高卒でも取れる資格で高収入は目指せる？おすすめの資格を紹介

「高卒でも取れる資格で高収入を狙いたい」と考えている方もいるのではないでしょうか。高卒者は大卒者と比べて賃金が低い傾向にあるため、高収入を目指す場合は資格の取得が有効です。たとえば、宅地建物取引士・通関士などの国家資格や、医療事務・登録販売者などの医療関係の資格は、取得しておくと就職活動で有利になりやすく、高収入を得やすいでしょう。

このコラムでは、キャリアアドバイザーの荒井さんの意見を参考に、高卒でも高収入を目指せるおすすめの資格をまとめています。また、「資格をどのように活かせば高収入が得られるのか」も解説しているので、参考にして自分に合った資格を見つけましょう。

高卒でも取れる資格で高収入は目指せる

高卒でも取れる資格で高収入を目指すことは可能です。資格を保有していると、学歴に関係なく平均年収が高い傾向があり、企業によっては資格手当が支給されることもあります。高収入を目指すにあたって、学歴がすべてではないことを心に留めておきましょう。

高卒者と大卒者の賃金の違い

一般的に、大卒者の賃金は高卒者と比較して高い傾向があります。厚生労働省の「令和６年賃金構造基本統計調査 (3) 学歴別にみた賃金」によると、2024年の一般労働者の学歴、年齢階級別賃金は以下の結果となりました。

引用：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査 (3) 学歴別にみた賃金 第３表 学歴、性､年齢階級別賃金及び対前年増減率」

この結果を見ると、すべての年齢階級において高卒者の賃金は大卒者を下回っており、年齢を重ねるにつれて賃金の差が大きくなっていることが分かります。これは、高校卒業後さらに4年間学び続けた大卒者がもつ、専門知識や研究成果などが企業に高く評価されるためでしょう。

ただし、この結果はあくまで平均的な基準です。職場でのパフォーマンスや身につけたスキル・資格が評価されることで、高収入を得ている高卒者もいるでしょう。

参照元
厚生労働省
令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況

高卒が高収入を目指すには資格取得が有効

高卒で大卒以上の収入を目指すためには、資格の取得が有効です。資格を持っていると、専門的なスキルや知識を身につけていることを証明できます。就職活動で有利に働くだけではなく、資格を活かせる職種で即戦力として活躍できるため、結果的に高収入を得やすいでしょう。

特に、国家資格や医療・福祉関係の資格は取得するのが難しく、持っているだけで高収入につながる可能性があります。受験には学歴や年齢が問われない場合もあるため、気になる資格があれば積極的に挑戦してみるのがおすすめです。

高卒でも取れる国家資格一覧

国家資格とは、国や自治体が法令に基づき個人の能力や知識を証明する資格のことです。以下では、高卒から挑戦できる国家資格をまとめました。

宅地建物取引士

宅地建物取引士は、不動産取引を専門とする国家資格です。この資格を保有していると、不動産に関する知識や不動産取引のサポートに関する知識があることを証明できます。不動産会社には宅地建物取引士を配置する義務があるため、不動産業界では必要不可欠な存在です。資格を取得していれば選考において有利に働き、高収入を狙いやすいでしょう。

「不動産業界に就職するには？必要な資格や学歴、高い年収を狙う方法も解説」のコラムでは、宅地建物取引士をはじめ、不動産業界で求められる資格を詳しく解説しています。不動産業界への転職を目指す方はあわせてご覧ください。

通関士

通関士は、輸出入の荷物を税関で検査するための手続きを代行する専門家です。通関士の資格を取得していると、通関業者や貿易会社のみではなく、運送会社や倉庫会社などでも活躍できるでしょう。
国際貿易が盛んな今、通関士の需要は高まっているといえます。

通関士の平均年収は勤務先や年齢、経験、スキルなどによって大きく差がありますが、年収1,000万円以上の人もいるようです。

FP技能士

FP技能士とは、ファイナンシャル・プランナー技能士のことで、個人や家庭の資産管理や運用をサポートする資格です。FP技能士の資格は金融知識がある証明になるため、保険会社や保険代理店、銀行員などの金融業界で活躍が期待できるでしょう。

取得するにはFP技能検定に合格する必要があります。FP技能検定は1〜3級の階級があり、2級の試験では顧客からの相談に対応できる程度の知識が必要となります。
よって、2級以上が就職・転職活動で評価されやすいといえといえるでしょう。2級を受験するためには3級を取得しておく必要がありますが、3級は受験資格に制限がないので高卒者も挑戦しやすい資格です。

行政書士

行政書士は、法律に関する知識を証明できる国家資格です。行政書士が扱う仕事の種類は幅広いですが、主に法律文書の作成や申請代行などを主に行います。

行政書士の資格を保有していると、法律事務所や弁護士事務所のほか、建設業・不動産業・一般企業の総務部や法務部などでも活かすことが可能です。幅広い法律知識が身につくため、独立開業も目指せるでしょう。

中小企業診断士

中小企業診断士は、企業の経営改善や課題解決のサポートを行う国家資格です。企業経営の知識を活かして中小企業の経営状況を分析し、問題を解決するためのアドバイスを行います。

資格を取得すると、企業内診断士や一般企業の人事・総務・労務部で活躍できるほか、金融業界や情報技術業界などの業界でも需要が高いようです。ビジネスのプロフェッショナルを目指したい方におすすめの資格といえるでしょう。

弁護士

弁護士は高度な法律知識が求められる専門職ですが、司法試験に合格すれば高卒者も取得できる国家資格です。司法試験を受けるためには受験資格が必要で、受験資格を得るには「予備試験に合格する」または「法科大学院を経由する」方法があります。予備試験は受験資格に制限がないため、高卒者も受けることが可能です。

司法試験に合格すると、法律事務所や裁判所、検察庁、司法研修所などで、法律家になるための必要な研修を1年間受けます。研修が終了すると研修所の試験を受け、合格すると法曹（弁護士、裁判官、検察官）になる資格が与えられます。弁護士になるまでの道のりは難関といえますが、雇用や給与が安定している傾向があるため、興味のある方は目指してみましょう。

司法書士

司法書士とは、登記業務や書類作成、簡易裁判所の訴訟代理・支援などを担う仕事です。試験に合格すると、司法書士を名乗ることができます。受験資格に制限がないため、高卒の方も取れる国家資格の一つです。司法書士として経験を積めば、独立して自分の事務所を構えられるため、高収入を目指せるでしょう。

一方で、試験の難易度は高く、独学での合格は難しい傾向にあります。スクールや通信講座などを活用し、合格を目指しましょう。

基本情報技術者

基本情報技術者試験も受験資格に制限がなく、高卒から目指せる国家資格の一つです。選択問題をマークシートで回答する方式で、2023年度からはコンピュータを使用したCBT方式で試験が行われています。ITエンジニアの登竜門のような位置付けの資格なので、IT業界への転職を目指す方におすすめできます。

旅行業務取扱管理者

旅行業務取扱管理者は旅行業界唯一の国家資格であり、旅行代理店が旅行プランを販売する際、1名以上配置することが義務付けられています。資格は「総合旅行業務取扱管理者（海外旅行を扱う場合）」「国内旅行業務取扱管理者（国内旅行のみを扱う場合）」「地域限定旅行業務取扱管理者資格（代理店のある市町村と隣接する市町村に限定する場合）」の3種類に分類されます。

受験資格は設けられておらず、学歴や年齢に関係なく受験することが可能です。「旅行業に関する知識がある」ことを証明する資格であるため、旅行業界での就職や転職に役立つでしょう。

ITパスポート

ITパスポートとは、IT（情報技術）に関する基礎知識があることを証明できる国家資格です。社会人だけでなく学生にも推奨されている資格のため、受験資格はなく高卒から挑戦できます。

あらゆる業界でIT化が進んでおり、ITリテラシーの高さは多くの企業で求められているようです。ITに関する基礎知識があることを証明すれば、IT業界に限らず幅広い業界や職業で活用できるでしょう。

社会保険労務士

社会保険労務士の受験には「大学・大学院・高等専門学校等を卒業していること」が条件です。ただし、「3年以上の実務経験がある」「社労士以外の厚生労働大臣が認めた国家資格を取得している」場合は、高卒の方も受験ができます。

社会保険労務士を目指している方は、行政書士などの国家資格を取得したうえで、社会保険労務士試験に挑戦するのがおすすめです。

保育士資格

保育士は、子どもたちの社会性や完成を育むための専門知識や技術を身につけ、安全な環境をつくりながら保育を行う仕事です。仕事内容は幅広く、子どもの保育以外にもお便りの作成や連絡帳の記入、行事の企画運営などの事務作業もあります。

保育士資格を取得するには、専門学校や大学を卒業する方法と、試験を受験して合格する方法があります。保育士試験は高卒者も受験できますが、卒業年によっては一定の勤務経験が必要な場合があるため、受ける前に自分に受験資格があるかどうか確認してみてください。

調理師免許

飲食店で働くのに調理師免許は必須ではありませんが、調理師法の改正により、飲食店には調理師を置くことを推奨する努力義務規定が設けられました。採用時に免許を必須とする飲食店も増加傾向にあるので、料理人を目指す方は取得しておくのがおすすめです。

調理師免許を取得するには、調理師養成施設を卒業して免許申請する方法と、飲食店や給食施設などで2年以上調理業務の実務経験を積み、調理師試験を受ける方法があります。料理を基礎から学びたい場合は調理師学校に通うのがおすすめですが、実務経験がある場合は調理師試験を受けることが可能です。

製菓衛生師

製菓衛生師は、菓子製造業従事者のうち、都道府県知事から知識やスキルを認められた場合に付与される国家資格です。飲食物を扱う場合に必要な食品衛生責任者になれるだけでなく、店舗運営に関する知識も身につくため、パティシエを目指す方におすすめの資格といえます。

製菓衛生師の試験を受けるためには、都道府県知事指定の製菓専門学校で1年以上勉強するか、菓子製造業で2年以上の実務経験を積む必要があります。都道府県によって試験の難易度や内容が異なる点に注意が必要です。

高卒でも取れる民間資格

民間資格とは、民間団体・協会・公益法人・企業によって独自の審査基準が設けられた資格です。知名度や公認性が高い資格を取得しておくと、就職活動で有利に働く可能性があります。以下で詳しくまとめたので、参考にしてみてください。

AFP・CFP

AFP（アフェリエイテッド・ファイナンシャル・プランナー）・CFP（サーティファイド・ファイナンシャル・プランナー）は、日本FP協会が認める民間資格の一つです。AFPの受験資格は、先述したFP技能士の2級に合格しており、かつAFP認定研修の受講を終了していること、FP実務経験が2年以上あることです。CFPはAFPのさらに上級資格で、AFP認定者かつ協会指定大学院の所定課程を修了した方が受験対象者となります。

また、FP技能士とは異なり、資格は2年ごとに更新する必要があります。常に最新の金融情勢を勉強しておく必要があるため、FP資格保持者のなかでも高い信頼が得られるでしょう。

簿記

簿記は、経理や会計に関する基礎知識が証明できる民間資格で、企業の経営状況やお金の流れを把握する力を身につけることが可能です。簿記資格を保有していると、業種や職種に限定されず幅広く活躍できます。

簿記には日商簿記・全経簿記・全商簿記の3種類があり、なかでも日商簿記が最も知名度が高く、就職活動で有利になりやすいでしょう。日商簿記は、初級・3級・2級・1級の階級に分かれており、いずれも受験資格はないので、どの級からでも受験することが可能です。

「簿記が就職に有利なのは何級から？検定の難易度や資格を活かせる仕事を紹介」のコラムでは、簿記検定の種類や就職活動で有利になる理由についてまとめています。簿記について詳しく知りたい方は、あわせてご覧ください。

TOEIC

TOEICは、世界160カ国で実施されている英語力を測る資格試験です。英語の知識や教養よりも、オフィスや日常生活におけるコミュニケーション能力を重視して測定されます。試験の結果は、合否ではなく10〜990点のスコア形式で評価されるため、自分の英語力や目標が把握しやすいのが特徴です。

試験結果を履歴書に記入することで英語力を示すことができ、一般的に就職活動では600点以上がアピールしやすいといわれています。受験資格はないので、「英語力を活かした仕事で高収入を狙いたい」という高卒の方におすすめです。

MOS（マイクロソフトオフィススペシャリスト）

「マイクロソフトオフィススペシャリスト（MOS）」は、Microsoft社が主催する民間資格で、ExcelやWord、PowerPointなどの知識やスキルを証明できます。受験資格は設けられていないため、高卒の方も挑戦可能です。

MOSを取得することで基本的なPCスキルが身につき、幅広い職種で活かすことができます。特に、事務職ではPCスキルが求められるため、就職活動で有利になる可能性があるでしょう。また、世界共通の資格なので、海外で働きたい方にもおすすめできます。

秘書技能検定

秘書技能検定は、ビジネスマナーや敬語の使い方など、社会人が身につけておくべきマナーや知識を習得できる検定です。3級・2級・準1級・1級の4つのレベルがあり、受験資格は設けられていないため、高卒の方も挑戦することができます。上級資格を取得することで資格手当がもらえる企業もあり、年収アップも期待できるでしょう。

NSCA認定パーソナルトレーナー

NSCA認定パーソナルトレーナー（NSCA-CPT）は、世界共通のパーソナルトレーナーの民間資格で、幅広い層の人々の健康や体力に応じた適切なトレーニング指導を行える知識やスキルがあることを認定する資格です。学校に通わなくても資格を取得することが可能ですが、受験するためには「高卒者、高卒認定試験合格者で18歳以上」かつ「NSCAジャパン会員である」必要があります。

インテリアコーディネーター

工務店や住宅メーカー、家具メーカーへの就職を目指す方は、インテリアコーディネーターの資格がおすすめです。インテリアコーディネーターは、インテリアに関する知識を身につけ快適な家づくりをサポートする仕事。受験資格に制限がないため、高卒の方も挑戦できます。試験は1次試験（学科）と2次試験（実技）に分かれており、1次試験に合格しないと2次試験が受けられません。

インテリアコーディネーターは、大学や専門学校などで専門的な知識を学んできた人が採用されやすい傾向にあります。資格の勉強やスクールを通じて専門知識やスキルを身につけておくのがおすすめです。

心理カウンセラー

心理カウンセラーとは、心理療法を活用して相談者の心の悩みを解決に導く仕事です。ストレス社会と呼ばれる現代において、心理カウンセラーは医療機関に限らず、企業や学校などでも需要が高まる傾向にあります。そのため、関連資格が活かせる場面は広がっているようです。

心理カウンセラーに関する資格は、さまざまな組織や団体が認定しています。大学・大学院で専門知識を学ぶ必要がある資格もありますが、協会指定の教育機関で講座を受講することで取得できる資格もあるようです。なかでも、日本能力開発推進協会（JADP）が認定する「メンタル心理カウンセラー」は受験資格が制限されていないため、高卒の方も挑戦しやすい資格といえます。

ネイリスト技能検定試験

ネイリストは、お客さまの爪や指先を健康的に美しくするプロフェッショナルです。資格は必須ではありませんが、持っておくと就職活動でアピールポイントとなるほか、即戦力として働けるでしょう。

ネイリスト技能検定試験は、公益財団法人日本ネイリスト検定試験センターが主催している試験で、ネイルの正しい知識と技術が求められます。試験は1〜3級まであり、プロを目指す場合は1〜2級の取得がおすすめです。

医療・福祉関係で高卒でも取れる資格

医療・福祉関係の仕事は需要が高く、職種によっては高収入を目指せる場合もあるようです。高卒で目指せる資格には、以下のようなものがあります。

医療事務

医療事務の仕事には、資格は必須ではありません。しかし、未経験や無資格者歓迎の求人は人気があり、倍率が高くなる傾向があります。そのため、資格を取得しておくと就職活動で有利に働きやすく、病院や診療所、歯科、調剤薬局など、幅広い施設から就職先を選べるでしょう。

医療事務の資格を取得するためには、医療事務技能審査試験に合格する必要があります。これは、医療事務における基本的な知識やスキルを測る試験です。試験は学科と実技があり、医療制度や医事業務に関する知識、電話対応、カルテやレセプトのチェック問題が出題されます。受験資格はないので、高卒の方も挑戦しやすいでしょう。

登録販売者

登録販売者は、ドラッグストアや薬局などで一般用医薬品の販売ができる医薬品販売の専門資格です。もともと薬は薬剤師がいなければ販売できませんでしたが、法改正により登録販売者がいれば第2類・第3類医薬品の販売が可能になりました。そのため、薬局やドラッグストアでは登録販売者の資格を持つ人材を歓迎しています。

登録販売者の試験に受験資格はないため、高卒の方も挑戦することが可能です。しかし、資格を保有していても、直近5年間に2年以上の実務経験がない場合は「研修中」となります。一人前の登録販売者になるまでは、資格取得からある程度の時間が掛かることを覚えておきましょう。

介護福祉士

介護福祉士は、介護を必要とする人の生活を支援する仕事です。少子高齢化が進行している現代において、介護福祉士の需要は高まる傾向にあります。また、医療機関との連携や介護に関する相談など、その業務も多岐にわたります。就職先は主にホームヘルパー（訪問介護員）や特別養護老人ホーム、身体障害者施設などです。

介護福祉士として働くためには資格が必須で、取得後に介護福祉士登録をする必要があります。介護福祉士を取得する方法は、「福祉系高校を卒業する」「介護施設の実務経験や養成施設の卒業を経て試験に合格する」の2種類です。介護福祉士国家試験は筆記と実技に分かれており、介護の基本知識と専門的な介護技術が試されます。

ケアマネージャー（介護支援専門員）

ケアマネジャー（介護支援専門員）とは、介護業務に限らず、介護ケアプランの作成や施設との連絡調整を行う仕事です。都道府県によって受験資格や試験内容が異なるため、試験を受ける都道府県の試験概要を確認しておきましょう。

たとえば、東京都の場合は「医師や介護福祉士などの国家資格」または「支援相談員や生活相談員などの相談援助業務」で、5年以上の実務経験かつ900日以上従事した経験があることが受験資格です。

調剤薬局事務

調剤事務とは、調剤薬局や薬店で処方箋受付や保険請求分の調剤報酬明細書の作成などの事務作業を担う仕事です。医療事務と同様資格は必須ではありませんが、未経験・無資格歓迎の求人は倍率が高くなる傾向にあるため、資格を取得することで選考を有利に進められる可能性があります。

調剤事務の資格を取得するためには、調剤事務管理士技能認定試験に合格する必要があります。試験は学科と実技に分かれており、薬や処方、保険制度に関する知識が求められるようです。調剤薬局事務の資格試験は学歴や年齢に関係なく受験が可能なため、高卒の方も挑戦しやすいでしょう。

ベビーシッター

ベビーシッター（JADP認定）は、子育てに関する専門知識があることを証明する資格です。日本能力開発推進協会が指定する講座を受講したうえで、検定試験に合格する必要があります。無資格でもベビーシッターになることは可能ですが、客観的に能力を証明できれば保護者からの信頼が得られるため、資格を取得しておくのがおすすめです。

「高卒での転職は難しいのが現実？おすすめの資格や強みを解説します！」のコラムでも高卒者におすすめの資格を紹介しているので、あわせてご覧ください。

高卒でも取れる資格を活かして高収入を狙うには

資格を取得することで、資格手当をもらったり独立したりするなど収入アップやキャリアアップを目指すことが可能です。しかし、ただ資格を持っているだけでは高収入を得られない可能性があります。ここでは、高卒でも取れる資格を活かして、高収入を狙うための具体的な方法をまとめました。

自分のキャリアプランを明確にする

資格を取得する前に、自分の将来について考え、明確なキャリアプランを立てることが大切です。自分が挑戦したい業界や職種、担いたい役割などがはっきりしていないと、資格を取得しても活かし方が分からなかったり、資格取得後の目標がなくなりモチベーションが下がったりする恐れがあります。

挑戦したい資格がある場合は、「自分のキャリアプランに必要なのか」「取得後どのようにして活かしていくか」を考えましょう。自分が目指す道が明確になれば、資格取得のために集中できるようにもなります。

具体的なキャリアプランの立て方は、「『3年後の自分』を見つける方法と回答例文！伝え方や企業側の意図も解説」のコラムを参考にしてみてください。

積極的にスキルアップに挑戦する

高卒で高収入を狙いたい場合は、資格を取得したあとも積極的にスキルアップしていきましょう。持っている資格を実際に仕事で活かしていくためには、得た知識を常に最新のものへ更新していく必要があります。また、実務で必要と感じた資格や関連するスキルを獲得するのもおすすめです。

職場から「向上心がある」「仕事への意欲が高い」と高評価を得られるだけではなく、取得した資格によっては手当が支給される可能性もあります。資格は持っているだけではなく、常に自分を磨いていくことで高収入につながるのです。

自分の適性に合った資格や仕事を選ぶ

自分の適性や興味に合った資格や仕事を選ぶことも、高収入を目指すうえで大切です。自分の適性に合わない資格や仕事を選んだ場合、モチベーションが上がらず長続きしない可能性があります。自己分析を行い、自分の得意な分野や好きなことを活かしたキャリア選択をしましょう。

「高収入を目指したいけれど、どんな資格を取れば良いか分からない」「自分の適性に合う仕事が見つからない」などとお悩みの方は、就職・転職エージェントのハタラクティブにご相談ください。20代の若年層を中心に就職支援を行っているハタラクティブでは、求職者の希望や適性に合わせた求人の紹介やおすすめの資格についてアドバイスを行っています。

また、自己分析のやり方から企業への効果的なアピール方法、内定後のフォローまで、就職活動全般をサポートしているので、自信をもって希望の職種へ挑戦することが可能です。サービスはすべて無料で利用できるので、自分の学歴やスキルに自信がない方は、ぜひ一度ご相談ください。

高卒でも取れる資格で高収入を目指す人のFAQ

ここでは、高卒でも取れる資格で高収入を目指したい方が抱えがちな疑問に、Q＆A形式でお答えしていきます。