお気軽にご相談くださいね。
週4勤務の正社員に関するFAQ
ここでは「週4勤務で正社員になりたい」という方が抱えているお悩みを、Q&A形式でご紹介します。
週4勤務の正社員に有給はある?
勤務形態にかかわらず、日本の労働基準法では勤続6ヶ月以上の正社員は有給休暇を受ける権利があります。週4勤務の正社員も例外ではありません。ただし、休暇日数は労働日数に比例するので、週5日勤務の社員と比べると有給が少なくなる可能性があります。
企業側が週4勤務の正社員を雇うメリットは?
企業にとって、週4勤務の正社員を雇うメリットは大きく2つあります。1つ目は企業アピールにつながる点です。週4勤務のような柔軟な働き方を取り入れていることで、競合他社との差別化を図れるため、人材が確保しやすいといえるでしょう。
もう1つは、離職率を低下させられる点です。労働者にとって週4勤務は、ワークライフバランスを整えられるといったメリットがあります。長期間働きやすい環境なので、離職率も低いと考えられるでしょう。
週4勤務で手取り20万円以上を目指せる?
職種や会社の規定によって変わりますが、週4勤務で手取り20万円以上を目指すことは可能です。技術職やIT関連の職業であれば、求められるスキルや条件が高いため十分に可能な数字だといえます。それ以外の職種でも、自分の持つスキルを増やして業務に貢献できれば、手取り20万円以上を目指せるでしょう。
未経験で週4勤務の正社員になるのは可能?
未経験から週4勤務の正社員は目指せます。スキルや経験に自信がない方も、未経験者を歓迎している業界・職種では、意欲や熱意があれば活躍できる可能性があるでしょう。
「希望の求人が見つからない」「未経験で自信がない…」などの不安を抱えている方は、就職・転職エージェントのハタラクティブを活用してみてはいかがでしょうか。
希望や適性に合わせた求人紹介のほか、面接対策や応募書類の添削など転職活動全般をサポートします。未経験者を募集している求人も取り扱っているので、ぜひ一度ご相談くださいね。
