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フリーターとは?正社員で働くメリットや転職活動を成功させるコツを解説!

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この記事のまとめ

  • フリーターとは、15~34歳でパートかアルバイトとして勤務している人のこと
  • フリーターのメリットは、働き方の自由度が高いことや任される仕事の責任が軽いこと
  • フリーターではなく正社員として働くメリットには、雇用や収入が安定するなどがある
  • フリーターから早めに正社員を目指すべき理由は、収入アップや福利厚生が充実するから
  • フリーターから正社員への就職を成功させるには、就活支援サービスを活用しよう

フリーターとして働く人のなかには、「このままフリーターを続けても良いのか不安」という方もいるでしょう。また、フリーターではなく、正社員として働くメリットが分からない方もいるかもしれません。

フリーターではなく、正社員になると収入が上がったり、社会的信用度が高くなったりするメリットがあります。フリーターから正社員へ転職できるか不安な場合、就活支援サービスを活用すると就職が成功しやすくなるでしょう。

このコラムでは、キャリアアドバイザーの太田さんのアドバイスを交えつつ、フリーターから正社員へ転職するメリットを解説しています。フリーターから正社員への転職活動が成功するコツも紹介しているので参考にしてみてください。

フリーターとは

フリーターとは、「フリーアルバイター」の略称です。内閣府が公表した平成27年版子ども若者白書の「第1部 子供・若者の状況 (2)フリーター」では、フリーターを以下のように定義しています。

・15歳~34歳で、男性は教育期間卒業者、女性は教育期間卒業者で未婚の者
・雇用者のうち勤め先における呼称が「パート」か「アルバイト」である者
・全失業者のうち探している仕事の形態が「パート/アルバイト」の者
・労働力人口で家事も通学もしていない「その他」の者のうち、就業内定しておらず、希望する仕事の形態が「パート/アルバイト」の者

ただし、非正規雇用である派遣社員や契約社員は、内閣府が定めるフリーターの雇用形態と異なるため対象外となるでしょう。無職であっても、アルバイトやパートの仕事を希望する就業意欲がある人も「フリーター」と呼ぶこともあるようです。

参照元
内閣府
平成27年版 子ども・若者白書(全体版)

フリーターとニートの違い

フリーターとニートとでは、就業意欲の有無が大きな違いといえます。厚生労働省の「ニートの状態にある若年者の実態及び 支援策に関する調査研究 報告書 3.ニートの類型化と試算」では、ニートは「ニートとは15~34歳の非労働力(仕事をしていない、また失業者として求職活動をしていない者)のうち、主に通学でも、主に家事でもない独身者」と定義しています。

フリーターは無職であっても働く意欲がある人を含めるのに対して、ニートは無職であっても就業意欲がない人を指すことも。収入がないことが共通している場合、働く意欲があるかどうかで違いを判断できるでしょう。

参照元
厚生労働省
ニートの状態にある若年者の実態及び支援策に関する調査研究

35歳以上の場合ニートの呼び方は変わる?

内閣府の発表によるニートの定義は15~34歳までとされていますが、35歳以上の場合呼び方は変わるのでしょうか。フリーターの高齢化によって、実際に40代以上の人もフリーターと呼んだり、アルバイトと呼ぶこともあったりするようです。

15~34歳は、若年層として扱われる範囲のこと。ニートの定義はあるものの、対象年齢以上の方であっても含まれることがあるといえるでしょう。

フリーターの人口推移

総務省統計局の「労働力調査(詳細集計)2022年(令和4年)平均」を参考に、パートやアルバイトといったフリーターの人口推移を確認してみましょう。
総務省統計局「第6若年層(15~34歳)及び35~44歳の「パート・アルバイト及びその希望者(p14)」の画像

引用:総務省統計局 第6若年層(15~34歳)及び35~44歳の「パート・アルバイト及びその希望者(p14)

2022年時点では約132万人のフリーターがいて、ピークの2013年から減少傾向にあることが分かります。次に、近年の年齢別でフリーターの人口の推移を見てみましょう。(単位:万人)

 2019202020212022
15~24歳59595956
25~34歳80787976
35~44歳54515452
引用:総務省統計局「表16 年齢階級別「パート・アルバイト及びその希望者」数の推移(p15)

 

3つに分けた年齢層のなかでも、35~44歳のフリーターの人口が一番少ないことが分かります。25~34歳と35~44歳では24~27万人の差があることから、35歳までにフリーターを卒業して企業へ就職している人が多いといえるでしょう。

参照元
総務省統計局
労働力調査 最新の主な結果

フリーターが支払う税金の種類

ここでは、フリーターが支払う義務のある税金について解説しています。働き方によっては確定申告の対象になることがあるので、申告漏れがないようにしっかり確認しましょう。

所得税

フリーターとして勤務するなかで、1年間に103万円以上の「所得」があった場合、所得税を収める義務があります。「所得」とは、年間給与の収入から交通費や保険料といった必要経費を引いた金額のことです。

所得税は、正社員やフリーターであっても自分で収めず給与から天引きされるのが基本。また、副業やダブルワークで20万円以上の収入がある場合や勤務先で年末調整を受けられない場合は、自ら確定申告を行い所得税を支払う必要があるので注意しましょう。

住民税

住民税とは、住んでいる都道府県・市区町村に支払う税金のことです。住民税は地域によって算出される税率が異なる場合があるので、計算する際に確認してみましょう。

正社員の場合住民税は給与から天引きされますが、フリーターの場合自ら納付する必要があることも。自宅に住民税の納付書が届いたフリーターの方は、納付期限に注意して納付しましょう。

フリーターとして働くメリット

ここでは、パートやアルバイトといったフリーターとして働くことにどのようなメリットがあるのか解説しています。以下を参考に、フリーターという働き方を選択することが自身にとって最適か考えてみてください。

自由な働き方ができる

パートやアルバイトといったフリーターは、働き方の自由度が高いことが魅力の一つです。フリーターは勤務時間が定められている正社員と異なり、仕事のシフトを自分で決められることが多いためプライベートの時間も確保しやすいでしょう。

パートやアルバイトといったフリーターの働き方は、副業の時間を調整しやすいといったメリットも。自分の時間を自己管理し、時間を有効活用できれば高収入を得られる可能性もあります。

仕事における責任が重くない

フリーターは、仕事における責任感が正社員と比べて重くないというメリットが挙げられます。フリーターはシンプルな業務を任されることが多く、大きな責任を感じることなく働くことができるでしょう。

フリーターがミスをした場合、責任者である正社員がカバーをするのが基本的。ですが、フリーターといった非正規雇用であっても重大なミスをした場合、解雇になる可能性もあるので誠意を持って業務に取り組みましょう。

業務の選択性が高い

業務の選択性が高いこともフリーターのメリットとして挙げられます。正社員は幅広い業務に取り組んだり、希望しない部署への異動があったりすることもあるでしょう。

フリーターは正社員と比べて責任が重くない点と、引継ぎの必要も少ないない点から入退職のハードルが低い傾向があります。フリーターとしてさまざまな業種や職種を経験し、自分に合った仕事を探しやすいのもフリーターのメリットといえるでしょう。

フリーター以外の働き方は?正社員として働くメリット

フリーターではなく正社員として働く場合、どのようなメリットがあるのでしょうか。以下で、正社員として働くメリットについてまとめたので、フリーター以外の働き方を検討する際に参考にしてみてください。

雇用が安定する

フリーターではなく正社員として働くメリットの一つには、雇用が安定することが挙げられます。正社員になれば突然解雇されることがなくなり、雇用期間にも定めがないため基本的に定年まで働くことが可能となるでしょう。

また、雇用が安定することで、フリーターと比べて一定の給与を得られることも正社員のメリットといえます。賞与がある企業で正社員として就職できれば、時間給で働くフリーターよりも収入が増えて生活に余裕が出ることもあるでしょう。

キャリアアップを目指せる

正社員として働くと、自身の能力やスキルを磨くことで昇進のチャンスが得られるのもメリットといえます。フリーターが任される仕事には限りがあり、スキルが身についても管理職やマネジメントといった責任感が伴う業務をすることは難しいでしょう。

正社員は社内の研修や教育制度が充実していることが多く、経験を積めば重要な役職へ昇進も可能。また、企業に資格取得制度がある場合、利用してキャリアアップを目指すこともできるでしょう。

社会的信用を得られやすい

正社員となり雇用や収入が安定すれば、社会的信用が得られやすいといったメリットがあります。社会的信用が得られると、賃貸契約やクレジットカード申し込みなどローンの審査が通りやすくなり将来設計に役立つでしょう。

フリーターは雇用や収入が不安定なことから、正社員より社会的信用が得にくいのも事実。「結婚して家を建てたい」「将来的に車を購入したい」といった将来の目標がある場合は、パートやアルバイトといった非正規雇用より正社員を目指したほうが良いといえます。

年金を受け取ることができる

正社員はフリーターより多くの年金を受け取れるのもメリットといえるでしょう。国民年金は全国民が加入対象ですが、正社員は厚生年金にも加入する必要があります。

厚生労働省の「令和3年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況 表6厚生年金保険(第1号)受給者平均年金月額の推移(p8・p21)」によると、年金を受け取っている人の平均年金月額は14万5,665円。国民年金を受給している人の平均年金月額は5万6,368円となっています。

年金の受給額は収入や保険料の納付状況によって異なるため一概にはいえませんが、厚生年金に入っていたほうが8万円多く受け取れることが分かります。フリーターとして国民年金のみに加入するより、正社員で厚生年金にも加入したほうが年金支給開始年齢になった際に多く受け取れるでしょう。

参照元
厚生労働省
厚生年金保険・国民年金事業の概況

厚生年金加入に必要な条件

フリーターの方で「週の所定労働時間が一般社員の4分の3以上」および「1月の所定労働日数が一般社員の4分の3以上」の条件を満たしていれば、厚生年金が含まれる社会保険の加入対象になります。

短期間のアルバイトを繰り返したり、短時間のアルバイトを複数掛け持ちしたりしているフリーターの方は対象外です。老後の収入が国民年金のみの場合は、生活が厳しくなる恐れも。厚生年金に加入せずフリーターとして勤務しながら生活する際は、老後資金を貯めたり、資産運用をしたり自分で工夫する必要があるのでしょう。

フリーターから早めに正社員を目指すべき5つの理由

フリーターから早めに正社員を目指すべき5つの理由

  • 年齢が重なり就活が難しくなるため
  • 社会的信用を得られるようになるため
  • 就職活動の際に職歴が評価対象になるため
  • 昇給・昇格で収入アップが望めるため
  • 福利厚生が充実するため

ここでは、フリーターから早めに正社員を目指したほうが良い理由を5つ解説しています。フリーターから正社員を目指すか迷っている方は、参考にしてみてください。

1.年齢が重なり就活が難しくなるため

フリーター期間が長く年齢が重なると、正社員への就職が難しくなることがあります。求人に年齢制限があったり、体力を使う業種以外を選んだり、応募できる求人が限られるでしょう。

また、年齢が上がるに連れてスキルや経験が評価対象になることも、就活が難しくなる理由の一つです。業種や職種の選択肢が多く、将来性やポテンシャルを評価されやすい若い年齢のうちに就活することをおすすめします。

2.社会的信用を得られるようになるため

早めに正社員を目指すべき理由には、社会的信用を得られ将来設計がしやすくなるためといった点が挙げられるでしょう。コラム内の「フリーター以外の働き方は?正社員として働くメリット」で先述したように、賃貸契約やクレジットカード申し込みなどローンの審査が通りやすくなります。

早めに正社員として就職し収入を安定させられれば、将来設計が立てやすくなります。結婚や出産、車や家を買いたい場合などまとまった金額が必要なときのために、計画的に貯金すれば希望するライフプランを実現できる可能性が高くなるでしょう。

3.就職活動の際に職歴が評価対象になるため

正社員として勤務した経験は、就職活動をするなかで職歴として評価する対象になります。フリーターとして働くことでさまざまな職業を経験できますが、職歴として評価されることは正社員より少ないでしょう。

正社員として経験を積んだことが評価されれば、キャリアアップのための転職でも有利に働くことがあります。また、正社員の経歴からはスキルや経験だけでなく、一貫した社会人としての基礎やマナーがあることを示す大切な要素となるでしょう。

4.昇給・昇格で収入アップが望めるため

正社員として就職すると昇給や昇格があり、フリーターと比べて収入アップが望めることがあります。正社員とフリーターとでは、どのくらい収入に差があるのでしょうか。

厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査 結果の概況 雇用形態別」を参考に下記にまとめました。

 男性女性
正社員非正規雇用正社員非正規雇用
全体35万3,600円24万7,500円27万6,400円19万8,900円
20~24歳22万1,900円20万6,100円22万円18万8,200円
25~29歳26万2,200円22万6,300円24万7,100円20万1,700円
30~34歳30万1,600円23万3,800円26万3,800円20万2,300円
引用:第6-1表 雇用形態、性、年齢階級別賃金、対前年増減率及び雇用形態間賃金格差

 

上記結果から、2022年度において男性正社員の平均賃貸は約35万円、非正規雇用は約25万円。女性の正社員は約28万円、非正規雇用だと約20万円となっています。

男女共に正社員と非正規雇用では、収入に大きな差があることが分かります。また、年齢が上がるに連れて正社員と非正規雇用の収入の差も広がっていることから、早めに正社員として就職したほうが収入アップにつながるでしょう。

参照元
厚生労働省
令和4年賃金構造基本統計調査 結果の概況

5.福利厚生が充実するため

正社員になることで、フリーターとして働くより福利厚生が充実する場合があります。福利厚生の内容は会社によってさまざまですが、健康保険や年金といった社会保険や住宅手当や役職手当といった各種手当も充実するでしょう。

病気やケガで働けなくなった場合でも、パートやアルバイトよりも手当や保障が手厚い傾向も。フリーターと比べて働けなくなった際に生活が困難になるリスクは低いのも特徴なので、早めに正社員になることをおすすめします。

フリーターから正社員への転職を成功させる3つのコツ

フリーターから正社員への転職を成功させる3つのコツ

  • 自己分析で適性ややりたいことを明確にする
  • 企業・業界研究を念入りに行う
  • 就活支援サービスを活用する

フリーターから正社員を目指せるのか、不安な方もいるでしょう。以下に、フリーターから正社員への転職を成功させる3つのコツをまとめました。フリーターから正社員へ転職を検討している方は、参考にしてみてください。

1.自己分析で適性ややりたいことを明確にする

フリーターから正社員を目指す際は、自己分析で自分の適性ややりたいことを明確にすることが就活をするうえで大切なことです。自分の得意なことや苦手なことについて理解を深めることで、ミスマッチを防ぐことができるでしょう。

自己分析をする方法は、今まで取り組んだことを振り返ったり、振り返った内容を深掘りしたりすることが有効です。適性に合った仕事を見つけることで、早期退職を防ぎ長く働き続けられる可能性が高くなるでしょう。

ハタラクティブ プラス在籍アドバイザーからのアドバイス

太田雅子

太田雅子

職歴がなくても自分をアピールできるポイントは、学生生活や日常生活からも広げることが出来ます。学生時代に行っていた部活動で、部長や顧問の補佐的な立ち回りで後輩への声掛けをするように心掛けていたというエピソードがあれば、「周りを見てサポートできる人」というアピールにもなることも。

まずは自分の過去を振り返ってアピールできるポイントが隠れていないかを探しましょう。ただし、フリーターでいる期間が延びれば伸びるほど、転職活動をするハードルが上がってしまう恐れがあります。

「フリーターから正社員へ転職できるか不安」「フリーター期間が長い」とお悩みの方は、プロに相談するのがおすすめです。プロに相談することで、あなたに合った転職活動の方向性を一緒に決めることができるので就活の成功率が高くなるでしょう。

2.企業・業界研究を念入りに行う

自己分析で自分の適性ややりたいことが明確になったら、企業や業界について詳しく調べる企業・業界研究を行いましょう。企業・業界研究とは、希望する業界や企業について詳しく調査・理解することで入社後のギャップを防ぎます。

希望する業界や業種が絞れたら、企業のWebサイトを確認したり、企業説明会に参加したりすることで企業について理解を深めることが可能。希望する企業について理解を深め自分の適性で貢献できるスキルや経験をアピールできれば、就活が成功しやすくなるでしょう。

3.就活支援サービスを活用する

フリーターから正社員への転職に不安がある場合は、就活支援サービスを活用することも方法の一つです。どの就活支援機関を選ぶのか、以下を参考にしてみてください。

ハローワーク

ハローワーク(公共職業安定所)とは厚生労働省が設置する行政機関で、無料で求人を検索することができます。地域密着型就職支援サービスとして、地元の求人が探しやすいのが特徴といえるでしょう。

ハローワークで求人申込みを行えば、求人探しはもちろん職業相談や就活セミナーなどを受けることが可能。ハローワークは無料で求人を掲載できることから、多くの求人を閲覧でき選択肢が多いのも魅力の一つです。

就職・転職エージェント

就職・転職エージェントとは、転職者の希望に合った求人を無料で紹介する民間のサービスです。就職・転職エージェントを活用すれば、プロの視点で就活のアドバイスを受けられるため、自分では気づかなかった仕事の探し方やアピール方法を見つけられることもあるでしょう。

フリーターから正社員を目指したい方は、ハタラクティブをご利用ください。ハタラクティブは、フリーターといった若年層に特化した就職エージェントです。

専任アドバイザーがあなたの不安や希望をヒアリングし、一人ひとりに合った求人をご提案しますまた、応募書類の添削や面接対策、企業とのやり取りもアドバイザーが徹底サポートするので、安心して就活を行えるでしょう。

フリーターに関するQ&A

ここでは、フリーターが抱きやすい疑問についてQ&A形式で解説しています。

フリーターも確定申告は必要ですか?

勤務先で年末調整を受けられない、2つ以上複数の職場を掛け持ちしてアルバイトをしている場合は、確定申告が必要です。

具体的には、毎年1月1日から12月31日までに稼いだ合計が20万円を超えると確定申告の対象となります。ただし、年収103万円以下のフリーターの場合は、確定申告不要になるので確認してみましょう。

「フリーターのままでいるのは何が悪いのでしょうか?

フリーターを続けることは悪いことではないですが、「将来を考えていない」「努力をしていない」といった印象がつきやすく、加齢と共に転職が難しくなるというリスクがあることを理解しておきましょう。

ですが、やむを得ずフリーターになったり、目標があったりといった人もいるのも事実。一概にフリーターでいることが悪いとはいえません。周りの意見を気にせず、自分の生活状況やキャリアビジョンに合った働き方を選ぶことが大切といえるでしょう。

フリーターから正社員に転職できるか不安です…どうしたら良い?

フリーターから正社員に転職できるか不安な場合は、就活支援サービスの利用を検討しましょう。

就職・転職エージェントでは自分の適性に合った求人を紹介してもらうことができるでしょう。ハタラクティブは、応募書類の添削や面接対策など就活支援から、内定後の相談まで一貫してサポートします。就職・転職エージェントを利用する際は、ハタラクティブをご利用ください。

後藤祐介

監修者:後藤祐介

京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。
ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。

資格 : 国家資格キャリアコンサルタント国家資格中小企業診断士
メディア掲載実績 : 「働く」をmustではなくwantに。建設業界の担い手を育て、未来を共創するパートナー対談定時制高校で就活講演 高卒者の職場定着率向上へ【イベント開催レポート】ワークリア障がい者雇用セミナーSNS : LinkedIn®YouTube