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試用期間に退職したい…合わないという理由で辞められる?円満退社のコツ

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この記事のまとめ

  • 無期雇用契約の場合、2週間前までに申し出れば試用期間に退職が可能
  • 有期雇用契約の場合、基本的には試用期間の退職はできない
  • 病気やケガなど、やむを得ない事情があるときは即日退職が認められることもある
  • 試用期間に退職する際は、まず上司に伝えてから退職届を提出する
  • 試用期間に退職すると、雇用保険の加入期間によっては失業保険をもらえない場合もある

就職したあとに、「試用期間に退職したいけれど、できるの?」と考える方もいるのではないでしょうか。入社前に企業の情報収集を行っていたとしても、実際に働いてみないと分からないことは多いものです。

無期雇用契約の場合、2週間前までに申し出れば試用期間であっても退職できます。ただし、企業規則によっては、1ヶ月前までに申告しなければならない場合もあるので注意が必要です。

有期雇用契約の場合は、病気やケガなど仕事を続けられない理由がない限り、基本的には契約期間が終了するまで退職できません。

このコラムでは、キャリアアドバイザーの板垣さんのアドバイスを交えつつ、試用期間に退職する際の流れや、円満退社のコツを解説します。試用期間に退職を申し出るときの例文もご紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

試用期間に退職したい…辞めることは可能?

試用期間中の退職は可能です。ただし、雇用契約の内容によっては、退職できない場合もあります。ここでは、「民法第八節 雇用」と「労働基準法 附則抄」を参考に解説していくので、試用期間の退職を検討している方はご一読ください。

2週間前までに申し出れば退職できる【無期雇用】

民法第六百二十七条によると、入社した企業との雇用契約が無期雇用の場合、退職希望日の2週間前までに申し出れば退職できることになっています。

無期雇用とは、一つの企業で期限なく働き続けることを想定した雇用契約です。試用期間含め、正社員として企業に就職する多くの人が、この無期雇用に該当します。したがって、退職の意思を伝えれば、試用期間であっても法的には無条件で退職が可能です。

ただし、企業によっては業務の引き継ぎや、人材確保のために「退職の場合、1ヶ月前までに申告」といった就業規則が設けられていることも。その場合は、就業規則に則って退職を申し出る必要があります。

雇用期間終了まで退職できない【有期雇用】

有期雇用の場合、基本的には雇用期間が終了するまで退職できません。一般的には派遣社員や契約社員、アルバイトなどで働く人が有期雇用に該当します。有期雇用の場合、契約終了年月日が決まっているため、やむを得ない事情がある場合を除き、雇用期間の途中で退職することはできないのです。

なお、「労働基準法第百三十七条」によると、有期雇用であっても雇用から1年以上経過していれば退職を申し出ることが可能となっています。

試用期間でも即日退職が可能な場合もある

先述のとおり、通常は退職を申し出ても即日退職はできません。しかし、体調不良やケガ、家族の介護など、やむを得ない事情がある場合は即日退職が認められることもあります。

また、試用期間に会社でパワハラやセクハラを受けた、残業代の未払いがあったなど、明らかに企業側に非がある場合も即日退職を申し出ることが可能です。

試用期間に退職しても給与はもらえる

試用期間に退職してもペナルティが発生することはなく、働いた分の給与はもらえます。たとえ入社から1ヶ月未満で退職したとしても、企業側は給与を日割りで計算した金額を従業員へ支払う義務があるからです。

試用期間に退職する際は、「何日働いたか」「試用期間中の給与額」を調べ、退職後に正しい金額が振り込まれたかを確認しましょう。

参照元
e-GOV法令検索
民法第八節 雇用
労働基準法 附則抄

試用期間とは

試用期間とは、従業員が企業で働く適性があるかどうかを、企業側が見極めるための期間です。面接で話すだけでは、応募者が会社の風土や求めるスキルとマッチしているかは、なかなか判断しにくいもの。本採用の前に試用期間を設け、応募者の能力や人柄、勤務態度などを見ることによって、長期的に雇用するかどうかを決定しているようです。

試用期間の長さは1~6ヶ月、長くても1年間行うのが一般的。どのくらいの長さを試用期間とするかや、本採用に至るまでの判断基準は企業によって異なります。

なお、試用期間は雇用上の必須項目ではないため、企業によっては試用期間を経ずに本採用となる場合も。試用期間が設けられている会社の場合、労働契約書や就業規則に記載されているので、応募時に確認しましょう。

試用期間は解雇されやすいの?

企業側は、長期雇用を前提として試用期間を設けているため、「解雇されやすい」ということはないでしょう。ただし、著しく勤務態度が悪かったり、能力が業務に見合っていないことが明確であったりする場合は、退職を勧められる可能性があるようです。

試用期間に解雇されるケースについては後述するので参考にしてみてください。

試用期間に解雇されることはある?

正当な理由がない限り、基本的には試用期間に解雇されることはありません。以下ではどのような場合に解雇されるのか、解雇されないのかをご紹介します。

試用期間に解雇されるケース

履歴書や職務経歴書で虚偽の内容を記載すると、経歴詐称となり試用期間に解雇される可能性があるでしょう。また、度重なる無断欠勤や遅刻といった勤怠不良や、就業規則違反をはたらくことも解雇の正当な理由となります。

ほかにも、採用の前提条件にある能力を満たしていないと企業側が判断し、業務や会社経営に重大な支障が出ると判断されると解雇を通達される場合もあるようです。ただし、1回のミスで試用期間に解雇されるということはありません。

厚生労働省の「労働契約の終了に関するルール 1解雇」では、企業が合理的な理由で従業員を解雇する場合のルールとして、以下の内容を挙げています。

  • ・少なくとも30日前に解雇の予告をする
  • ・予告を行わない場合には、30日分以上の平均賃金(解雇予告手当)を支払わなければならない
  • ・予告の日数が30日に満たない場合には、その不足日数分の平均賃金を、解雇予告手当として、支♭払う必要がある

どのようなケースが解雇に相当するかは、会社の就業規則に明記することが義務付けられています。就業規則に反する行為を行うと、試用期間であっても解雇されるので注意が必要です。

試用期間に解雇されないケース

企業側は本採用を見越したうえで、試用期間の働きぶりを見ています。そのため、試用期間に仕事が遅かったり、ミスをしたりしても、それだけを理由に解雇されることはありません。また、働くうえでは最低限の協調性やコミュニケーション能力も必要ですが、これらがうまくできないからといって、直接解雇につながることはないでしょう。

試用期間に病気やケガなど就労が困難な状況になった場合、療養に必要な期間によっては解雇または退職を勧められる場合も。復職の意思があるならば、上司に相談してみましょう。

参照元
厚生労働省
労働契約の終了に関するルール

試用期間中の福利厚生

試用期間中であっても条件を満たしていれば、社会保険へ加入できるのが一般的です。厚生労働省の「社会保険適用拡大ガイドブック」によると、2022年10月から正社員だけでなくアルバイトやパートで働く方の社会保険加入条件も拡大されました。ただし、会社の従業員数や業務形態などによって社会保険へ加入できるかどうかが異なるため、事前に確認が必要です。

なお、試用期間中の賃金は、本採用後の賃金よりも低く設定されている場合があります。会社から提示された金額を時給に換算し、地域の最低賃金を下回っていないかを、厚生労働省の「地域別最低賃金の全国一覧」で確認してみましょう。

参照元
厚生労働省
社会保険適用拡大特設サイト
地域別最低賃金の全国一覧

試用期間に退職するときの流れと円満退社のコツ

有期・無期雇用に関わらず、試用期間に退職を考える方は多いかもしれません。ここでは、試用期間に退職を切り出す際の具体的な流れと、円満に退社するための秘訣をご紹介します。

1.直属の上司に伝える

試用期間に退職を望む場合、直属の上司にその旨を伝えましょう。仕事中に作業をしながら伝えるのではなく、上司に「ご相談したいことがあるので、時間をとってもらえないでしょうか」と事前に相談し、一対一できちんと話す場を設けることが大切です。また、試用期間に退職することは、上司に伝えたあとに、相談のうえ、同僚や取引先企業などへ伝えましょう。

退職の意思をどのように説明するか迷っている方は、後述する「試用期間に退職を伝えるときの例文」を参考にしてみてください。

電話やメールで「退職したい」と伝えても良いの?

面と向かって、試用期間の退職を言い出すのは勇気がいることだと思います。しかし社会人として、「退職」という重要な話を電話やメールで済ませるのは避けましょう。

試用期間に出会った上司、および企業は短期間であってもお世話になった相手です。誠意をもって、相手の顔を見ながら気持ちを伝えてください。

2.退職届を提出する

上司に退職の意思を伝えて、退職日が決定したあとに退職届を提出します。上司ではなく人事部への提出を求められることもあるので、誰に退職届を提出すべきかは事前に確認しておきましょう。退職届を提出すると、基本的には試用期間の退職を撤回することはできません。

なお、退職届と似た書類に「退職願」がありますが、これは退職の意思を伝えるためのもの。「辞表」は会社の役員や、取締役といった会社と雇用関係にない人が役職を辞する場合にのみ使用します。したがって、会社に雇用されている人が、上司へ退職する旨を伝えたあとに提出する書類は「退職届」が適切です。

3.業務の引き継ぎをする

試用期間に退職するときは、業務の引き継ぎ作業も重要です。自分が担当していた業務を、後任の従業員がスムーズに引き継げるよう、資料の作成や口頭で説明を行いましょう。退職日から逆算してスケジュールを組み、滞りなく引き継ぎを行うことが必要です。

退職日まで責任をもって自分の仕事を全うしよう

退職の意思を伝えたあとも、退職当日の業務を終えるまでは真摯に仕事と向き合いましょう。転職先の企業と退職した会社が取引関係になる可能性もあるので、同僚や先輩、後任者に良い印象を残すことは非常に重要です。

退職後にあなたの評判を落とさないためにも、関わった人にはお礼を伝え、最後まで業務を全うしましょう。

試用期間に辞めるとどうなる?【メリット】

ここでは、試用期間に退職すると、どのようなメリットがあるのかご紹介します。試用期間に仕事を辞めるとどうなるか気になる方は、以下を参考にしてみてください。

精神的苦痛を感じていた場合ストレスから開放される

仕事でのストレスや精神的苦痛が原因で、試用期間に退職を決意する方もいるでしょう。そのような場合、仕事を辞めることによってストレスから解放される点がメリットといえます。働くうえで、心身の健康を保つのは何よりも大切です。

ストレスから解放されれば、転職をして次のステップへ進む意欲もわいてくるでしょう。

新卒の場合は第二新卒として転職活動ができる

新卒で入社したあと、試用期間に仕事を辞めた場合、第二新卒として転職活動ができます。

厚生労働省の「若年者雇用を取り巻く現状」を参考に、第二新卒者に対し企業側が重視する項目を表にまとめました。

企業が第二新卒者に求めること割合
実務経験63.5%
熱意・意欲51.5%
行動力・実行力38.2%
コミュニケーション力36.5%

引用:厚生労働省「若年者雇用を取り巻く現状(2p)採用選考の際に重視する項目

この調査結果を見ると、第二新卒者に対し実務経験を求める企業がもっとも多いとはいえ、熱意や意欲を重視する企業も半数以上あることが分かります。試用期間に退職したあとは、第二新卒として転職活動を意欲的に行い、新たなステージでの活躍を目指しましょう。

参照元
厚生労働省
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社会保険加入前なら職歴として残らない

正社員として正規雇用を前提とした試用期間であれば、社会保険に加入するのが一般的です。しかし、何らかの事情により社会保険に加入していない、もしくは加入手続き前に退職する場合、職歴として残らない可能性があります。

試用期間の退職も履歴書に記載するのが基本

「試用期間の退職は履歴書に書かなくても良いのでは?」と考える方もいるかもしれません。しかし、履歴書は自分の職歴を明らかにし、これまでの経験や学んだことを企業へ示す公的な書類。嘘偽りなく事実を記載するのが基本です。

履歴書に書かないまま転職し、企業側に試用期間で退職していたとバレると経歴詐称で解雇される可能性もあるでしょう。短期間であっても、働くことによって得たものは何かしらあるはずです。試用期間に身につけたスキルや経験を、あなたのアピールポイントとして転職活動に活かしましょう。

試用期間に辞めるとどうなる?【デメリット】

試用期間の退職は、メリットがある一方でデメリットもあります。会社を辞めるかどうか迷っている方は、以下の解説を読んで検討してみてください。

会社の良いところを知らないまま退職する可能性がある

会社の雰囲気や業務内容は、試用期間という短い期間では分からない部分もあるでしょう。慣れない環境で初めての仕事をこなす中で、ネガティブな一面ばかりに目が向いてしまう可能性もあります。

試用期間に仕事を辞めると、仲間同士の助け合いや上司の優しさ、やりがいなどを知らないまま退職することになるかもしれません。

転職活動時にマイナスな印象を与える恐れがある

試用期間中の退職は、転職活動時の選考でマイナスな印象を与える恐れがあります。「採用してもまたすぐに辞めてしまうのでは?」といった懸念を抱かれる可能性も。企業側は、人材確保および育成に時間とコストをかけています。そのため、採用した従業員には長期勤務を望むのが一般的です。

試用期間に退職したあとに転職活動をする際は、面接で反省点を述べるとともに、長期勤務への意欲をしっかりとアピールすることが重要です。

雇用保険加入期間が1年未満の場合は失業保険をもらえない

会社を退職すれば必ず失業保険(雇用保険の基本手当)をもらえる、というわけではありません。退職後に失業保険を受け取るには、以下2点の条件を満たす必要があります。

  • 1.ハローワークで求職申し込みを行い、積極的に就職活動をしているが失業状態にある
  • 2.退職日からさかのって2年間に、雇用保険の被保険者であった期間が通算1年以上ある

つまり、試用期間開始から1年未満で退職した場合は、失業保険の受給対象外なのです。

ただし、解雇や倒産による退職の場合は、6ヶ月以上雇用保険に加入していれば失業保険を受け取れます。詳しくは、ハローワークインターネットサービス「よくあるご質問(雇用保険について)」をご確認ください。

参照元
ハローワークインターネットサービス
雇用保険手続きのご案内

辞めぐせがつかないよう注意が必要

試用期間の退職を経験すると、働き方に対するマインドセットが「嫌なことがあれば辞めれば良い」といった方向に偏りがちです。これを一般的に「辞めぐせ」と呼びますが、この考え方のまま転職活動をすると、早期退職を何度も繰り返す可能性があります。

試用期間での退職を選択するときは、その後のキャリアパスにどのような影響を与えるのか、転職によって問題は解決するのかを慎重に考えましょう。

試用期間に退職を伝えるときの例文

試用期間に退職を上司へ伝える際は、正直な気持ちを伝えると同時に、礼儀に配慮した言い方を意識する必要があります。以下にシチュエーションごとの例文をご紹介するので、どのように切り出したら良いか悩んでいる方は参考にしてみてください。

ハタラクティブ プラス在籍アドバイザーからのアドバイス

板垣拓実

板垣拓実

試用期間に仕事を辞める場合は、なぜ「退職したい」と感じたのか、理由をしっかりと自分の中で明確にしておくことが重要です。上司に退職を切り出す際は、感謝の気持ちも忘れずに伝えましょうね。
また、現在では「退職代行サービス」と呼ばれるものも存在します。試用期間に退職することで、会社とトラブルになるのを避けたい場合は、活用するのも一つの方法です。

社風が合わない場合

  • 「入社前に私が勝手に想像していた社風と、実際の雰囲気にギャップを感じたため、退職したいと思っています。まだ試用期間という立場でありながら、このような形になり大変申し訳ありません。ただ、いろいろと考えた結果、退職を決断したなら早いほうが良いと思い、本日お伝えさせていただきました」

会社の雰囲気は、入社してからでないと見えてこない部分が多いものです。しかし、試用期間に「社風が合わない」と感じ退職を決めた場合は、会社へのストレスをそのまま上司に伝えると、ネガティブな印象を与える恐れがあるのでおすすめできません。

なぜ社風が合わないかを詳しく伝える必要はないので、「自分が会社に順応できなかった」「勝手にイメージを固めてしまっていた」など端的に説明しましょう

業務内容が合わない場合

  • 「現在担当している業務内容と、私のキャリア目標との間に乖離があるように感じたため、退職させていただきたいと思います。営業職は非常にやりがいのある仕事だと感じています。一方で、よりお客さまのニーズに応えられるような商品の企画や、開発に携われる業務に就きたいという気持ちが大きくなりました。試用期間の身でありながら大変申し訳ありませんが、退職という決断に至りました」

選考時に採用担当者へ自分のキャリアプランや、希望の部署を伝えていたとしても、入社後に異なる業務へ配属されることもあるようです。しかし、試用期間に配属された部署が希望の業務と違っても、会社や採用担当者、仕事内容を批判するのは避けましょう

また、退職を決意する前に、まず部署異動や担当業務の変更ができないか、相談してみることも大切です。

退職せざるを得ない理由がある場合は事実を伝えれば問題ない

試用期間に自分自身のケガや病気、家族の看護・介護など、やむを得ない理由がある場合は、事実を正直に伝えれば問題ありません。上司に退職の意思を伝える際に、医師による診断書をあわせて提出すると、受け入れてもらいやすいでしょう。

一人ひとり、試用期間に退職したい理由や状況は異なります。自分の気持ちを尊重しつつ、社会人としてのマナーと相手への敬意をもって上司へ伝えることが重要です。

試用期間の退職を繰り返さないためにできること

試用期間の退職を繰り返すと、企業による早期退職への懸念から転職活動が難航する可能性があります。以下では、試用期間の退職を繰り返さないためにできることをご紹介するので、転職活動の参考にしてみてください。

自己分析と企業研究をしっかり行う

試用期間の退職を繰り返さないためには、企業を選ぶ前に自己分析と企業研究をしっかりと行うことが大切です。自己分析とは、あなたの能力や適性、価値観を深く理解することを指します。たとえば、「仕事で一番大切にしたいことは何か?」「何をすれば自分が満足できるか?」「何に取り組むことで自分自身が成長できるか?」といった問いかけを通して、客観的に見つめてみましょう。

企業研究とは、会社の業務内容をはじめ、社風や業績の動向、実際に働いている従業員の評価などを調査することを指します。求人サイトに記載のある内容だけでなく、企業のWebサイトやニュース、口コミサイトなどを参考にしてみましょう。

就職・転職エージェントでプロの意見を聞く

就職・転職エージェントを利用し、プロの視点からのアドバイスを受けるのもおすすめです。エージェントでは、世の中にある職業や業界についての情報を得られるだけでなく、自己分析の効果的なやり方や自己PRのコツなども教えてもらえますよ。

ハタラクティブは既卒や第二新卒、フリーターなど20代の若者に特化した就職・転職エージェントです。「自分に合う企業が分からない」「次こそは試用期間の退職を避けたい」と考えている方を、全面的にバックアップします。また、ハタラクティブで扱う求人は、企業に直接インタビューを行っているので、入社後のミスマッチも避けられるでしょう。

ハタラクティブは経験豊富なキャリアアドバイザーが、マンツーマンで丁寧にヒアリングを行い、あなたにピッタリの求人をご紹介します。自己分析の方法や面接のコツ、履歴書の書き方もアドバイス。ご登録・ご相談は無料なので、1人でお悩みの方はぜひ一度お問い合わせください。

後藤祐介

監修者:後藤祐介

京都大学工学部建築学科を2010年の3月に卒業し、株式会社大林組に技術者として新卒で入社。その後2012年よりレバレジーズ株式会社に入社。
ハタラクティブのキャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザーを経て2019年より事業責任者を務める。

資格 : 国家資格キャリアコンサルタント国家資格中小企業診断士
メディア掲載実績 : 「働く」をmustではなくwantに。建設業界の担い手を育て、未来を共創するパートナー対談定時制高校で就活講演 高卒者の職場定着率向上へ【イベント開催レポート】ワークリア障がい者雇用セミナーSNS : LinkedIn®YouTube