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確実に退職できる理由とは?嘘はダメ?引き止められない退職理由と伝え方例

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この記事のまとめ

  • 確実に退職できる理由は、「体調不良」「家庭の事情」「前向きなキャリア形成」など
  • 引き止められやすい理由は、「給与」「残業」「人間関係」に関する不満など
  • 確実に退職したい場合は、職場の就業規則を守りつつポジティブな理由を伝えよう
  • 退職を認めてもらえない場合は、「退職代行サービス」を利用するのも手
  • 確実に退職できる理由や転職について相談するなら、転職エージェントがおすすめ

退職を決意したものの、なかなか会社に言い出せないという方もいるのではないでしょうか。そんなとき、「確実に退職できる理由」を知っておくと心強いですよね。

会社を確実に退職できる理由というと難しく考えてしまうかもしれませんが、本来は退職する事情を詳細に話す必要はありません。そのため、正直に理由を述べるのも方法の一つです。

とはいえ、「引き止められたら断れる自信がない…」「退職を認められなかったらどうしよう」と不安に思う方も多いはず。そこでこのコラムでは、キャリアアドバイザーの北島さんのアドバイスを交えつつ、確実に退職できる理由や引き止められにくい理由をご紹介します。
万が一、引き止められてしまったときの対処法も一緒に解説しているので、これから退職の相談をしようとお考えの方は、ぜひご一読ください。

確実に退職できる理由4選

確実に退職しやすい4つの理由

  • 病気・体調不良
  • 介護や引っ越しなど家庭の事情
  • 結婚・出産・育児への専念
  • 明確なキャリアビジョンをもとにした転職

会社に退職の相談をする際に、引き止められにくい退職理由があります。ここでは、会社に認められやすい退職理由を4つ紹介しましょう。

1.病気・体調不良

病気や体調不良といったことが退職の原因であるのなら、正直に伝えるのも方法の一つです。長期的な療養が必要だったり、勤務に影響を及ぼしかねない不調がある場合は、できるだけ早く治療や休養に専念することも必要でしょう。身体を最優先して退職を考えることは自然なことなので、引き止めにあう可能性は低いといえます。

  • #例文
  • 「介護職の業務にともなう腰痛が悪化し、医師からも療養が必要と診断されました。自分の健康を第一に考え、これを機に退職して療養に専念することに決めました」

2.介護や引っ越しなど家庭の事情

身内の介護や配偶者の転勤にともなう引っ越しなど、家庭の事情に関する内容も引き止められることは少ないでしょう。家庭の事情により、働き続けることが困難になる場合はよくあります。伝えづらい場合は、「家庭の事情により退職することに決めた」と端的に伝えるだけで十分です。

  • #例文
  • 「父が高齢になり介護が必要になったため、私が面倒を見ることに決めました。訪問介護なども検討しましたが、やはり自分の手で介護をしたい気持ちが強く、退職を決断しました」

3.結婚・出産・育児への専念

結婚や出産、育児へ専念することも、よくある退職理由として挙げられます。女性に多い事情だと思う人もいるかもしれませんが、最近は男女問わず見られるようです。結婚にともない家業を継ぐ人や育児と仕事の両立に困難さを感じる人などさまざまな事情があるので、正直に伝えましょう。

ただし、「時短勤務やパートを検討したらどうか」と引き止められる可能性はゼロではありません。その際は、「退職したい」という強い気持ちを訴えれば会社側も理解を示してくれるはずです。

  • #例文
  • 「幼い子どもが3人おり、体力的な面で負担が大きくなりました。休職も考えましたが期限を決めずに育児に専念したい気持ちが強く、退職という形で職場を離れることを決めました」

4.明確なキャリアビジョンをもとにした転職

「スキルアップのため」「○○の仕事に就くため」など、明確なキャリアビジョンをもとにした転職の場合も引き止められにくい理由といえます。特に、今の職場では叶えられないビジョンであれば、会社としても引き止めにくいかもしれません。

  • #例文
  • 「以前から興味のあった○○という仕事に就くため、一からチャレンジする決意をしました。この会社での経験を活かし、自分がさらに成長できるよう、新しい環境で挑戦したいと思っています」

「やむを得ない事情」「正当性がある理由」は引き止められにくい

確実に退職できる理由をお探しの方は、「やむを得ない事情」や「正当性がある理由」を考えてみることをおすすめします。やむを得ない事情や正当性がある理由は、会社側の理解を得やすいからです。

とはいえ、嘘をついてまで退職理由を誤魔化す必要はありません。退職は決して悪いことではないので、自分の状況を整理して会社に納得してもらえるよう工夫することが大切です。

引き止められる退職理由3選

引き止められやすい3つの退職理由

  • 給与が少ない
  • 残業が多い
  • 人間関係の悩みがある

「確実に退職したい」という方は、会社から引き止められやすい退職理由に注意すると良いでしょう。以下で詳しく解説するので、これから退職の相談をする方はチェックしてみてください。

1.給与が少ない

自身のスキルや労働時間に対して給与があまりにも少ないと感じている場合、退職を考える人も少なくありません。しかし、会社側からすれば給与は改善可能な項目の一つ。会社の業績が好調であれば、給与交渉を持ちかけてくる可能性もあります。こうした背景から、給与に関する退職理由は会社に引き止められやすいといえるでしょう。

2.残業が多い

多過ぎる残業は、十分な休息が取れずに体調不良の原因になったり、プライベートと仕事の両立が困難になったりするなど、退職の原因になることもしばしばあります。しかしこれもまた、会社側での労働時間や労働環境の見直しにより、改善する余地がある内容です。
「残業にならないよう業務内容を見直すから会社に留まってくれないか」と、引き止められる可能性は高いかもしれません。

3.人間関係の悩みがある

人間関係の悩みは退職理由としてよく挙げられますが、対象者との話し合いや部署異動などにより、改善の余地がある内容といえるため、引き止められる可能性があります。この場合、もし改善できれば職場の雰囲気やチームワークの強化が図られるため、退職する必要がなくなるかもしれません。

とはいえ、「人間関係のトラブルの原因は何か」を証明する必要があるため解決には一定の期間を要することも。改善するまで待てないほどのつらさを感じているのなら、「退職の決意は固い」ということをはっきり伝え、理解を求めるのが無難です。

「会社が改善できる余地がある理由」は引き止められやすい

退職相談は会社側から見れば人材を失うことになるため、話し合いなどで改善できる余地がある場合は、引き止めてでも残ってほしいと考えることがあります

もし、職場の改善によって退職の必要がなくなるのであれば、これを機に解決策を提案しても良いかもしれません。反対に、今の会社に留まっても改善の見込みがない、あるいはあなた自身が変わることを望まない場合は、「確実に退職できる理由4選」を参考に引き止められにくい退職理由を考えましょう。

確実に退職するには?退職理由を伝えるときのコツ

退職を決意したら、いよいよ退職理由を上司に伝える段階です。けれども、退職の意志を上手に伝えるのは思っている以上に難しいもの。そこで今回は、退職理由をきちんと伝え、円満退職をするためのポイントを3つご紹介します。

会社の就業規則を守って早めに退職の相談をする

退職する際は、会社の就業規則を一読し、退職に関する手続きや期間を確認したうえで、できるだけ早く直属の上司や人事部へ相談をしましょう。就業規則に「1ヶ月前までに相談する」という記載があれば、1~1.5ヶ月前には退職の相談をするのが無難です。

突然退職届を出して出社を拒否したり、直前になって退職の相談をしたりするのはビジネスマナー違反。民法によると、法律上は退職届を提出して2週間を経過すれば退職できるとされています。しかし、あまりにも退職までの期間が短過ぎる場合、会社側に業務の引き継ぎや人材の確保といった問題が生じる可能性があるため、トラブルに発展しかねません。

参照元
e-Gov法令検索
民法

すぐに退職する必要がなければ繁忙期を避ける

退職を予定しているものの特に急ぐ必要がない場合は、会社の繁忙期を避けて退職の相談をすることも円満退職をするためのポイントです。繁忙期や大切なプロジェクトの真っ最中に退職すると、上司や同僚に迷惑を掛けてしまうことになります。余裕をもって引き継ぎや挨拶を行うためにも、退職のタイミングを見極めましょう

会社の不平不満はポジティブ変換して伝える

会社に対する不満が原因で退職する人も少なくありません。しかし、退職理由を伝える際は、会社への不平不満を並べるのではなく、それをポジティブな形に変換するのが上手な伝え方といえます。

たとえば、「残業が多いわりに給料が安いから」のように伝えると、マイナスの印象を与える恐れも。「自分の適性にあった環境で成果を出したい」とポジティブに表現したほうが、あなたの仕事に対する前向きな姿勢が伝わります

迷っている素振りを見せずに強気で伝える

退職の相談をすると、「○○については会社で改善するので残ってほしい」というような回答が返ってくるかもしれません。それに対して迷っている素振りを見せれば、「しばらく考えてみてほしい」と退職時期が先延ばしになる可能性もあります。

伝える際は、固い退職意思とブレない姿勢を意識することが重要です。迷っているような素振りを見せず退職理由をはっきりと伝えれば、引き止められる可能性を減らすことができます。

嘘はつかず正当性をアピールしよう

嘘の退職理由を伝えることはおすすめしません。うまく話せる場合は問題がないかもしれませんが、万が一取り繕えなくなってしまったらどうなるかを考えてみましょう。
誠実さを欠いた行為は信頼を削ぐだけでなく、将来的な人間関係にも悪影響を及ぼします。退職理由は正直に伝え、納得を得られるように工夫することが大切です。

会社に退職を認めてもらえないときの対処法

会社があなたという人材の価値を評価していたり、人材不足で困っていたりする場合、退職理由を伝えてもなかなか認めてもらえない場合があります。しかし、退職する方法はあるのでご安心ください。具体的にどうすればいいのか、その対処法をご紹介します。

法律に則り2週間前に「退職届」を提出する

前述したように、民法では退職届を提出して2週間を経過すれば退職できるとしています。会社の就業規則に沿って上司や人事部に退職の相談をしたにもかかわらず退職を認めてもらえない場合は、退職日から2週間前に退職届を提出すれば、退職すること自体が違法になることはありません

なお、「退職届」とは、あなたの退職の意志を伝える公式な文書。使用者の承諾は必要ありません。これを会社に提出することで、法的に退職を申し出たことになります。法的な根拠のある行為なので、会社側もきちんと対応してくれるでしょう。

引き止めがきつい場合は退職代行サービスを使う

退職の相談をしたものの激しい引き止めにあうなど、自分で話を進めるのが難しいと感じる場合は、退職代行サービスを利用するのも一つの方法です。退職代行サービスでは、プロに退職の手続きを代行してもらえます。自分での交渉がうまくいかない場合や、会社が原因で心身の不調をきたしている場合に便利です。

退職するのはあなたの権利

退職に向けた行動は、あなたの「正当な権利」であるということを忘れないようにしましょう。会社側からなかなか退職を認めてもらえなくても、辞める手段はいろいろあります。
ただし、迷いがあれば、会社側もそれを察して引き止めることもあるので、自分の意思ははっきりと伝えることが大切です。

退職の気持ちが決まったあとのスケジュール

退職する気持ちが固まったら、退職までのスケジュールを整理してみましょう。「退職日までに何をすればいいの?」と迷っている方は、退職届の提出から退職日までの流れを確認してみてください。

  • ・退職届を提出する
  • ・退職日を決定する
  • ・業務の引き継ぎをする
  • ・関係者への挨拶まわり
  • ・必要書類を受け取る
  • ・会社の備品を返却する
  • ・退職する

まずは、「退職届を提出する」ことがスタートラインです。退職届を提出するのは退職希望日の1~3ヶ月前に直属の上司へ提出するのが基本。マンツーマンで相談するため、事前にアポイントを取りましょう。

会社側のOKをもらったら、退職日を決定。それまでに業務や書類、データの引き継ぎや関係各所へのあいさつ回りを済ませます。同時に、「離職票」「雇用保険被保険者証」「年金手帳」「源泉徴収票」などを会社から受け取れるよう、申請をしておきましょう。

退職日には、パソコンや携帯電話、社員証、制服、名刺など、会社から貸与されている備品を返却します。健康保険被保険者証の返還も忘れずに行いましょう。最後に、一緒に働いたことに対する感謝の気持ちを伝える機会があれば、挨拶をして退職するのが一般的な流れです。

ハタラクティブ プラス在籍アドバイザーからのアドバイス

北島愛純

北島愛純

退職日までに転職先が決まっている場合もあるかと思いますが、まだ次の職場が決まっていない場合は転職活動を行うことになるでしょう。もし、半年以内の早期退職をしている場合は、応募先に伝える「転職理由」にも注意する必要があります。

退職理由としてあいまいな理由や前職への不平不満を伝えるのは、応募先にネガティブな印象をもたれる恐れがあるため良くありません。ハタラクティブでは、キャリアアドバイザーがマンツーマンで退職理由や転職理由の伝え方をアドバイスするので、不安な方はぜひご相談くださいね。

「確実に退職できる理由が知りたい」「転職を考えているけど何から始めればよいか分からない」という方は、転職エージェントのハタラクティブがお手伝いいたします。

退職後に転職活動をする場合は、自分の興味やスキルに合った職探しを行うことが大切です。焦って転職先を決めてしまうと、再度退職を考えることになるリスクがあるため、慎重に行動しましょう。

ハタラクティブなら、転職のご相談の一環として、希望や適性に沿った求人のご紹介が可能です。応募書類の添削や面接対策といったフォローも充実しているので、効率よく転職活動を進められますよ。興味のある方は、お気軽にお問い合わせください。

退職理由に関するよくある質問

ここでは、退職理由の考え方や伝え方についてお悩みの方によくある疑問についてまとめました。職場に退職理由を伝える前にぜひチェックしてみてください。

引き止められない退職理由は?

健康問題が生じている場合や転居、結婚、育児といった生活上の大きな変化、あるいはキャリアアップのようなポジティブな転職は引き止められにくい退職理由といえるでしょう。
これらに共通しているのは、個々の状況を改善する余地が会社側にない、または限りなく少ないという点です。反対に、給与や待遇、人間関係などは引き止められる可能性が高いかもしれません。詳しくは、このコラムの「確実に退職できる理由4選」「引き止められる退職理由3選」をご覧ください。

すぐに退職できる理由は?

自身や家族の病気など、緊急性の高い問題を抱えている場合は、すぐに聞き入れてもらえる可能性が高いでしょう。
ただし、すぐに退職したいからといって嘘をつくのは避けたほうが無難です。嘘がバレれば退職日までの期間に職場に居づらくなってしまう恐れもあります。

パートが確実に退職できる理由は?

パートの場合、雇用契約書に契約期間が記載されているはずなので、更新をしなければ確実に退職できるでしょう。
契約期間の更新を待たずに退職したい場合は、家庭の事情や転居、結婚、育児といった、環境の変化を理由に退職する方が多いようです。

「精神的に限界」を退職理由として伝えても大丈夫ですか?

「精神的に限界」という内容を退職理由として伝えることも可能ですが、あえて伝える必要はないでしょう。
「一身上の都合」と伝えたうえで、口頭で「体調面の懸念がある」と補足する程度で問題はないといえます。もし「精神疾患」による退職であることを伝えたい場合は、医師からの診断書を用意するとスムーズかもしれません。

後藤祐介

監修者:後藤祐介

京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。
ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。

資格 : 国家資格キャリアコンサルタント国家資格中小企業診断士
メディア掲載実績 : 「働く」をmustではなくwantに。建設業界の担い手を育て、未来を共創するパートナー対談定時制高校で就活講演 高卒者の職場定着率向上へ【イベント開催レポート】ワークリア障がい者雇用セミナーSNS : LinkedIn®YouTube