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試用期間の退職を履歴書に書くべきか分からない方へ!注意点や例文を紹介

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この記事のまとめ

  • 試用期間の退職したは経歴になるので、履歴書に記載する必要がある
  • 試用期間の退職を履歴書に記載しないと「経歴詐称」となり、会社からの信頼を失う
  • 試用期間の退職を履歴書に書く際は会社のせいにしたり、ネガティブな理由は避ける
  • 短期離職を防ぐには自己分析をしたり、キャリアビジョンを明確にすると良い

「試用期間に退職したことは履歴書に書いたほうが良いの?」と疑問に思う方もいるでしょう。「早期離職した経歴があると転職できないのでは」と不安になりますよね。

試用期間中も会社と雇用契約を結んでいれば経歴となるので、退職したことを履歴書に正しく記載しましょう。履歴書と異なる経歴が判明すると「経歴詐称」となり、内定取り消しや懲戒解雇になる恐れがあるので注意が必要です。

このコラムでは、キャリアアドバイザーの太田さんのアドバイスを交えつつ、試用期間に退職した場合の履歴書の書き方や注意点をまとめました。また、例文も紹介しているので、転職活動を始める方は参考にしてみてください。

試用期間の退職は履歴書に記載しよう

試用期間中といった短期間で会社を離職した場合であっても、会社と雇用契約を結んでいた以上、経歴として履歴書に記載するのが基本です。「試用期間の退職だから」「短期間で離職したことを知られたくない」などの理由で履歴書に書かずに転職先へ提出すると、信頼を失う可能性があるので避けましょう。

転職活動において、履歴書の正確さから求職者の人柄を判断することがあります。試用期間中に退職した経験を履歴書に書くかどうか迷うかもしれませんが、正直に記載しましょう。

履歴書は正しい経歴を書かないと経歴詐称になる

試用期間の退職を履歴書に記載していないことが判明した場合、経歴詐称になる恐れがあります。「退職したことがバレることはない」と思って正しい経歴を書かずに提出しても、事実と異なると判明する可能性があることを年頭に置いておきましょう。

選考に影響するほど異なる経歴を記載していた場合、内定が取り消しになったり、懲戒解雇になったりする恐れもあります。会社によっては自主退職を促されることがあるので、経歴詐称をするのは避けましょう。

入社手続きでバレる可能性がある

試用期間中に退職した経歴は、入社手続きでバレる可能性があります。正社員として転職する場合、一般的に雇用保険へ加入するでしょう。

雇用保険の手続きに使用する雇用保険被保険者証では、前職までの加入履歴を確認できます。また、雇用保険被保険者資格等確認通知書には、前職の社名が記載されているので経歴詐称がバレる可能性があるでしょう。

履歴書には1ヶ月で退職したことも記載すべき?

入社後1ヶ月で早期退職した経歴も、履歴書には正直に記載すべきです。1ヶ月で早期退職したことを採用担当者に伝えると「マイナスなイメージを与えるのでは」と、不安になって記載したくないと思う方もいるかもしれません。

しかし、退職の理由や経緯を適切に説明すれば、内定がもらえる可能性は十分にあります。たとえ短期間の経験でも学んだことや次に活かせることを具体的に伝え、退職した理由もポジティブに言い換えられるようにすれば問題ありません。

試用期間での退職を履歴書に書くときの3つの注意点

試用期間での退職を履歴書に書くときの3つの注意点

  • 試用期間であったことを隠さない
  • 退職したことを会社のせいにしない
  • 退職した理由をネガティブに伝えない

ここでは、試用期間の退職を履歴書に書くときの注意点を解説します。早期退職した経験がある方は、履歴書を書く際に参考にしてみてください。

試用期間であったことを隠さない

履歴書を書くときは、試用期間であったことを隠さないことが大切です。虚偽の経歴を記載するのも経歴詐称にあたりますが、伝えるべき情報を記載しないことも該当します。

長期間働いた経験だけでなく、試用期間中に退職した経験も正直に記載しましょう。短い期間で退職したとしてもきちんと記載することで、採用担当者に信頼感を与えられます。

退職したことを会社のせいにしない

面接で退職した理由を聞かれても、会社のせいにしないようにしましょう。「配属部署の希望が通らなかった」「待遇が悪かった」など退職した会社の愚痴や不満をいうと、マイナスな印象を与えかねません。

退職した理由を会社のせいにする表現は避けて、事実に基づく客観的な表現を心掛けましょう。たとえば、「配属部署の希望を出したが、自分の能力不足で実現できなかった」「就活における企業研究が足りなかった」と反省点を盛り込むと良い印象を与えられます。

退職した理由をネガティブに伝えない

退職した理由を「仕事がつらかったから」とネガティブなまま伝えると、悪印象を与えやすくなるため避けましょう。悪印象がつくことで、「嫌なことがあればすぐ退職するのでは」と不安材料になる可能性があります。

たとえば、「業務内容が合わなかった」という表現よりも、「新しい挑戦を求めたいと思った」という前向きな理由の方が好印象です。履歴書の志望動機欄に記載したり、面接で聞かれたりした場合は、積極的に仕事に取り組む姿勢があることをアピールしましょう。

【例文】試用期間に退職したときの履歴書の書き方

履歴書に試用期間に退職したことを書くときは、「一身上の都合により退職」と記載するのが基本です。ですが、面接で退職した理由を深掘りされる可能性もあるでしょう。

ここでは、退職理由別に書き方を例文でご紹介します。試用期間中に退職したときの書き方が分からない方は、以下を参考にしてみてください。

なお、書面上では応募先企業は「貴社」と表記しますが、面接では「御社」を使うように注意しましょう。

企業とのミスマッチを感じて退職した場合

企業とのミスマッチを感じて退職した場合の例文は、以下のとおりです。

  • 「前職では販売職で勤務していました。人とコミュニケーションを取ることが得意なので、お客さまと直接関わる仕事がしたいと感じたためです。
  • しかし、実際の現場では裏方の作業が多く、やりがいを見出せませんでした。試用期間前に気づけなかったことは、自分の企業研究が足りていなかったと反省しております。
  • 貴社の企業説明会に参加させていただいたときに、お客さまとの距離の近さに興味を持ちました。入社後はコミュニケーション能力を活かしてお客さまのニーズを素早く把握し、求めるものを提供して信頼関係を築いて企業に貢献していきたいと考えております」

企業とのミスマッチを感じて退職した場合は、自分の確認不足だったことを反省点として盛り込むと良い印象を与えやすいでしょう。「聞いていた業務内容と違っていた」と会社のせいにする言い方は、悪印象になるのでNGです。

ミスマッチによる退職はよくある事例ですが、「合わないと感じたらすぐ退職するのでは」と懸念されないように注意しましょう。

労働条件の相違で退職した場合

労働条件の相違で退職した場合の例文は、以下のとおりです。

  • 「前職は営業事務として勤務すると聞いて入社を決意しましたが、実際は営業として顧客訪問が主な仕事でした。事務関係の仕事は事務員が総括しており、営業事務はできないと試用期間中に判断したため退職を決意しました。
  • 当初は未経験である営業の仕事に、戸惑いを感じながらも会社の業績を上げるために努力しておりました。ですが、これまでの事務の経験を活かしたいと思い、貴社の営業事務を希望していました」

労働条件の相違で退職した場合、会社側に非があることを明記したうえで就業意欲が高いことをアピールしましょう。事実を記載することで、誠実さをアピールできます。

家庭の事情で退職した場合

家庭の事情で退職した場合の例文は、以下のとおりです。

  • 「前職は介護士として勤務していましたが、家族が事故に遭いサポートが必要となり退職いたしました。けがは軽傷で済んだので短期間で退院しましたが、しばらく日常生活でサポートが必要となりました。
  • 家でのサポートと仕事の両立が難しく、続けたい気持ちがありながらも退職を決意いたしました。現在では順調に回復し生活にも支障ないと判断したため、貴社の求人に応募させていただききました」

家庭の事情で退職した場合は、「今は問題なく働ける」ということをアピールすることが大切です。また、通院がある状況であれば、あらかじめ会社に「月に1回通院が必要なので、午前休がほしい」と申告しておくようにしましょう。

会社都合でやむを得ず退職した場合

会社都合でやむを得ず退職した場合の例文は、以下のとおりです。

  • 「私は所属していた会社が事業縮小することで従業員の整理が行われ、退職いたしました。この経験を通じて、労働市場の変動に対する対応力や柔軟性を見つけることができました。
  • 退職前はチームとの連携を重視し、スムーズに業務が進むよう指示することを心掛けていました。入社後は、前職で身につけたマネジメント力や対応力、柔軟性を活かし貢献したいと考えております」

会社都合でやむを得ず退職した経験から、何を学んだのかを明記すると良いでしょう。「退職したくなかったがクビになった」と悲観的に伝えるのはNGです。

試用期間中の退職を避ける3つの方法

試用期間中の退職を避ける3つの方法

  • 自分の適性を見直してみる
  • 希望するキャリアプランを明確にする
  • 就職・転職エージェントを活用する

ここでは、試用期間中の退職を避ける方法を解説しています。試用期間中に退職した経験がある方は、繰り返し早期退職するのを避けるための参考にしてみてください。

1.自分の適性を見直してみる

試用期間の退職を避けるために、自分の適性を見直してみましょう。自己分析を丁寧に行うことで、自分の興味がある分野や得意とするスキルが明確になります。

また、自分にとって仕事で何を大切にするか、何を重視したいのかが分かれば、希望条件も絞れるでしょう。自己分析で今まで取り組んできたことを振り返ったり、エピソードを掘り下げてみたりすれば、仕事選びの軸ができ転職サイトや求人サイトで仕事を見つけやすくなります。

ハタラクティブ プラス在籍アドバイザーからのアドバイス

太田雅子

太田雅子

たとえ試用期間であっても、採用されて入社している事実は変わらないので短期離職の経歴は残ります。ただし、短期離職した経歴を履歴書に書かないと、経歴詐称になり内定取り消しにつながりかねないので避けましょう。

転職を繰り返さないように短期離職になった原因を洗い出し、より自分の適性に合わせた転職活動をしましょう。就活において、長期的なキャリアプランを立てることも有効ですね。

2.希望するキャリアプランを明確にする

希望するキャリアプランを明確にするのも、試用期間の退職を避ける方法の一つです。実現したいキャリアプランがあればモチベーションを維持しやすくなり、「退職したい」と感じにくくなります。

また、明確な目標があると、一時的な困難に直面しても乗り越える強さにもつながります。自己分析の結果に基づいて将来どのような仕事に就きたいのか、どのような成長をしていきたいのかを考え、自分の適性とマッチする職場を選ぶようにしましょう。

試用期間の退職は今後のキャリアに影響する?

試用期間に退職するという早期離職は、キャリアに影響する可能性は低いです。なぜなら、キャリアアップは過去の経歴よりも、業務に取り組む姿勢や出した成果によって評価されることが多いからです。

ただし、なかには、早期離職した経歴をマイナスなイメージに捉え、内定を避ける企業もあるでしょう。自分の適性を発揮し、企業に貢献できる具体的なイメージを採用担当者に伝えることができれば、就活を成功させる可能性は十分にあります。

3.就職・転職エージェントを活用する

試用期間の退職を避ける方法として、就職・転職エージェントを活用するのも一つの方法です。就職・転職エージェントは求職者一人ひとりに専任のキャリアアドバイザーが付き、適性や希望条件など転職活動をするためのカウンセリングを行います。ヒアリングした内容をもとに、あなたに合った求人を紹介してくれるので、ミスマッチが起こりにくいというメリットがあります。

「試用期間中に退職するのを避けたい」「自分に合った仕事に就きたい」という方は、ハタラクティブへご相談ください。ハタラクティブは、20代の若年層に特化した就職・転職エージェントです。

ハタラクティブでは未経験OKの求人も多数保有しているので、あなたにぴったりの企業や求人もご紹介可能。応募書類の添削や面接対策などの全面的なサポートも行っているので、安心して転職活動に臨めるでしょう。ハタラクティブへのご登録・ご利用は無料なので、ぜひご相談ください。

試用期間に退職したときの履歴書に関するQ&A

ここでは、試用期間に退職したときの履歴書に関するよくある疑問をQ&A形式で解説しています。

パートの試用期間中に退職も履歴書に記載したほうが良いですか?

求人応募した企業とパートが同じ分野で、活かせる経験がある場合は記載しましょう。パートやアルバイトなどの経験が応募先企業で活かせる場合、具体的に活かせるスキルをアピールすることがおすすめです。短期離職した場合でも企業のニーズとマッチすると判断されれば、採用担当者に良い印象を与えられる可能性があります。

職務経歴書に試用期間中の退職の正しい書き方はありますか?

職務経歴書に記載する場合は「一身上の都合」と記載すれば問題ありません。職務経歴書に正しい内容を記載しないと「経歴詐称」になるので、注意が必要です。また、面接で退職理由を聞かれる場合があるので、ポジティブに伝えられるようにしておきましょう。

履歴書に書かなくていい職歴には何がありますか?

基本的に履歴書には、すべての職歴を記載することが望ましいです。ただし、学生時代のボランティアや短期バイトは省略しても良い場合があります。正しい記載方法が分からない場合は、プロに相談するのも一つの方法です。ハタラクティブでは転職活動のサポートの一環として、応募書類の添削を行っているのでお気軽にご相談ください。

後藤祐介

監修者:後藤祐介

京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。
ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。

資格 : 国家資格キャリアコンサルタント国家資格中小企業診断士
メディア掲載実績 : 「働く」をmustではなくwantに。建設業界の担い手を育て、未来を共創するパートナー対談定時制高校で就活講演 高卒者の職場定着率向上へ【イベント開催レポート】ワークリア障がい者雇用セミナーSNS : LinkedIn®YouTube