試用期間でクビになる前兆を6つ紹介！解雇されそうなときの対処法とは？

「試用期間でクビになりそう…」「試用期間中にクビになる前兆って？」そんな不安を抱えていませんか？試用期間は企業と従業員がお互いを見極める大切な期間ですが、もし「クビ」のサインが見えたら、どうすればいいか戸惑ってしまいますよね。

一般的に、よほどのことがない限り試用期間中にクビになることはありません。ただし、著しい能力不足や問題行動があった場合は、クビになる可能性も。クビになりそうなときに会社や周囲が発するサインを知っておくことで、その後の対策がとりやすくなりますよ。

このコラムでは、キャリアアドバイザーの高城さんのお話を交えて、試用期間中に解雇されるケースや、解雇される前に見られる6つの前兆について解説します。長期的なキャリアプランを実現する第一歩の試用期間を無事乗り越えるためにも、ぜひチェックしてみてくださいね。

試用期間とは

試用期間とは、企業が新しい従業員の能力や適性を確認するために設けられた制度のこと。新入社員が働き始めてから、3ヶ月間または6ヶ月を試用期間とするのが一般的です。

試用期間を設ける目的

試用期間は、新入社員が業務を適切に遂行できるかどうか、周囲との適応性や勤務態度、体調管理が適切に行えるかどうかなどを見る時間です。

また、試用期間は企業が新入社員を評価するためだけではなく、新入社員自身が、企業や職場が自分にとって相性の良い環境であるかを確認する重要な期間でもあります。

試用期間中の待遇

試用期間中の待遇は企業によって異なりますが、多くの場合は正社員と同じ待遇が適用されます。しかし、一部の企業では、試用期間中は正社員の給与よりも少額になる場合も。試用期間中の待遇もライフプランに関わることがあるため、求人に応募する前に確認するのがおすすめですよ。

試用期間中にクビになる6つの前兆

試用期間中にクビになりそうなときには、いくつかの前兆が見られる場合があります。これから紹介するサインに早めに気づくことで、適切な対策がとれる可能性があるでしょう。

以下で、主な6つの前兆について詳しく紹介しますね。

1.仕事の取り組み方の改善を強く求められる

上司から仕事の進め方や態度について繰り返し指導を受けるようになったら要注意です。特に、同じ内容について何度も指摘されたり、「このままでは厳しい」といった含みのある言い方をされたりする場合は、会社側があなたの仕事ぶりに不満を感じている証拠かもしれません。

また、改善を求める口調が厳しくなってきたり、上司だけでなく部長クラスなど上の立場の人からも同様の指摘を受けるようになったりした場合は、組織的にあなたの評価が下がっている可能性も。指摘の頻度が増え、内容も具体的になってくるほど、クビの前兆として深刻に受け止める必要があるでしょう。

2.職場の人の態度が明らかに冷たくなる

これまで普通に会話していた同僚が急に話しかけてこなくなったり、会議で発言しても受け流されたりするようになってきた場合も注意が必要かもしれません。あなたの評価が下がっていることを周囲が感じ取り、態度が変わっている可能性があるからです。

上司や人事部門の人が急に形式的な対応になったり、必要最低限の会話しかしなくなったりする場合は特に注意しましょう。これはすでにあなたを「辞める人」として扱い始めている可能性があります。

3.まともな仕事を振ってもらえなくなる

突然重要な仕事から外されたり、単調な作業ばかりを任されるようになったりした場合も危険信号の可能性があります。入社時に説明されていた業務内容と異なる、明らかな単純作業に回されるケースは注意しましょう。

まともな仕事を任せてもらえない状況が続くと、あなたのスキル向上の機会が減り、さらに評価が下がってしまうことも。明らかに「仕事を振ってもらえないな」と感じる場合は、会社があなたの扱いに困っているのかもしれません。

4.試用期間が延長された

一般的には、試用期間終了時に正式採用の可否が決まります。しかし、「もう少し見極めたい」という理由で試用期間が延長されることも。これは会社があなたの能力や適性に疑問を持っているサインです。

試用期間延長の通知を受けた場合、会社から具体的な改善点や期待する水準について説明があるでしょう。もしそのような説明がない、または曖昧な場合は、単に解雇までの時間稼ぎをしている可能性も考えられます。
延長期間について具体的に知らせられない場合も同様です。この段階では本採用への道がまだ閉ざされているわけではありませんが、危機感を持って行動する必要があるでしょう。

5.懲戒処分の対象となった

試用期間中に懲戒処分を受けると、クビになるリスクは高くなるでしょう。懲戒処分には、口頭での注意に始まり、文書による警告、減給、出勤停止、懲戒解雇などがあります。特に文書による警告以上のレベルになると、会社があなたの雇用を打ち切ろうと考えていてもおかしくありません。

懲戒処分は通常、会社の就業規則に違反した場合に適用されます。たとえば、無断欠勤、業務命令違反、セクハラやパワハラ行為、機密情報の漏洩などが挙げられるでしょう。試用期間中にこのような問題行動があった場合、正社員よりも厳しく対処される傾向にあるため注意が必要です。

6.退職奨励される

上司や人事部から「この仕事は向いていないのでは」「ほかに合う仕事を探したほうがいい」などの話をされたら、クビの前兆かもしれません。

退職奨励は直接的な表現を避け、遠回しな言い方をされる傾向にあります。たとえば「今の仕事は大変だと思うが、どうか？」「将来のキャリアについて考えていることは？」といった質問から始まり、最終的には自己都合退職に誘導するパターンも。このような会話が始まったら、クビが現実的な問題として目の前に迫っていると考えられるでしょう。

そもそも試用期間中にクビになることはあるのか

「試用期間はクビになりやすい」という話を耳にしたことがある方もいるかもしれませんが、実際のところはどうなのでしょうか。以下で詳しく解説します。

よっぽどのことがない限りクビにならないのが一般的

試用期間中であっても、よほどのことがない限りクビにならないのが一般的。なぜなら企業は採用活動に多くの時間とコストをかけており、簡単に人を解雇するメリットは少ないからです。

また、企業の多くは、新入社員が仕事に慣れるまでには時間がかかることを理解しています。そのため、多少のミスや能力不足があっても、改善の余地があると判断されればクビになる可能性は低いでしょう。

クビになる確率はゼロではない

前述したとおり、よほどのことがない限り試用期間中にクビになることはありません。しかし、「客観的に合理的な理由があり、社会通念上相当であると認められる」場合は、クビになる可能性も。これは、労働契約法の第十六条で定められている内容です。

また、企業は労働基準法の第八十九条により、「解雇の事由」を就業規則に記載することが義務付けられています。気になる方は、どのようなケースでクビになる可能性があるのか、就業規則をチェックしてみてくださいね。

参照元
e-Gov法令検索
労働契約法
労働基準法

試用期間にクビになる可能性のあるケース

前述のとおり、試用期間中にクビになるケースは限られていますが、どのような場合に解雇リスクが高まるのでしょうか。以下で、具体例を見ていきましょう。

1.注意されたことを改善する見込みがない

注意されたことを改善する見込みがないと判断されると、クビになる可能性があります。

新しい環境で働く際、新入社員がミスをするのはよくあることです。しかし、注意されたことを理解しようとする姿勢が見られなかったり、指摘に対して反発したりする場合、企業としては「契約更新しても問題ないのか」という不安を抱くでしょう。

以下で、注意されることを避けたい例を紹介しますので、ぜひ参考にしてみてくださいね。

勤務態度が悪い

「遅刻が続く」「納期を守らない」「勤務時間中に業務に集中しない」など、勤務態度を改善する見込みがないとクビを告げられる可能性が高まるでしょう。勤務態度の悪さは周囲に悪影響を及ぼしかねないため、「チームワークを乱す」と判断されてしまうことがあります。

社会人のマナーを守れない

社会人としてのマナーを守れないと、クビになり得るでしょう。職場だけでなく、外部からの信頼を失うリスクが高まるためです。

服装の規定や言葉遣い、挨拶などは、社会人として業務に慣れるよりも先に身につけておくべき点といえますね。

周囲の業務を妨げる

周囲の業務を妨げる行為を行うと、「協調性がない」「一緒に働く将来像が見えない」と、クビの原因になりやすいでしょう。挨拶も兼ねた雑談のような会話は問題ありませんが、周囲の作業を妨げてしまうものだと、組織全体の生産性に影響を及ぼします。
場合によっては、周囲が上司に相談することでクビになる可能性もあるでしょう。

2.経歴に虚偽がある

経歴に虚偽があることが発覚すると、経歴詐称としてクビになる可能性があります。経歴を偽ること自体もクビの原因になりますが、「信頼関係を築けない」「倫理上問題がある」などの印象になることも原因でしょう。
経歴詐称については「経歴詐称は罪？バレる理由や該当する刑事罰について解説」のコラムで解説しているので、参考にしてみてくださいね。

3.ケガや病気で復職が難しい

ケガや病気で復帰が難しい場合、結果としてクビになってしまうことがあります。
ただし、労働基準法第十九条によると、休職中から休職後30日間でクビにならないことが分かります。そのため、「休職や復職に必要な期間を十分に確保しても復職が難しい場合には、クビになる可能性がある」と覚えておきましょう。

4.能力不足が著しい

求められる業務レベルに明らかに達していない場合、「能力不足」を理由に試用期間中の解雇が行われる可能性があります。特に、応募時に主張していたスキルや経験と実際の能力に大きな差がある場合は、リスクが高まるでしょう。

たとえば、「エクセル上級者」と応募したのに基本的な関数も使えない、「営業経験豊富」と言ったのに基本的な商談もできない、といったケースです。

ただし「能力不足」は主観的な判断になりやすいため、企業側も慎重になります。通常は複数回の指導や教育機会が与えられ、それでも改善が見られない場合に初めて解雇が検討されるでしょう。

5.就業規則や業務命令に違反した

就業規則の禁止事項に違反したり、業務命令に従わなかったりした場合は、クビになる可能性があります。わざと、あるいは繰り返し違反行為を行っているようなケースでは、重い処分につながりやすいでしょう。

就業規則は「会社生活のルールブック」です。入社時にしっかり確認し、不明点があれば質問するようにしましょう。

試用期間中にクビになる前兆を感じたときにやるべきこと

試用期間中にクビの前兆を感じた場合、ただ不安になるのではなく、その後のことを考えながら前もって行動することが大切です。

以下で、具体的な対策を紹介するので、参考にしてみてくださいね。

1.指摘されたことは改善できるように努力する

まずは自分への指摘や評価を素直に受け止め、改善に努めることが大切です。

たとえば、「報告が遅い」と指摘された場合は、タイムリーな報告を心がけるだけでなく、「〇日に指摘をいただいた報告の遅れについて、これからは○○のように改善します」と上司に伝え、実践することで改善の意思を伝えられます。また、分からないことは素直に質問し、積極的に学ぶ姿勢を見せることも大切ですよ。

2.自分の力を発揮できる仕事がないか探してみる

現在担当している仕事で評価されていないと感じたら、自分の強みを活かせる業務を見つけることも一つの方法です。たとえば、「データ分析は苦手だけど、クライアントとのコミュニケーションは得意」といった自分の強みを活かせる業務があれば、そちらで成果を上げることで評価を挽回できる可能性があります。

また、業務の幅を広げるために、「○○の仕事にも挑戦させてもらえないか」と積極的に上司に相談するのもおすすめです。仕事に前向きに取り組む姿勢が、「この会社で頑張りたい」という意思表示にもなり、評価アップにつながることがありますよ。

3.クビになったときに不利にならないような証拠を集める

万が一のクビに備えて、自分を守るための証拠を集めておくことも大切です。たとえば、以下のような資料は保存しておきましょう。

• ・これまでの業務内容や成果に関する資料
• ・上司からの業務指示メールや評価に関するフィードバック
• ・不当な扱いを受けていると感じる場合はその具体的な記録（日時・状況・内容）
• ・労働条件通知書や雇用契約書のコピー

上記のような証拠は、解雇が不当だと感じた場合の交渉材料になります。また、会社側の説明と事実が異なる場合に役立つでしょう。

4.転職に関する情報を集める

はっきりしたクビの前兆がある場合は、並行して転職の準備を進めておくのがおすすめです。求人サイトへの登録や求人情報のチェック、スキルアップが必要な分野の勉強など、できることはなるべく在職中に始めましょう。

また、現職での経験をポジティブに説明できるよう、業務内容や成果を具体的に整理しておくことも大切です。「なぜ短期間で転職するのか」という質問への回答も準備しておくと面接時に役立つ可能性がありますよ。

5.退職奨励された場合は退職条件を交渉する

退職奨励された場合は、できるだけ有利な条件で退職できるよう交渉することを考えましょう。交渉できる可能性のある条件としては、以下が挙げられます。

• ・退職日の延長（転職活動の時間を確保）
• ・退職金や特別退職手当の支給
• ・有給休暇の消化
• ・紹介状や推薦状の作成

交渉するときは、感情的にならず冷静に対応するのがポイント。自分の貢献や努力をアピールしつつ、円満な退職が双方にとってメリットであることを伝えると効果的ですよ。

試用期間中のクビに納得できないときの対処法

もし試用期間中に納得できない形でクビになってしまった場合、どのように対応すべきでしょうか。いくつかのステップを見ていきましょう。

解雇理由証明書を発行してもらう

試用期間中にクビになったら、会社から「解雇理由証明書」を発行してもらいましょう。解雇理由証明書は、公的に解雇理由を示すもの。労働基準法第22条により、労働者が解雇理由証明書の発行を必要とする場合、企業側は拒否できないことになっています。

理由によっては不当解雇に当たる可能性もあるため、交付を求めるのがおすすめですよ。

不当解雇の可能性があるか確かめる

試用期間中にクビになったら、それが不当解雇になる可能性があるかを確かめましょう。
たとえば、「上司に意見を言ったから」「妊娠したから」「外国籍だから」などの理由での解雇は不当解雇になる可能性が高いといえます。そのほかにも不当解雇になる理由がありますので、以下を参考にしてみてくださいね。

能力不足が理由でクビになった場合

能力不足が理由でクビになった場合、不当解雇になることがあります。企業が新人研修や教育を行わなかったり、賃金に見合わないほどの難易度の高いタスクを任せていたりすると、労働者の能力不足の問題とはいえない場合もあるでしょう。

ケガや病気による休職期間中にクビになった場合

ケガや病気による休職期間中のクビは、場合によっては不当解雇になります。先述したように、労働基準法第十九条によると、休職中から休職後30日間のなかでクビになることはありません。クビになったタイミングや理由に注意しましょう。

人員削減のためにクビになった場合

人員削減のためのクビは、解雇の直後に企業が採用を行うと不当解雇になる可能性があります。「経営をするうえで人員削減をしなければいけなかった」とはいえず、リストラの「整理解雇」に当たる要件をクリアしていないという点が重要です。

解雇については「仕事をクビになったらどうする？解雇される理由や不当解雇の対処法を解説」のコラムで解説しているので、参考にしてみてくださいね。

会社と話し合いを行う

不当解雇の可能性がある場合は、まず会社側と話し合いを行いましょう。このときのポイントは、感情的にならず事実と法的根拠に基づいて冷静に交渉することです。
交渉を行う際は、以下の準備をしておくことをおすすめします。

• ・解雇理由に対する具体的な反論や証拠を準備する
• ・可能であれば、自分の貢献や努力を示す資料を用意する
• ・解決策として何を求めるのか（復職、金銭解決など）を明確にする
• ・弁護士などの専門家に同席してもらうことも検討する

会社側も法的紛争は避けたいと考えることが多いため、話し合いで解決できる可能性も十分にありますよ。

労働組合や労働基準監督署へ相談する

会社との話し合いで解決しない場合は、労働組合や労働基準監督署などの外部専門機関に相談することも検討しましょう。

これらの機関では、解雇が妥当なものなのか無料で相談に乗ってもらえます。また、会社に対する是正指導を行ってもらえる場合も。相談するときは、雇用契約書や就業規則、解雇通知書などを持参すると、より具体的なアドバイスを受けられるでしょう。

労働審判の手続きを行う

会社との交渉や外部機関への相談でも解決しない場合は、労働審判の申立てを検討しましょう。労働審判は、通常の裁判に比べて短期間（原則3回以内の期日）での解決を目指せる手続きです。

裁判所が間に入るため、法律に基づいた適切な解決策が期待できるでしょう。それでも当事者間で合意が得られない場合は、通常訴訟に移行することとなります。

まとめ

試用期間中にクビになる可能性は、一般的に考えられているほど高くありません。多くの企業は採用した人材を育成し、戦力として活かしたいと考えています。ただし、明らかな問題行動がある場合や、業務に必要なスキルが著しく不足している場合は解雇リスクが高まることを知っておきましょう。

不当な解雇を受けた場合は、諦めずに適切な対応をとることで問題が解決する可能性も。労働者には法律で守られている権利があり、それを行使するためのさまざまな方法が用意されています。冷静に状況を整理し、必要に応じて専門家や専門機関の助けを借りながら対応しましょう。

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参照元
e-GOV 法令検索
労働基準法

試用期間中のクビに関するQ＆A

ここでは、試用期間中のクビに関するよくある疑問をQ＆A形式でまとめています。試用期間中にクビになった場合の給料や転職活動での影響についても回答していますので、ぜひ参考にしてみてくださいね。