仕事を辞めたらやるべきこと5選！手続きの方法や順番を詳しく解説

「仕事を辞めたらやるべきことって何？」「退職後の手続きの順番が知りたい」と悩んでいる方もいるでしょう。退職時は何かと慌ただしくなりがちな時期なので、必要な手続きを忘れてしまわないか不安ですよね。

必要な手続きを怠ると自分が困るだけでなく、勤めていた会社や再就職先にも迷惑をかけてしまう可能性もあります。このコラムでは、キャリアアドバイザーの高城さんのアドバイスを交えつつ、仕事を辞めたらやるべきことややるべきことの順番について情報をまとめました。仕事を辞めたいと考えている方は、ぜひ参考にしてくださいね。

仕事を辞めたらやるべきことはある？

仕事を辞めたあとは、さまざまな手続きが必要になります。退職後の手続きを適切に行わない場合、健康保険や年金の未納が発生したり、受け取れるはずの失業手当がもらえなくなったりすることも。まずは自分の状況に合わせて、どのような手続きが必要なのか把握することが重要でしょう。

これらの手続きには期限があるものも多く、忘れずに適切なタイミングで行う必要があります。特に健康保険や年金の手続きは、退職後すぐに行わなければ、万が一の際に医療費が全額自己負担になったり、将来的な年金受給額が減ったりする可能性があるため注意が必要です。

退職したらやることは順番どおりに進める

退職後の手続きは、基本的に以下の順番で進めるのがおすすめです。

特に健康保険と年金の手続きは期限が厳しいため、優先的に行う必要があります。失業保険の手続きは、会社から離職票が届いてからハローワークで行いますが、離職票の発行には1〜2週間かかることがあるため、その間に健康保険と年金の手続きを済ませておくとよいですね。

 

住民税や確定申告については、時期によって対応が異なるため、自分の退職時期の対応方法を確認しておきましょう。

退職後すぐに就職するなら手続きは不要

退職後すぐに就職する場合、大抵の手続きは新たな就職先で行われるため、特別な手続きは不要です。年金手帳や雇用保険被保険者証、源泉徴収票などの必要書類を会社に提出するだけで問題ありません。

これらの書類は勤めていた就業先から渡されるものが多いので、受け取る際は不足がないか確認しておきましょう。

【仕事を辞めたらやるべきこと5選】健康保険の種別切り替え手続き

仕事を辞めたら、就業先で加入していた健康保険（社会保険）の被保険者資格が失われます。そのため、退職後は健康保険への切り替え手続きが必要となります。

切り替える方法は「健康保険の任意継続」「国民健康保険への切り替え」「配偶者の扶養に入る」の3つ。なお、必要な持ち物や手続きの方法はそれぞれ異なるため、それぞれ確認しておきましょう。

健康保険の任意継続をする

健康保険の任意継続は、退職前に加入していた健康保険（協会けんぽや健康保険組合）を、個人で継続できる制度です。手続きは健康保険の種類によって異なりますが、一般的に退職日から20日以内に手続きを完了させる必要があります。

必要書類は「健康保険資格喪失証明書」「任意継続被保険者資格取得申出書」などで、保険料は退職前の給与をもとに計算されます。ただし、任意継続は最長2年間しか利用できないため、2年後には別の健康保険に切り替える必要があることを覚えておきましょう。

参照元
全国健康保険協会（協会けんぽ）
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国民健康保険へ切り替える

任意継続利用の資格がない、あるいは任意継続の期間が終了している場合、国民健康保険への加入が必要です。手続きは、退職後14日以内に居住する市町村の役所で行います。

必要な書類や申請方法は役所によって異なる場合があるため、手続き前に自治体の国民健康保険窓口で確認しておくと、スムーズに手続きができるでしょう。

期限を過ぎても手続きは可能ですが、保険料は退職日の翌日から請求されるので注意が必要です。

家族の被扶養者になる

家族が勤務先で健康保険に加入している場合、その保険の被扶養者となることも可能です。ただし、被扶養者になるためには、「被保険者の収入により生計を維持されていること」「年収が130万円未満であること」などの条件を満たす必要があります。扶養の申請手続きは、健康保険に加入している家族が行います。

「扶養者とは？誰のことを指す？意味や履歴書上での書き方を簡単に解説します」のコラムでは、扶養家族の条件を詳しく解説しています。家族の扶養に入ることを検討している方は、ご一読ください。

退職後の健康保険については「退職後は健康保険に入らないとダメ？加入しないリスクや手続き方法は？」のコラムでも解説しているので、参考にしてみてください。

【仕事を辞めたらやるべきこと5選】年金の種別切り替え手続き

仕事を辞めたら、就業先で加入していた厚生年金から国民年金へ切り替える手続きが必要です。

切り替えるのを忘れて国民年金を納められないままでいると、将来受け取れる年金額が少なくなったり、受け取ること自体ができなくなったりする恐れも。退職後は速やかに変更手続きを行いましょう。

国民年金へ切り替える

退職後すぐに転職しない場合や個人事業主やフリーランスとして独立する場合は、国民年金への切り替えが必要です。退職後は14日以内に、年金事務所で変更手続きを行いましょう。

また、手続きには年金手帳または基礎年金番号通知書と、退職証明書や健康保険喪失証明書などの被用者年金制度の資格喪失日が証明できる書類が必要です。退職証明書や健康保険喪失証明書は、退職者が全員もらえる書類ではないため、早めに退職予定または退職済みの会社へ発行を依頼しておくのがおすすめです。

配偶者の被扶養者になる

配偶者が社会保険に加入している場合は、「第3号被保険者」として扶養に入ることができます。扶養する配偶者が勤務先に申請を行う必要があるので、退職後5日以内に、扶養する家族の勤務先へ被扶養者届を提出しましょう。
なお、年金制度において「扶養」が適用されるのは配偶者のみ。健康保険のように「親の扶養に入る」ができないため、国民年金保険料は支払う必要があります。

参考元
日本年金機構
就職・転職・退職

【仕事を辞めたらやるべきこと5選】失業保険の手続き

仕事を辞めた際、一定の要件を満たしていれば失業保険（基本手当）を申請できます。失業保険は、一時的に収入が途絶えた方が再就職するまでの間、給付金を受け取れる制度です。再就職先がまだ決まっていない場合は、早めに申請手続きを始めましょう。

失業保険の手続きはお住まいの地域を管轄するハローワークでしかできません。最寄りのハローワークは、厚生労働省の「ハローワーク」のウェブサイトで検索できますよ。申請方法や給付される期間は、自己都合退職か会社都合退職かによって異なるため、それぞれについて詳しく解説します。

自己都合での退職の場合

会社の倒産やリストラではなく、自身の意思で退職した場合、自己都合退職となります。この場合、申請してから、失業の認定後1〜3ヶ月間の給付制限があります。そのため、ハローワークで申請をしてから、実際に給付金を受け取るまでには3ヶ月以上かかることを覚えておきましょう。

この期間の生活費は自身でまかなう必要があるため、事前に蓄えを用意しておくことが大切です。退職前に、自分がどれくらいの期間、いくらくらいの給付金を受け取れるのかを把握しておくと、退職後の生活計画が立てやすくなりますよ。
自己退職での失業保険については「失業保険を自己都合退職後にもらうには？給付制限期間や計算方法を解説！」のコラムで解説しているので、ぜひチェックしてみてください。

会社都合での場合の場合

会社の倒産やリストラなど、会社都合での退職の場合は、待期期間の7日間を終えた後、失業の認定を受けると給付金を受給できます。また、会社の倒産や解雇などの特定受給資格者や雇止めによる特定理由離職者に該当する場合は、給付日数が手厚くなる可能性があります。

会社都合の退職であることを証明するには、離職票の「離職理由」欄の記載が重要になるため、退職時に会社と確認しておくことをおすすめします。

必要な持ち物と受給の流れ

失業保険の申請に必要な持ち物は、以下のとおりです。

• ・雇用保険被保険者証
• ・離職票
• ・本人確認書類（マイナンバーカード、運転免許証など）
• ・印鑑
• ・通帳またはキャッシュカード
• ・証明写真（縦3cm×横2.5cm）2枚

必要書類を忘れずに準備して、手続きを行いましょう。また、失業保険を受給するには、次の手順で申請を行いましょう。

• 1.離職票を受け取る
• 2.ハローワークで受給手続きをする
• 3.雇用保険受給者初回説明会に参加する
• 4.失業認定を受ける

参考元
ハローワーク
雇用保険の具体的な手続き

【仕事を辞めたらやるべきこと5選】住民税納付の手続き

住民税は、在職時は給与から天引きされる特別徴収ですが、仕事を辞めたら普通徴収に切り替わります。退職月によって対応が変わるため、以下を参考のうえ注意しておきましょう。

1～5月に退職した場合

住民税は1年間の所得に対する税金を6月から翌年5月までの1年間で納める仕組みであるため、1～5月に退職した場合は、退職月から5月までの住民税が最後に支給される給料や退職金から一括で差し引かれます。そのため、住民税納付の手続きは不要です。

6～12月に退職した場合

退職月の住民税はいつもどおり給与から差し引かれますが、退職した翌月から翌年5月までの住民税は普通徴収となるため、自分で納付が必要です。役所から送られる納税通知書に従って納付しましょう。

【仕事を辞めたらやるべきこと5選】確定申告の手続き

確定申告とは、毎年1月1日から12月31日までの1年間で得た所得額を計算し、その額に応じた税金を申告する手続きのことです。勤めている間は会社側が年末調整を行っているため、自分で確定申告を行うことはほぼありません。

しかし、退職後は再就職の状況に応じて確定申告が必要となる場合があります。再就職の時期によって変わる確定申告の手続きについて、確認してみましょう。

年内に再就職する場合

年内に再就職した場合、転職先の会社で年末調整を行います。その際、前職の源泉徴収票が必要になるため、退職時に受け取ったらなくさないよう保管しておきましょう。

年内に再就職しない場合

年内に再就職しなかった場合や個人事業主として独立をした場合は、退職した翌年の2月半ばごろから最寄りの税務署で確定申告を行います。税務署での手続きに必要なものは以下になります。

• ・本人確認書類（マイナンバーカード、運転免許証など）
• ・確定申告書
• ・所得控除用の書類（生命保険料控除証明書や社会・国民年金保険料控除証明書など）
• ・キャッシュカードか預金通帳（還付申告をする場合のみ）

確定申告書は税務署で受け取ったり、Webからダウンロードしたりできます。「フリーターは確定申告が必要？掛け持ちや副業をしているケースも解説」のコラムでは、確定申告の方法を詳しく解説しているので、併せてご覧ください。

自分で手続きすることを面倒に感じることもあるでしょう。しかし、確定申告を行うことで、納め過ぎていた所得税が返ってくることもあります。仕事を辞める前に、確定申告の仕組みや手続きの方法などを理解しておくことが大切です。

参照元
国税庁
「国税関係手続が簡素化されました」

仕事を辞めたら会社から受け取る6つの書類

仕事を辞めたらやることの一つとして、会社から必要書類を受け取ることが挙げられます。書類が不足していると、健康保険や年金の手続きがスムーズにできなかったり、転職先に迷惑をかけてしまったりする可能性も。

受け取り忘れがないよう、以下で必要な書類の種類と役割について理解しておきましょう。

1.離職票

離職票には退職理由や在籍期間、給与などが記載されており、これまでの労働条件を総括した証明書といえます。失業保険を申請する際に必要となる書類なので、忘れず受け取るようにしましょう。

また、離職票は失業保険の給付日数や給付額に関わるため、受け取った際は内容に誤りがないか確認しておくことが大切です。

2.雇用保険被保険者証

雇用保険被保険者証は、雇用保険の加入者であることを証明する書類であり、離職票と同様に失業保険の申請の際に必要となります。

3.源泉徴収票

源泉徴収票は給与収入や税金の状況を証明するものです。年末調整や確定申告で必要となる書類なので、必ず受け取りましょう。源泉徴収票は本来、年内の所得が確定する12月に会社から渡されるのが一般的ですが、退職時にも発行されます。

4.年金手帳

年金手帳は、国民年金や厚生年金の加入状況を証明するもので、再就職や年金の種別切り替え時に必要となります。会社に預けている方は忘れずに受け取りましょう。

5.健康保険の資格喪失証明書

健康保険資格喪失証明書は、退職によって健康保険の加入資格を喪失したことを証明する書類です。国民健康保険への切り替えや配偶者の扶養に入る際に必要になります。

ただし、健康保険資格喪失証明書は会社側に発行の義務がなく、退職者全員がもらえる書類ではありません。健康保険の切り替え手続きが必要な場合は、早めに作成を依頼しておきましょう。

6.退職証明書

退職証明書は、会社を退職したことや在職時の契約内容を証明する書類であり、経歴や退職の事実を確認するために、転職先から提出を求められる場合があります。次の仕事が決まっていない場合も、国民健康保険や国民年金、失業保険の手続きで必要となります。

退職証明書も、退職の際全員がもらえる書類ではありません。必要に応じて、会社に発行を依頼しましょう。

仕事を辞めたら会社に返却する3つのもの

仕事を辞めたら、これまで使用していたものを会社に返却しなければなりません。うっかり返し忘れてしまうのではないかと心配になりますよね。以下を参考に、返却忘れがないよう注意しましょう。

1.健康保険証

会社の健康保険に加入している場合、健康保険証は会社に返却する必要があります。退職日以降は退職した会社で加入していた保険証を使用できないため、早めに返却しましょう。なお、扶養家族の分の健康保険証も一緒に返却する必要があります。

健康保険証を返却しないまま使用した場合、後日保険会社から医療費を請求されるため、納付期限までに納めましょう。

2.会社の備品

会社から貸与されたパソコンや携帯電話、制服、名刺、社員証など、会社の備品は全て返却が必要です。最近はリモートワークの普及により、自宅に会社の備品を保管しているケースも多いため、漏れがないよう確認しましょう。

また、会社のクレジットカードやICカード、鍵なども返却が必要です。これらの備品を紛失した場合は、速やかに上司や担当部署に報告し、対応を相談します。紛失した備品によっては弁償を求められることもあるため、備品の扱いには注意しておきましょう。

3.業務に関わる書類やデータ

業務マニュアルや企画書、顧客リストなど、業務に関わる書類やデータも会社に返却または引き継ぐ必要があります。個人で作成した資料でも、業務のために作成したものは会社の所有物となる場合が多いです。退職後に会社の情報を持ち出して使用すると、法的責任を問われる可能性があるため注意しましょう。

なお、顧客情報や機密情報を含む書類やデータなどは会社に確認し、処分するよう指示されたら情報漏洩を防ぐためにシュレッダーにかけましょう。

退職から再就職までの期間に目安はある？

厚生労働省の「令和2年転職者実態調査の概況」によると、退職してから再就職するまでの期間は、1カ月未満が27.6%、離職期間なしが26.1%、1カ月以上2カ月未満が13.3%とされています。

一方、10ヶ月以上が5.5%とされており、離職から再就職までの期間が比較的、短いことがわかります。

また、ハタラクティブの「若者しごと白書2025」によると、就職・転職を希望するタイミングについて、フリーターの場合は3ヶ月以内に就職を希望する割合が1番多く、半数以上のフリーターが半年以内の就職を望んでいるとされています。

引用：ハタラクティブ「若者しごと白書2025 3-5. 就職・転職を希望するタイミング（30p）」

一方、正社員の場合、1年以内に転職を望んでいる人が25.0%とされており、フリーターと正社員とでは、就職・転職を希望するタイミングが異なることがわかりますね。

参考元
厚生労働省
令和2年転職者実態調査の概況
ハタラクティブ
若者しごと白書2025

退職後すぐに就職するメリット・デメリット

退職後すぐに就職したい人もいますよね。退職後すぐに就職することには、経済的な安定が保たれる反面、自己成長の時間が取れないといった側面もあります。自分の状況や優先順位に合わせて、再就職する時期を検討しましょう。

メリット

まずは、退職後にすぐに就職するメリットについて見てみましょう。

収入が安定する

退職後すぐに就職する最大のメリットは、収入が途絶えることなく安定することです。生活費やローンの支払いなど、毎月決まった支出がある場合、収入が途切れることによる経済的な不安を最小限に抑えることができます。

貯蓄残高を気にしながら生活するよりも、安定した収入がある方が精神的な余裕も生まれるでしょう。

健康保険を継続できる

退職後、健康保険の手続きが必要となりますが、すぐに就職する人は、健康保険を継続して使用できるため、切り替え手続きが不要となります。新しい会社で社会保険に加入することで、国民健康保険への切り替えや任意継続の手続きを行う必要がなくなります。

空白期間が少ない

職務経歴に空白期間が少ないことは、転職市場において有利に働くことがあります。空白期間が少ないことで、スキルや知識が陳腐化するのを防ぐこともできますね。業種によっては、常に最新の情報をキャッチアップし、スキルを維持するためにも、継続して働くことは重要だと考えられます。

デメリット

続いて、退職後にすぐに就職するデメリットについて見てみましょう。

自己成長の時間が取れない

退職後すぐに就職すると、新しいスキルを習得したり、資格を取得したりする時間が限られてしまいます。キャリアアップのために必要なスキルがある場合や、興味のある分野を深く掘り下げたい場合は、時間的な制約が妨げになることもあるでしょう。

十分な休息が取れない

退職後すぐに就職すると、十分な休息がとれない可能性があります。休息なく次の職場に飛び込むことは、心身の回復が不十分なまま新しい環境でのチャレンジを迫られることになります。

前職で溜め込んだ疲労やストレスをリセットする時間がないと、新しい職場でもパフォーマンスを十分に発揮できないこともあるでしょう。

再就職先でミスマッチが起こる

すぐに再就職すると、自己分析や情報収集が不十分になり、再就職先でミスマッチが起こる可能性が高まります。仕事内容や企業文化が自分に合わない場合、早期退職につながることもあります。

ミスマッチを防ぐためには、自己分析や情報収集を丁寧に行うだけでなく、転職エージェントやキャリアカウンセラーなどの専門家を活用することも有効です。客観的な視点からアドバイスを受けることで、自分では気づかなかった強みや適性が見つかるかもしれません。

また、企業の内情に詳しいエージェントから情報を得ることで、入社後のギャップを減らすことができますよ。

退職後すぐに就職しないメリット・デメリット

退職後にすぐ就職しないという選択肢も、メリットとデメリットをよく理解した上で、自分にとって最適な選択をしましょう。

メリット

まずは、退職後にすぐに就職しないメリットについて見てみましょう。

仕事によるストレスがない

退職後の期間は、仕事のストレスから解放されるため、心身の回復に充てることができます。十分な睡眠や運動、趣味の時間を確保することで、心身の健康を取り戻せるでしょう。
この期間にライフスタイルを見直し、ワークライフバランスについて考えることで、次の職場ではより健康的な働き方を実現できるかもしれませんね。

職業訓練でスキルアップができる

退職後の時間を活用して、新しいスキルを身につけたり、資格を取得したりすることができます。ハローワークでは、主に雇用保険を受給している人を対象とした公共職業訓練と雇用保険を受給できない人を対象とする求職者支援訓練を行っています。

職業訓練では、基本的に無料で就職に必要なスキルや知識を習得することができます。職業訓練を受けることで、単にスキルアップできるだけでなく、再就職までの空白期間を有意義に活用していたと評価され、就職活動において有利に働くこともあるでしょう。

参考元
東京ハローワークホームページ
職業訓練のご案内

失業保険を受け取りながら求職活動ができる

すぐに就職しない人は、失業保険を受給しながら、次の就職先を探すことができる可能性があります。経済的な不安を軽減しつつ、自分に合った仕事を見つけるための時間が確保できるのは大きなメリットです。

ただし、失業保険を受給するには、原則として4週間に1回、ハローワークへ来所し、失業認定を受ける必要があるため、計画的に求職活動する必要があります。

参考元
厚生労働省
Q＆A～労働者の皆様へ（基本手当、再就職手当）～

デメリット

続いて、退職後にすぐに就職しないデメリットについて見てみましょう。

就職において不利に働く可能性がある

空白期間が長くなると、再就職時に「なぜ再就職までに期間が空いたのか」という質問を受けることがあります。特に、スキルアップや資格取得などの明確な理由がない場合、採用担当者に消極的な印象を与える可能性もあります。

この対策としては、空白期間中に資格取得やボランティア、独学など活動を行い、空白期間を有意義に過ごしたことをアピールできるようにしておくことが重要です。また、1年以上の空白期間がある場合は、履歴書や職務経歴書で適切に説明できるよう準備しておきましょう。

人と接する機会が減る

職場という社会的な環境から離れることで、人と接する機会が減り、コミュニケーション能力が低下する可能性もあります。また、社会との接点が減ることで、精神的な孤独を感じるケースもあるでしょう。

退職後も定期的に友人や元同僚と会う機会を設けたり、セミナーやイベント、ボランティア活動などに参加したりすることで、社会とのつながりを維持することができます。また、図書館やコワーキングスペースなど、人が集まる場所で時間を過ごすことも効果的ですよ。

生活が苦しくなる場合がある

失業保険を受給できても、在職中の収入より少ないことも多いため、生活水準の見直しが必要になることがあります。また、失業保険の給付が終了した後に再就職できなければ、さらに経済状況は厳しくなります。

ハタラクティブの「若者しごと白書2025」によると、就職活動・転職活動を始めたきっかけとして、フリーターが就職活動を始めたきっかけは「金銭面的な不自由・不安」の回答が最多とされています。

引用：ハタラクティブ「若者しごと白書2025 3-4. 就職活動・転職活動を始めたきっかけ（p,29）」

また、正社員が転職活動を始めたきっかけは「給与が低い」の回答が最多と、どちらも金銭面での不安や不満によって就職活動・転職活動を始めることが多いと分かりますね。

すぐに就職しない場合、退職前から十分な貯蓄を準備しておくことや生活費の見直しや不要な支出の削減など、支出を抑える工夫も必要になるでしょう。

参照元
ハタラクティブ
若者しごと白書2025

【まとめ】仕事を辞めたあとの生活を考えておこう

仕事をやめたら、やるべきこと5選について解説しました。仕事を辞めたら、健康保険の切り替え手続きや年金の種別切り替え手続き、失業保険の手続き、住民税の納付方法変更、確定申告の準備が必要となります。

それぞれの手続きには期限があるものや、必要書類を揃えておかなければならないものもあるため、事前に確認しておきましょう。また、仕事を辞めたあとすぐに就職しない人は、資格取得やボランティア、独学でスキルアップするなど、時間を有効活用しましょう。反対に、すぐに就職したいと思っている人は、自己分析をしっかり行い「自分は何をしたいのか」「どのような環境で働きたいのか」を明確にしましょう。

そして、一人で悩みを抱え込まず、就職・転職エージェントであるハタラクティブに相談するのもおすすめです。ハタラクティブは、あなたの強みや適性を見つける手助けをしてくれるだけでなく、未経験OKな求人の紹介や面接対策など、求職活動全般をサポートします。

特に、自分が長く働ける仕事が分からない、一人での活動が不安と感じているあなたにとって、転職・就職の知識が豊富なハタラクティブは心強い味方になりますよ。

仕事を辞めたらやるべきことに関するFAQ

仕事を辞めたらやるべきことについて、勤めていた会社では聞きづらいこともありますよね。ここでは、退職時に関するよくある疑問にQ＆A形式でお答えしていきます。