経歴や職歴詐称はバレない？リスクと嘘なく就活を成功させる方法

就職・転職活動中の方のなかには、「経歴を詐称してもバレないのでは？」「みんなやってるから大丈夫」と考えている方もいるかもしれません。しかし、公的な文書である履歴書や、採用を判断する面接の場で虚偽の内容を申告するのは大きなリスクがあります。

入社前に経歴詐称がバレれば内定取り消し、入社後であれば減給や懲戒解雇といった処分を受ける可能性も。たとえ処分を受けなかったとしても、会社の信頼を失ってしまうでしょう。

このコラムでは、キャリアアドバイザー荒井さんのアドバイスを交えつつ、経歴詐称がもたらすリスクを解説。どのようなときに経歴詐称がバレるのかもご紹介します。経歴に自信がもてない人に向けて、自己アピールの方法もまとめているので、企業の選考に臨む際は参考にしてみてください。

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この記事にコメントしているアドバイザー

荒井幹太

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目次

• 経歴や職歴詐称はバレない？
• 経歴や職歴詐称が会社にバレる理由
• 経歴詐称に該当する3つの項目
• 経歴詐称がバレた人に課せられる処分とは
• 経歴に自信がもてない…バレないようにすれば良い？

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経歴や職歴詐称はバレない？

企業に対し経歴や職歴詐称をするとバレます。「みんなやってる」「上手くやればきっとバレない」などと安易な判断はせず、履歴書や面接では事実を正直に伝えましょう。

未経験可の求人を探したり、事前に資格を取得したりすれば、職歴なしでも正社員就職は可能です。職歴がなく就職できないとお悩みの方は「30歳無職からの人生やり直し術！職歴なしで就職を叶えるコツとポイント」のコラムも参考にしてくださいね。

ハタラクティブ プラス在籍アドバイザーからのアドバイス

荒井幹太

経歴詐称は犯罪にはならないものの、せっかく手に入れた内定が取り消されたり、入社後に解雇されたりする可能性があります。

職歴は、年金手帳に記載されている雇用保険や社会保険の加入歴、源泉徴収票、前職調査などで明らかになることがほとんどです。経歴詐称をせず正直に伝え面接に臨むのが社会人として当然のこと、と覚えておきましょうね。

経歴や職歴詐称が会社にバレる理由

ここでは、経歴詐称・職歴詐称が会社にバレる原因について解説します。「きっとバレないだろう」と考えている方は、以下の内容を押さえておきましょう。

入社時の年金・社会保険の手続きのときにバレる

会社に就職すると、入社時に年金や社会保険の手続きを行います。その際に、企業側はこれまでの職務経歴を確認できるので、経歴詐称をしているとバレる可能性があるでしょう。社会保険の加入履歴と履歴書の職務経歴が一致しなければ、経歴を詐称していることが一目瞭然です。

年末調整のタイミングでバレる

年末調整とは、1年間の収入額をもとに所得税の過不足を申請する手続きのこと。「年末」という名称のとおり、毎年12月に行われます。

正社員として勤務している場合、会社指定の書類に必要事項を記入し提出するのが一般的です。年末調整の書類には、前年度の収入や所得状況を示す欄があるため、たとえ入社時にバレなかったとしても、このタイミングで経歴詐称が発覚することもあります。

リファレンスチェックでバレる

応募者がどのような性格か、あるいは前職で残した実績などを知るために、応募企業が行う調査をリファレンスチェックといいます。採用担当者があなたの前職の同僚や上司に電話で話を聞いたり、書面で問い合わせたりして確認をとることが多いようです。
すべての企業がリファレンスチェックを実施しているわけではありませんが、学歴や職歴といった経歴を詐称すれば、チェックの際に話の辻褄が合わずバレる原因となるでしょう。

経歴詐称に該当する3つの項目

ここでは、経歴詐称に該当する項目を3つご紹介します。履歴書の記入や面接に臨む前に以下の内容を確認しておきましょう。

1.事実とは異なる学歴を書く

履歴書は公的な書類です。事実とは異なる学歴を履歴書に書く行為は、経歴詐称に該当します。たとえば、最終学歴が高卒の人が「●●大学卒業」と書いたり、実際には通っていない学校名を記入したりしてはいけません。学歴が正しいかどうか確認するため、企業から卒業証明書の提出を求められる場合もあります。

最終学歴が中退の場合も、履歴書にその旨を明記しましょう。詳しい書き方は「最終学歴が中退の場合は履歴書に書かない？就活時に求められる書き方とは」で解説しています。

2.取得していない資格を書く

実際には取得していない資格を、持っていると伝えることも詐称にあたります。資格はスキルや知識を証明するものであるため、適切な資格を持っていない人が持っていると偽ることは虚偽の表示となるからです。

ただし、資格取得に向けて勉強を進めている場合、履歴書や面接で「●●の資格を勉強中」と申告するのは問題ありません。

3.職歴や勤務期間などを偽る

勤務したことがない企業を職歴欄に記載したり、勤務期間を実際よりも長く偽ったりするのも経歴詐称に該当します。

また、アルバイトを契約社員、派遣社員を正社員のように、雇用形態で嘘をつくことも経歴詐称です。職歴や勤務期間などは、企業が応募者に適性があるかを判断するために重要な要素となります。嘘偽りのない内容を申告しましょう。

経歴詐称がバレた人に課せられる処分とは

経歴詐称がバレると上司や同僚、取引先からの信頼を失うのは避けられません。さらに、減給や降格といった処分を科せられる可能性も。以下の解説を読み、経歴詐称がバレた人に対し、会社がどのような処分を下す可能性があるかを理解しておきましょう。

入社前にバレると内定を取り消される場合がある

まず最も早い段階での発覚、それが入社前です。選考を通じ、内定を獲得した人物が経歴詐称をしていたと知った企業は、信頼が揺らぐだけでなく、その人物のマインドセットに疑問を感じます。その結果、内定の取り消しという処分が課せられる可能性があります。

入社後にバレると減給や降格の可能性がある

次に、入社後に経歴詐称がバレるケースが挙げられます。誤った経歴を明らかにしただけでなく、それを隠し続けてきたという行為そのものが、構築してきた信頼関係を一気に壊してしまうでしょう。その代償として、給与の減額や地位の降格、部署異動などを命じられることもあります。

経歴詐称が原因で懲戒解雇になる場合もある

経歴詐称による最も重い処分といえば、やはり懲戒解雇でしょう。虚偽の経歴で企業を騙し、企業や職場および取引先との信頼関係を大きく損なったとみなされれば、解雇処分を受ける可能性もあります。

経歴に自信がもてない…バレないようにすれば良い？

就職活動や転職活動のとき、「経歴に自信がもてない」と悩む方は多くいらっしゃいます。だからといって、偽りの経歴を考えるのは決しておすすめできません。
バレたときは信用を失うだけでなく、会社から解雇されたり訴えられたりするリスクもあります。

自分の職歴や学歴に自信がもてない場合は、「経歴詐称してもバレない」と安易な解決法を求めるのではなく、以下の解説を参考にしながら経歴をポジティブに伝える方法を考えてみましょう。

経歴をポジティブに伝える方法を考えよう

自分では「他人に誇れる学歴や職歴がない」と感じていても、企業から評価してもらえる経験はあります。
たとえば、学生時代にアルバイトを続けて働きながら社会経験を積んだ経験は、与えられた仕事を頑張り抜くスタミナや、困難に立ち向かう力の証明となるでしょう。

また、転職した経験がある場合も、物事に対応できる力や、多様な視点を持つ力を示すことができます。経歴をポジティブに伝えるには自己分析を行い、自分がもっているスキルや価値を客観的に認識したうえで、それらをアピールすることが大切です。

就職活動の面接で経歴を伝える際は、具体的な数字やエピソードを交えながら話すと、面接官にあなたの人物像が伝わりやすいでしょう。自己PRに悩む方は、「自己PRが書けないニートの方へ！対処法や作成するときのポイントを解説」のコラムも参考にしてください。

経歴に自信がもてない場合はプロに相談してみよう

自分の経歴に自信がもてない場合は、就職・転職活動のサポートを行うエージェントに相談してみるのがおすすめです。エージェントにはプロのキャリアアドバイザーが在籍しています。あなたのスキルや経験に応じた自己PRの作成や、求人選びを手助けしてくれるでしょう。

ハタラクティブは、就職・転職を目指す若年層に特化した就職・転職エージェントです。マンツーマンでカウンセリングを行い、あなたにピッタリの求人をご紹介。また、「経歴に自信がなく、アピールできるものがない」と感じている方のお悩みも丁寧に伺います。

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