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職歴の嘘がバレるのはどんなとき?詐称せずに自分を正直にアピールしよう

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この記事のまとめ

  • 職歴の嘘がバレる状況は「面接回答と矛盾する」「源泉徴収票の内容と一致しない」など
  • 職歴詐称がバレるリスクには、内定取り消しや懲戒処分などがある
  • 職歴の省略もバレると経歴詐称とみなされる可能性があるため、履歴書は正確に記載する
  • 企業との信頼関係や自分のキャリアを築くためにも、職歴は正直に伝えることが大切
  • 自分の職歴に不安がある場合は、転職エージェントに相談するのもおすすめ

転職活動をするにあたって、「自分の職歴だと就活に不利なのでは…?」「経歴をごまかしたいけどバレるのかな…?」と悩んでいる方から相談を受けることがあります。応募先の採用担当者に自分の職歴がどう映るのかは心配になりますよね。

転職活動で職歴に不安がある場合は、自分の状況に合わせて伝え方を工夫するのがおすすめ。採用担当者が納得するような説明ができれば、転職を成功させることは可能です。職歴を偽ると内定取り消しになるといったリスクがあるので避けましょう。

このコラムでは、キャリアアドバイザーの荒井さんのアドバイスを交えつつ、職歴の嘘がバレるリスクや、どのように転職活動で自分をアピールすれば良いのかを解説します。職歴のお悩み別に対処法も紹介しているので、ぜひ参考にしてみてくださいね。

職歴の嘘がバレる6つの状況

職歴の嘘がバレる6つの状況

  • 履歴書の職歴と面接回答が矛盾している
  • 雇用保険被保険者証の内容と一致しない
  • 源泉徴収票の内容と一致しない
  • 年金手帳の厚生年金加入歴と一致しない
  • 前職の知り合いを通じて発覚する
  • 前職調査やリファレンスチェックで発覚する

転職活動において、履歴書の職歴をごまかしたり偽ったりすると、あとでバレる可能性があります。具体的には、「面接の回答と矛盾している」「源泉徴収票の内容と一致しない」といった状況が挙げられるでしょう。以下で、詳しく解説します。

1.履歴書の職歴と面接回答が矛盾している

面接の際、履歴書に記載した内容と自分の話す内容が一致していなければ、その矛盾は面接官にバレる場合があります。たとえば、「前職で5年間勤めていた」と記載しながら「4年しか働いていない」と言ってしまったら、職歴で嘘をついているのではないかと疑われる材料になるでしょう。

履歴書に嘘の学歴や資格を記載すると「経歴詐称」に該当します。「経歴や職歴詐称はバレない?バレた人はどうなるの?リスクと就職時の心構え」のコラムで経歴詐称に該当する項目を解説しているので、チェックしてみてください。

2.雇用保険被保険者証の内容と一致しない

雇用保険被保険者証と一体型になっている「雇用保険被保険者資格取得等確認通知書(被保険者通知用)」には、事業所名や勤務開始日(資格取得日)などが記されています。仮に履歴書で就業期間を偽った場合、この通知書の記載と一致しないことから、嘘がバレる可能性があるでしょう。

雇用保険被保険者証から前々職の職歴はバレる?

雇用保険被保険者証は、原則前職のみの情報が記載されており、前々職以前の情報は記されていません。ただし、引き続き同一の保険事務所で就労が続いていた場合などは、前々職の情報が残っていることも。状況によっては、前々職の職歴がバレる可能性もあります。

3.源泉徴収票の内容と一致しない

年末調整で提出を求められる源泉徴収票にも、就職・雇用の期間や年収などが記載されています。この情報と履歴書の職歴内容が一致していない場合には、嘘がバレることがあるでしょう。

4.年金手帳の厚生年金加入歴と一致しない

企業は基礎年金番号を確認するために、年金手帳の提出を求めます。年金手帳には社会保険(厚生年金)の加入歴が記録されており、その期間と履歴書で記載した勤務期間が食い違っていると、嘘がバレる場合があるでしょう。

5.前職の知り合いを通じて発覚する

社会生活は人間関係で成り立つもの。前職の同僚や上司が、現在の会社の人と何らかの形で関わりがあった場合、そのつながりから職歴の嘘がバレることもあります。

6.前職調査やリファレンスチェックで発覚する

採用企業が契約している調査会社によって、前職調査やリファレンスチェックが行われるケースもあるようです。これらの過程で、履歴書で詐称した職歴が発覚することもあり得るでしょう。

職歴はどこまで調べられる?

一般的に、前職調査では経歴や前職の勤務状況など、リファレンスチェックでは人柄や勤務態度などが調べられるようです。履歴書の経歴は、面接の回答内容から所持している証明書類まで、さまざまな場面でその信憑性がチェックされるでしょう。転職活動では、職歴詐称がバレる可能性は高いと考えて行動するのが賢明です。

職歴の嘘がバレることのリスク

職歴を偽ることは、一見すると転職活動で有利なように映るかもしれません。また、「多少の職歴詐称ならみんなやってると聞いた」「前の転職では職歴の嘘がバレなかった」という方もいるようですがリスクを伴います。以下で、職歴の嘘がバレるリスクを見ていきましょう。

内定取り消しの可能性がある

職歴を偽り、それが後で発覚した場合、内定が取り消される可能性があるでしょう。前もって自分の職歴を誠実に伝えることは、会社との信頼関係を築く第一歩です。

会社側は応募者の実力や経歴を踏まえたうえで内定を出しています。そのため、職歴詐称していたことがバレると、「信用できない人物」と判断され、採用の見直しが行われるでしょう。

損害賠償を請求されるリスクもゼロではない

詐欺的な行為や誤解を招くような行為は、法的な問題につながることがあります。職歴詐称によって企業に大きな不利益を及ぼした場合、損害賠償を請求されるリスクもゼロではありません。

懲戒処分を受ける可能性がある

転職後に職歴詐称が発覚した場合、懲戒処分を受けることもあります。具体的な懲戒処分の例としては、減給、出勤停止、降格、解雇など。不誠実な行為がバレると、就業においても罰せられることがあるので留意しておきましょう。

職場での立場が悪くなる可能性がある

職歴の嘘がバレると、周囲の同僚や上司からの信頼を失いかねません。職場での人間関係は、仕事の円滑な遂行を左右する要素の一つです。自分の信用を損なえば会社での立場が悪くなり、働きづらい状況に陥る可能性があるでしょう。

「学歴詐称」も同様のリスクがあると心得よう

職歴詐称で考えうるリスクは、「学歴詐称」がもたらすリスクと同等があるでしょう。「学歴詐称」とは、履歴書や面接などで、自身の学歴を実際よりも高く偽ることです。

職歴詐称と同様に、学歴詐称もバレると信用失墜や法的リスクにつながる可能性があるでしょう。「学歴詐称はバレる?罪に問われる?就活や転職で経歴に嘘をつくリスクとは」のコラムで、学歴詐称がバレる理由やリスクを解説しているので参考にしみてください。

ハタラクティブ プラス在籍アドバイザーからのアドバイス

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職歴詐称は、入社時に年金手帳や源泉徴収票、前職調査などで明らかになる可能性があります。また、求人に応募した時点ではバレなかったとしても、雇用保険被保険者証の手続きや、年末調整の際にバレることもあるでしょう。

職歴の嘘がバレると内定取り消しになる場合が多く、仮に入社が叶ったとしても解雇の事由に十分なり得ます。そのため、職歴は嘘をつかず正直にお話いただくことがベストです。

ハタラクティブでは、応募先の採用傾向を踏まえながら、あなたの強みを効果的にアピールする方法をアドバイスしています。履歴書の添削や面接対策を1社ずつ丁寧に行うので、職歴に不安がある方も安心して転職活動ができますよ。

状況別!転職活動で職歴がバレるのが不安なときの対処法

自分の職歴に対して「バレるのが怖い…」「正直に伝えると評価が下がるかも…」と不安を感じる方は少なくありません。この項では、具体的に「転職回数が多い」「前職を早期離職した」「正社員経験がない」といった状況を想定し、それぞれどのように対処すれば良いのかをお伝えします。

【状況1】転職回数が多い

転職回数が多い場合は、その理由をどう説明するかがポイントです。転職の理由が具体的かつ納得できるものであれば、多くの転職回数も採用担当者に受け入れられやすくなるでしょう。履歴書や面接の自己PRでは、複数の転職で得たスキルや経験をどのように活かすかを具体的に語り、将来的なビジョンと結びつけることが重要です。

【状況2】前職を早期離職した

健康上の理由や家庭の事情など、やむを得ない理由から早期退職したのであれば、それを正直に伝えて問題ありません。しかし、「人間関係で上手くいかなかった」「仕事にやる気が出なかった」といった理由の場合は、そのまま伝えると採用担当者にコミュニケーション力や働く意欲を懸念される可能性も。このようなときは、採用選考で具体的な改善策や次に活かすための学びをアピールすることをおすすめします。

【状況3】正社員経験がない

正社員経験がない場合は、派遣やアルバイト、パートなどの職歴を履歴書に記載しておくと良いでしょう。あなたが持っているスキルや経験をしっかり伝えることができます。

特に、顧客とのコミュニケーション力やチームでの共同作業能力など、どの職種でも必要とされる汎用性の高いスキルをアピールするのが有効です。正社員経験がなくても就活を有利に進める方法は「社会人経験とは?アルバイト歴はどうなるの?雇用形態別に解説します!」のコラムで解説しているので、フリーターやニートから就活を始める方は参考にしてみてください。

履歴書の職歴は省略せず正確に書こう

転職活動では「履歴書の職歴を省略せず、正確に書くこと」が大切です。職歴を書かない・減らすといった対応も、バレると経歴詐称にあたる場合があるので避けましょう。

職歴は企業との適切なマッチングを行うために大事な要素です。不利と感じる点を隠すのではなく、ありのままの職歴を公開して自分を理解してもらい、適職を見つけることが転職活動の最終目標といえるでしょう。

職歴を正直にアピールするための4つのコツ

職歴を正直にアピールするためのコツ

  • 職歴のブランク期間はきちんと説明する
  • 転職先で活かせる前職の経験を洗い出す
  • 転職・退職理由はポジティブな内容を意識する
  • 転職エージェントを活用する

転職活動で自分の経歴やスキルを正確に伝えることは重要なプロセスです。そのなかでも、職歴については転職先企業の判断材料となります。そのため、正直かつ適切にアピールすることが求められるでしょう。以下では、自分の職歴をうまく伝えるための4つのコツをご紹介します。

1.職歴のブランク期間はきちんと説明する

どのような理由であれ、職歴のブランク期間がある場合、それをしっかりと説明することが大切です。ブランク期間の説明を曖昧にしてしまうと、採用担当者に「何か後ろめたいことがあるのでは?」と危惧される恐れがあるでしょう。

ブランク期間中に何を経験したのか、何を学んだのかを明確に伝えて、あなたの人間性や成長性を積極的にアピールするのがおすすめです。ブランク期間を面接で有効にアピールする方法は「空白期間が面接官に与える印象は?答え方のポイントや履歴書の記載例を紹介」のコラムで解説しているので、チェックしてみてください。

2.転職先で活かせる前職の経験を洗い出す

自分の職歴を振り返り、仕事で活かせる強みを洗い出しましょう。これまでの勤め先で得た経験やスキルは、新しい職場にとって価値があるものです。

転職先でどのような経験やスキルが求められているのかを見極め、自分の強みとのつながりを見つけてアピールすると良いでしょう。そうすることで、あなたが入社後どのように活躍できるのか、どのように業務に取り組むことができるのかを具体的に伝えられます。

3.転職・退職理由はポジティブな内容を意識する

ネガティブな転職理由や退職理由は、できるだけ前向きな内容に変換して伝えるよう心掛けましょう。たとえば、前職の評価体制に不満があって退職したなら、「よりモチベーション高く仕事に取り組むために、年功序列ではなく実績も評価対象とする会社で働きたいと考え、転職を決意しました。」のように述べると、自己成長やキャリアアップを志向していることをアピールできます。転職活動では、採用担当者にポジティブな印象を与えるような伝え方を意識しましょう。

4.転職エージェントを活用する

自分の職歴に不安がある方には、転職エージェントを活用するのも良いでしょう。転職エージェントとは、就職・転職を支援する民間のサービスです。

プロのキャリアアドバイザーが専任で付き、経歴や適性に合った仕事を紹介してくれます。多くのエージェントでは、選考対策のサポートも実施。あなたの職歴やスキルを適切に伝える手助けをしてくれるため、転職活動全体をスムーズに進められるでしょう。

職歴詐称はバレる可能性があるので避けよう

職歴詐称がバレると、いま就いている仕事だけでなく、キャリア全体に影響を及ぼすリスクもゼロではありません。転職活動では、企業との信頼関係を大切にし、自身の職歴を正しく伝えるようにしましょう。

「職歴に自信がなくて、転職活動がうまくいくか不安…」という方には、就職・転職エージェントのハタラクティブの利用がおすすめです。ハタラクティブでは、20代の第二新卒や既卒、フリーターなどを対象に就職・転職の支援を行っています。

未経験歓迎の求人を多数保有しているので、正社員経験がない・浅いといった場合も安心してご相談ください。キャリアアドバイザーが丁寧なヒアリングのもと、あなたにぴったりの仕事をご紹介いたします。また、あなたの職歴から「強み」や「アピールポイント」を引き出し、履歴書の書き方や面接での受け答え方もアドバイス。仕事探しから内定までをしっかりとサポートするので、お気軽にご活用ください。

「職歴詐称がバレるかも」と心配な人によくあるQ&A

ここでは、「職歴で嘘をつくとバレる?」と不安を感じている方が抱きやすい疑問について、Q&A形式で回答していきます。

企業が基礎年金番号を確認する際に職歴の嘘はバレる?

バレる可能性があります。
基礎年金番号自体から以前の職歴が明らかになるわけではありません。しかし、企業は基礎年金番号を把握するために、社員の年金手帳を確認することが必要です。年金手帳には社会保険(雇用年金)の加入履歴が記されています。その記録と申告している前職の勤務期間が一致しない場合に、職歴詐称がバレることがあるでしょう。

これまでの職歴が曖昧…ハローワークで確認できる?

ハローワークでは、一般的には個々の求職者が過去にどの企業で働いていたかなどの具体的な職歴を確認することはできません。
ただし、雇用保険の加入履歴を照会することは可能です。雇用保険の加入歴からは過去に在籍していた各事業所での就業期間が分かります。そのため、自分の職歴が曖昧な場合は、雇用保険の加入記録の照会申請を行うと良いでしょう。そのほか、厚生年金や国民年金の記録を確認するのも一つの方法です。

公務員試験で職歴を詐称するとバレる?

公務員試験の応募や採用過程で詐称した職歴がバレるリスクは高いでしょう。
採用後の手続きで、在職証明書や年金手帳など提出書類から発覚する恐れがあります。不正が発覚した場合、試験の結果に関係なく採用が取り消されたり、懲戒処分の対象になったりする可能性もあるでしょう。公務員試験の受験や採用選考で職歴詐称はしないのが賢明です。

転職先にマイナンバーを知らせると職歴はバレる?

マイナンバーを転職先に知らせることで職歴がバレる心配はないでしょう。
マイナンバーは社会保障や税、災害対策のための共通番号です。しかし、マイナンバー自体が個々の職歴情報を保持しているわけではありません。ただし、職歴をごまかしたり詐称したりすることにはリスクが伴うため、自分の職歴は正直に伝えるようにしましょう。

後藤祐介

監修者:後藤祐介

京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。
ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。

資格 : 国家資格キャリアコンサルタント国家資格中小企業診断士
メディア掲載実績 : 「働く」をmustではなくwantに。建設業界の担い手を育て、未来を共創するパートナー対談定時制高校で就活講演 高卒者の職場定着率向上へ【イベント開催レポート】ワークリア障がい者雇用セミナーSNS : LinkedIn®YouTube