フリーターの割合はどれくらい？続けるリスクや就職するコツを解説

働き方で悩んだり就職・転職活動をしていたりすると、「フリーターは日本にどれくらいの割合で存在するか」気になったことがあるでしょう。フリーターは総人口の約1％の割合で存在します。このように聞くと、「少ない」と感じますよね。

フリーターを選択する人が少ないと、「正社員として働いた方が良いのでは？」「メリットよりデメリットの方が大きいのかも…」など、不安や疑問を抱える方もいるでしょう。このコラムでは、キャリアアドバイザーの八木さんの意見を参考に、日本のフリーターの割合と非正規雇用で働き続けるメリット・デメリットを解説します。

また、フリーターから正社員を目指すポイントについてもご紹介。どのような雇用形態で働くか悩んでいる方はコラムを参考にしながら、自分に合った働き方を見つけましょう。

日本のフリーターの割合と推移

フリーターとは、アルバイトやパートタイムなどの非正規雇用で働く人々のことです。では、日本でフリーターとして働いている人はどれくらいの割合で存在するのでしょうか。ここでは、日本の総人口に対するフリーターの割合を年代・学歴・男女別にまとめました。

フリーターの割合は総人口の約1％

総務省統計局の「労働力調査」によると、パート・アルバイト及びその希望者のうち、若年層（フリーター）の数は、2022年で平均で132万人という結果でした。同年1月の日本の総人口が、総務省統計局の「人口推計」では概算で1億2544万人のため、日本の総人口の約1％がフリーターとなります。

年代別の割合

年代別のフリーターの数は、以下の表をご確認ください。

参照元
総務省統計局
「労働力調査（詳細集計）2022年平均結果　表16 年齢階級別『パート・アルバイト及びその希望者』数の推移」

年代によって大きな差は見られませんが、20代後半から30代前半にかけてフリーターとなった人も少なくないようです。

学歴別の割合

次に学歴別の割合を見ていきましょう。独立行政法人 労働政策研究･研修機構の「若年者の就業状況・キャリア・職業能力開発の現状③」によると、中学卒、高校卒、専門・短大・高専卒、大学・大学院卒のフリーターの割合は以下の結果となりました。

引用：独立行政法人 労働政策研究･研修機構「若年者の就業状況・キャリア・職業能力開発の現状③　表11 学歴別フリーター数、フリーター率 （p.266）」

表から、中学卒のフリーター率が最も高く、学歴を重ねるにつれて下がっていくことが分かります。

参照元
独立行政法人 労働政策研究･研修機構
「若年者の就業状況・キャリア・職業能力開発の現状③」

男女別の割合

男女別で見ると、男性が61万人で46.2％、女性が71万人で53.7％という結果となりました。男女別の推移については以下の図をご確認ください。

引用：総務省統計局「労働力調査（詳細集計）2022年平均結果 図12 若年層の『パート・アルバイト及びその希望者』数の推移」

男性より女性の方がフリーターの数が多いことが分かります。

参照元
総務省統計局
「労働力調査（詳細集計）2022年平均結果 図12 若年層の『パート・アルバイト及びその希望者』数の推移」

フリーターってどんな人？

フリーターとは先述したとおり、アルバイトやパートタイムなどの非正規雇用で働く人々のことを指します。年齢は15～34歳の若年層で、主婦や学生は含みません。フリーターは柔軟な働き方が可能なためライフスタイルに馴染みやすく、「自由に働きたい」「プライベートを充実させたい」と考える若者から注目を集めています。

「フリーターで一人暮らしはきついって本当？かかる費用や役立つ節約術を解説」のコラムでは、フリーターの暮らしぶりについて金銭面から解説しているので、興味のある方は参考にしてください。

フリーターになる理由

フリーターになる理由には、正社員として働くことが困難だったり就職活動で挫折したり、さまざまな事情があります。ハタラクティブの「若者しごと白書2023」で行った調査では、「フリーターになったきっかけ」について以下のような結果となりました。

引用：ハタラクティブ「若者しごと白書 1-4. フリーターになったきっかけ」

参照元
ハタラクティブ
若者しごと白書2023

高卒者・大卒者ともに社員として働く厳しさを感じて、フリーターになった人が多いようです。以下で詳しく解説しているので、参考にしてください。

就職活動がうまくいかなかったから

就職活動がうまくいかず、フリーターとして働く人は一定数います。希望する職種や企業がなかなか見つからなかったり、求人に応募しても採用されなかったり、就職活動がうまくいかない理由はさまざま。中には就職活動が長引いてしまったことで、フリーターとして働かざるを得なくなった人もいるでしょう。

また、せっかく内定を得ても配属される部署や労働条件が希望と異なるために断念することもあるようです。正社員になるまでの収入減を確保するためにフリーターになる人もいれば、就職活動で挫折し正社員として働くことに自信を失ってフリーターになる人もいます。

正社員として働くことが難しいと感じたから

正社員として働くことが、体力や精神力の面で難しいと感じてフリーターになる人もいるようです。正社員は職場での拘束時間が長く、突発的な休みを取ることも難しい傾向があります。また、定年まで勤めるためには経験やスキルを積むだけではなく、良好な人間関係を築くことも必要です。

このような正社員としての働き方が、自分のライフスタイルに合わないと感じ、フリーターとして働くのでしょう。フリーターであれば比較的融通の利く働き方が可能であり、ライフステージや自身の健康状況に合わせた仕事ができます。

正社員になる必要性を感じなかったから

正社員になる必要性を感じられず、フリーターになる場合もあります。働き方が多様化する中で、フリーランスのようにプロジェクトごとに働く形態や、趣味や副業で自分の時間を重視する考え方が増えているからです。働く目的がない場合や、起業したりフリーランスとして活動したりしたいと考えている場合は、正社員を目指す必要はないと考える人もいるでしょう。

希望の仕事へ就くために準備したいから

フリーターになる人の中には、自分の夢や目標を叶えるための準備期間としている人もいます。やりたい仕事をするための技術やスキルを身に付けるためです。

フリーターは働く時間を調整しやすいため、夢や目標を叶える準備をしながら働くことが可能です。たとえば、アーティストや作家として活躍したいと考えている場合、フリーターとして生計を立てながら創作活動の時間を確保できます。また、専門的なスキルを身に付けるために学校に通っている人も、フリーターとして働いている場合があるようです。

フリーターになる理由については、「大卒でフリーターはやばい？就職しない人の割合や正社員になる方法を解説」のコラムでもまとめているので、あわせてご覧ください。

フリーターを続けるメリット・デメリット

フリーターになると、自由な働き方ができるというメリットがありますが、雇用や収入が安定しにくいといったデメリットも存在します。以下では、フリーターを続けることのメリットとデメリットについてまとめました。フリーターになるか考えている方は、自分にとってメリットが大きいかどうか考えてみてください。

フリーターを続けるメリット

フリーターを続けていると、以下のようなメリットがあります。

• ・柔軟な働き方が可能で時間の余裕が生まれやすい
• ・ストレスを感じにくい
• ・数多くの職種を経験できる

フリーターは、自分の働く時間をある程度自由に設定できます。家庭の事情や自分の都合に合わせて、必要な時間を確保しやすいでしょう。また、正社員と比べて仕事の責任やプレッシャーが少ないため、心身のストレスを抑えられるのも大きな魅力です。

さらに、フリーターは正社員と比べて転職しやすいため、数多くの業界や職種で経験を積むこともできます。働いていく中でやりたいことが見つかったり、マルチスキルが身に付いたりしやすいでしょう。

「フリーターとは？正社員で働くメリットや転職活動を成功させるコツを解説！」のコラムでは、フリーターとして働くメリットとあわせて正社員として働くメリットについてもまとめているので、比較してみてください。

フリーターを続けるデメリット

フリーターを続けていると、以下のようなデメリットが考えられます。

• ・収入や雇用が安定しにくい
• ・社会保障や福利厚生の面が不十分な場合がある
• ・長期間フリーターでいると就職する際不利に働く可能性がある

フリーターは正社員と比較すると給料が低い傾向があります。厚生労働省の「2022年賃金構造基本統計調査 雇用形態別」を見ると、正社員の賃金が32万8,000円に対して正社員以外は22万1,300円。年齢別に見ると、正社員は年齢を重ねるにつれて賃金が上がっていますが、正社員以外の雇用形態の場合は大きな差がないことが分かります。よって、正社員とフリーターでは、生涯で受け取れる収入に差が生まれやすいようです。

また、フリーターは社会保険の加入条件に該当しない場合があり、年金や健康保険の手続きを自分で行う必要があります。手間がかかるうえ、退職金制度といった福利厚生の面でも正社員と比べると保証が少ないため、将来に対する不安が残るでしょう。

加えて、フリーターとしての期間が長いと、就職する際に不利に働く恐れがあります。企業側は、20代後半から30代の求職者に対して、即戦力となるスキルや経験を求める傾向があるからです。フリーターから正社員を目指す場合は、なるべく早めに動き出した方が良いでしょう。

職歴の空白期間が就活に与える影響については、「空白期間が面接官に与える印象は？答え方のポイントや履歴書の記載例を紹介」のコラムをご覧くださいね。

参照元
厚生労働省
令和４年賃金構造基本統計調査　結果の概況

【年代別】フリーターから就職できた割合

先述したとおり、フリーターから就職できる可能性は、年齢を重ねるごとに低くなっていきます。ここでは、フリーターから就職できた割合について、年代別にまとめました。

20代のフリーターが就職できた割合

独立行政法人 労働政策研究・研修機構がまとめた「若年者の就業状況・キャリア・職業能力開発の現状③」によると、20代のフリーターが就職できた割合は以下の表のとおりでした。

引用：独立行政法人 労働政策研究・研修機構「若年者の就業状況・キャリア・職業能力開発の現状③ 図表２－４４」

20代前半は特に若さや柔軟性が評価されやすく、ポテンシャル採用を行っている企業もあります。仕事への意欲や熱意がうまく伝われば、フリーターから正社員として採用される可能性は高いといえるでしょう。

「20歳フリーターは正社員就職したほうがいい？将来のためにできること3選」のコラムでは、採用されやすい求人の特徴や就職を成功させるポイントについて詳しく解説しているので、ご参照ください。

30代のフリーターが就職できた割合

フリーターは15～34歳の非正規雇用者を指すため、30代後半のフリーターは「高齢フリーター」と呼ばれています。30代のフリーターが就職できた割合は、30代前半より30代後半の方が低い結果となりました。詳細な数値は以下の表をご参照ください。

引用：独立行政法人 労働政策研究・研修機構「若年者の就業状況・キャリア・職業能力開発の現状③ 図表２－４４」

「フリーターを続けるデメリット」で先述したとおり、30代の求職者は即戦力となるスキルや経験を求められる傾向があります。フリーターとして働いている間に、就職に役立つスキルや特別な経験を得ていない場合は、就職が難しい場合があるようです。

40代以上のフリーターが就職できた割合

40～45歳のフリーターが就職できた割合は15.6％と、20代前半の半分程度まで低下しています。40代の求職者は、即戦力となるスキルや経験のみではなく、マネジメント能力といった管理スキルを求められる場合もあります。これまで正社員として積み上げてきた実績がなければ、就職は難しいでしょう。

また、40代の人材を募集している求人数自体も少ない傾向があるため、20～30代と比べると選択肢の幅が狭まってしまいます。体力面も考えると、正社員への移行を諦める方もいるのでしょう。

「仕事が見つからないのはなぜ？年代別にみる求人探しのコツや支援制度を解説」のコラムでは、年代別に求人を探すコツを紹介しています。これから就職を目指す人はぜひご覧くださいね。

参照元
独立行政法人 労働政策研究・研修機構
資料シリーズ No．217 若年者の就業状況・キャリア・職業能力開発の現状③

フリーターから正社員を目指す5つのコツ

そのため、フリーターから正社員を目指す場合は、早めに行動することが大切です。ここでは、フリーターから正社員になるコツをまとめたので、参考にしながら行動に移してみましょう。

1.就職の決意が固まったら早めに行動する

「正社員になりたい」という気持ちが固まったら、できる限り早めに行動に移しましょう。「【年代別】フリーターから就職できた割合」で先述したとおり、フリーターからの就職は年齢を重ねるにつれて困難となってきます。早めに動き始めることで、幅広い選択肢の中から自分に合った仕事を選ぶことができ、スキルや経験がなくても若さやポテンシャルの高さをアピールできるでしょう。

2.フリーターを歓迎している求人を狙う

求職活動の際、求人の募集要項に「フリーター歓迎」と記載されている企業を狙うのもポイントです。少子高齢化の影響もあり、若者を積極的に採用しようと考えている企業は増えつつあります。こういった企業では、未経験者もチャレンジしやすい環境が整っていることが多く、柔軟な働き方を受け入れてもらいやすいでしょう。

また、今はフリーターでも正社員経験がある人は、企業側から「仕事に対する基本的な考えが備わっている」「社会人マナーを一から教える必要がない」と、評価されることも。教育コストがかからないことは、企業側にとってメリットは大きいといえるでしょう。

3.正社員登用制度を利用する

長期間働いているアルバイト先・パート先がある場合は、正社員登用制度を活用してみるのも正社員になる一つの方法です。正社員登用制度とは、パートやアルバイトなどの非正規雇用者を、能力やこれまでの実績に基づいて正社員に昇格させる制度をいいます。

正社員登用制度は、希望したら必ず正社員になれるわけではありません。多くの場合は試験や面接を突破する必要があり、選考基準は企業によって異なります。「正社員登用制度とは？面接や試験は難しい？受かる人の特徴をおさえよう」のコラムで、試験内容や利用するメリット・デメリットについて詳しくまとめているので、あわせてご覧ください。

4.インターンシップに参加してみる

フリーターから正社員を目指している方は、気になる企業のインターンシップに参加してみるのもおすすめです。インターンシップとは、いわゆる「職業体験」のこと。参加することで、「実際の業務がどのようなものか」「職場の環境は自分に合いそうか」などを知る絶好の機会となるでしょう。

また、インターンシップへの参加は「仕事への意欲」のアピールにも繋がります。企業への理解も深まるので、選考において有利に働くでしょう。

5.選考対策をしっかり行う

フリーターから正社員になるためには、応募書類の書き方や面接練習など、選考を通過するための対策をしっかり押さえましょう。

企業側は応募書類や面接内容から、応募者の入社への意欲や人柄などをチェックします。自己PRや志望動機は使い回さず、企業ごとに考えておくことが大切です。また、面接でよく聞かれる質問はあらかじめ回答を用意しておくと良いでしょう。

「初めての就職活動で不安がある」「選考対策のやり方が分からない」といった方は、就職・転職エージェントのハタラクティブにご相談ください。ハタラクティブでは、20代の若者を中心に就職支援を行っており、専任のアドバイザーがマンツーマンでカウンセリングをし、適性や希望に合わせた求人を紹介しています。

また、応募書類の書き方や面接で好印象を与えるポイントなど、選考対策もしっかり行っているので、自信を持って応募できるのがポイントです。サービスはすべて無料でご利用いただけるので、フリーターからの就職を成功させたい方は、ぜひご利用ください。

フリーターの割合に関するFAQ

ここでは、フリーターの割合に関しての疑問にQ＆A形式でお答えしていきます。