この記事のまとめ

  • 休職後に転職活動をしても、選考で不利になる可能性は低い
  • 休職理由をポジティブに伝えることが、休職後の転職を成功させるポイント
  • 転職活動を始める場合は、休職中ではなく復職してからがおすすめ
  • 休職後に復職せずに退職することは可能だが、手続きはしっかりと行う必要がある
  • 休職後の転職に不安がある場合は、就職・転職エージェントに相談しよう

現在休職している方のなかには、転職を検討している方もいるでしょう。転職したくても休職していることがマイナスイメージになり、「選考が不利になるのでは」と不安になりますよね。

採用担当者に納得してもらえるように休職した理由をしっかり説明できれば、転職活動で不利になる可能性は低くなります。また、休職後に復職してから転職活動を行ったほうが、応募先企業側の不安材料を払拭できるのでおすすめです。

このコラムでは、キャリアアドバイザーの中村さんのアドバイスを交えながら、休職していた場合の転職活動を行う最適なタイミングとその理由を解説しています。また、休職中に転職活動を行うことで生じるリスクと、休職後の転職活動を有利に進めるためのポイントをご紹介しているので、前向きに転職活動に臨めるよう参考にしてみてください。

休職後の転職は不利になる?

休職期間が転職活動に影響を与えるかどうかは、休職理由によります
応募先企業の採用担当者が納得できるような休職理由を明確に説明できれば、休職期間が不利になることはないでしょう。たとえば、事故などによってやむを得ず休職をした場合や留学や家庭の事情による休職の場合には、影響はほとんどありません。

ただし、「仕事や人間関係が合わなかった」「精神的に負担を感じていた」といった理由や家庭の事情などの理由による休職の場合、早期退職のリスクや仕事に影響を及ぼす可能性があるという理由から、転職活動が不利になる恐れもあります。

転職活動で休職の期間や理由はどう伝えるべき?

面接で転職先に休職をしていたことを伝える際は、どのような理由であれ正直に伝えるようにしましょう

また、精神的な不調や家庭の事情といった理由の場合は、現在は復調して問題なく働けることを伝えるのが大切です。通院が必要であれば、事前にしっかり伝えておくことで採用後のトラブルも避けられるでしょう。

休職理由を伝える際の例文

休職理由を伝える際は、状況に応じて適切な例文を選び、自分の言葉で伝えることが大切です。以下で、いくつかの例文を紹介します。

体調不良の場合

一時的な体調不良のため、3ヶ月間休職しました。この期間中、健康管理の重要性を再認識し、ワークライフバランスを意識した生活習慣を身につけました。現在は完全に回復し、より効率的に働ける状態です。

留学のための休職の場合

 

キャリアの幅を広げたいと考え、1年間休職しイギリスへ語学留学をしました。現地では語学力の向上にくわえて、多様な価値観や文化への理解を深めることができ、柔軟なコミュニケーション能力と適応力を養うことができたと感じています。
この経験を活かし、より高度な業務に挑戦したいと考えています。

家族の介護のための休職の場合

家族の介護のため、4ヶ月間休職しました。この経験を通じて、時間管理能力と責任感が向上しました。現在は介護の環境が整い、仕事に全力を注ぐことができます。

上記の例文を参考に、自分の状況に合わせて誠実かつ前向きな表現を心掛けましょう。休職理由を適切に伝えることで、困難を乗り越えた経験や成長をアピールでき、採用担当者に好印象を与えられるようです。

休職していたことを履歴書に書く必要はある?

休職していたことを履歴書に書くかどうかは本人の自由です。特に、休職後職場に復職している場合であれば、経歴に変更がないため書く必要はありません。

ただし、通院する必要があるといった仕事に影響を及ぼす可能性がある理由の場合は、履歴書に記入し事前に伝えておくのが無難です。空白期間を履歴書に記入する方法は「空白期間が面接官に与える印象は?答え方のポイントや履歴書の記載例を紹介」のコラムで紹介しているので、作成するときの参考にしてみてくださいね。

休職後?休職中?転職活動におすすめのタイミング

転職活動を行う場合は、復職した「休職後」に始めるのがおすすめです。
以下で、「休職中」のほかに、「休職中」や「休職後に退職したあと」に行う転職活動のメリット・デメリットを解説しているので、参考にしてみてください。

休職後に復職したうえで転職活動をする場合

転職活動を行う際は、休職後に復職したうえで始めるのがおすすめです。復職したことで休職した理由が解決し、問題なく働けることを企業側に証明できるので不安材料を払拭できるでしょう。また、復職していれば履歴書に休職していたことを記入する必要がないので、選考で不利になりにくくなります。

ただし、仕事と転職活動を両立する必要があるため、スケジュールの管理をしっかりと行い、在職中の職場に迷惑が掛からないように注意しましょう。

休職中に転職活動を始める場合

休職中に転職活動をすることは法律的には問題ありませんが、避けるのが無難です。休職は復職するのを前提としているため、まずは治療や療養など休職理由の解決を優先しましょう。

また、休職中に転職活動を進めた場合、転職先の企業から「なぜ在職中の職場に復帰せずに転職活動を行っているのか」と疑問を持たれる可能性があります。何らかの理由で休職している人を採用するのは、企業側にとっても「入社後また休職するのでは」「同じ理由で休職・退職するのでは」などのリスクがあるため、採用を避ける恐れもあるでしょう。

休職後にそのまま退職して転職活動をする場合

休職後に在職していた職場を退職してから転職活動を行っても問題ありません。退職後に転職活動を行うメリットは、仕事との両立をする必要がないぶん転職活動に集中できること。すでに退職している状態であれば、転職先の企業からも「すぐに働ける人材」といったポジティブなイメージを持たれやすくなります。ただし、退職後の転職活動が長引くと、収入源がなくなることで生活が厳しくなったり空白期間が長引いたりするリスクがあります。就職せずフリーターとして生活を続けるリスクは「フリーターでいることは何が悪い?就職しないリスクや改善策をご紹介!」のコラムで解説しているので、確認してみてください。

ハタラクティブ プラス在籍アドバイザーからのアドバイス

中村凌河

中村凌河

休職期間中は、仕事をしていない「ブランク期間」とみなされます。ブランク期間がある方は、「書類選考で落とされるのでは」「就職が難しくなるのでは」と不安になりますよね。ブランク期間は採用担当者に「就業意欲が低い」といったマイナスイメージを与えやすいので、書類や面接で不利になる可能性があるのも事実です。

ただし、プロに応募書類の添削をしてもらったり、面接での適切な伝え方を教わったりすれば、内定を勝ち取ることは充分に可能です。休職明けで転職活動が心配な方は、ぜひ就職・転職エージェントに相談してみてくださいね。

休職後に退職する際の4つの手順

休職したまま退職することは可能ですが、しっかりと手続きを行わないとトラブルに発展しかねません。ここでは、円満に退職するための手順を解説しているので、チェックしておきましょう。

休職後に復職せず円満に退職するための手順

  • 退職する旨を上司に相談する
     
  • 会社に提出・返却が必要なものを確認する
     
  • 会社から退職に伴う書類を受け取る
     
  • 健康保険・国民年金に関する手続きを行う

1.退職する旨を上司に相談する

休職期間中に退職を決めた場合、まずは退職する旨を上司に相談しましょう。「民法第627条」において、「雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する」という規定がありますが、会社によっては就業規則に退職時の規定があるので注意が必要です。

また、担当していた業務内容によっては、引継ぎや取引先への挨拶などが必要になることも。上司に相談したあとに同僚や部下にも退職の旨を伝え、職場に対して迷惑が掛からないようにすることが大切です。

参照元
e-Gov法令検索
民法

2.会社に提出・返却が必要なものを確認する

口頭で退職する旨を伝えるだけでなく、退職届の提出方法や返却物の有無を事前にチェックすることが大切です。退職届は退職希望日の2週間〜1カ月前に、手渡しで上司に提出するのが一般的ですが、企業によって提出期限や提出方法が異なるため、事前に就業規則を確認しておくと安心です。また、会社から借りているPCや仕事に関連する書類、社員証などがあれば忘れずに返却しましょう。

3.会社から退職に伴う書類を受け取る

会社を退職する際は、「離職票」と「源泉徴収票」の2つの書類を受け取るのが一般的です。離職票とは、失業保険を受け取るために必要な書類の一つ。源泉徴収票は、転職する場合は転職先企業へ提出、転職をしない場合は自身で確定申告を行う際に必要となるので、忘れずに受け取りましょう。

ただし、離職票は退職者が全員もらえる書類ではないため、申し出がなければ発行手続きを行わない企業もあります。退職後しばらく再就職の予定がない場合以外は、早めに離職票の発行を会社側に依頼しておきましょう。離職票の発行を依頼しても届かないときは、「離職票が届かず10日過ぎたらどうなる?期限や対処法をご紹介」のコラムで解説しているので、参考にしてみてくださいね。

4.健康保険・国民年金に関する手続きを行う

退職後すぐに転職しない場合は、健康保険と国民年金の手続きを自身で行う必要があります。それぞれの手続きを行わないと、「医療費が全額負担になる」「将来年金が受給できなくなる」などの事態が発生してしまう恐れがあるので、忘れないようにしましょう

すぐに転職が決まっている場合は、転職先企業で手続きを行うため自身で手続きする必要はありません。

休職後に退職しても受け取れる手当をチェックしよう

休職後に退職した場合であっても、受け取れる可能性がある手当もあります。代表的なものとして、「退職金」「失業保険」「傷病手当金」の3つが挙げられるでしょう。

それぞれ法令で定められた受け取り条件や、会社によって導入している手当が異なっている場合もあるので、退職前にチェックしておくと安心です。

仕事を辞めたらやること5選!手続きの方法やもらえるお金について解説」のコラムでは、退職後の手続き方法やもらえるお金の種類を解説しているので、あわせてご一読ください。

休職後の転職で考えられるリスク

休職後、復職してから転職活動を行う場合は、「在職中の職場に転職活動していることがバレるリスク」「転職先で休職していたことがバレるリスク」「体調が悪化するリスク」の3つが考えられます。

以下でそれぞれ解説しているので、リスクを最小限に抑える方法を考えるときの参考にしてみてください。

休職中の職場に転職活動していることがバレるリスク

休職中に転職活動をするリスクとして、在職中の職場に転職活動がバレる可能性があることが挙げられます。法律上、休職中に転職活動をしても問題はありませんが、就業規則で休業中の転職活動を禁止している企業もあるようです。休職中の転職活動がばれた場合、就業規則違反によるトラブルに発展する可能性があるため注意しましょう。

また、現代はSNSが普及し、どこからでも情報が出回る可能性がある時代です。本人が相談する前にSNSを通じて転職が知られてしまうと、信頼を損なってしまい円満退職が難しくなる恐れも。休職中に転職活動を行うのであれば、SNSへの投稿を控えると同時に、周りの人に言わないように気を付けましょう

転職先で休職していたことがバレるリスク

休職中に転職活動を行い内定が決まったとしても、入社後にバレる可能性もあるでしょう。特に、年度内に転職して年末調整で源泉徴収票を確認される際、金額に相違があるなどの理由で休職していたことが発覚することがあります。

休職を隠していたからといってすぐに必ず内定取り消しになるわけではありません。ただし、休職した理由によって企業側が不安を抱き、内定取り消しになる可能性もあることを認識しておきましょう。

経歴や職歴詐称がバレる理由や該当する項目は「経歴や職歴詐称はバレない?リスクと嘘なく就活を成功させる方法」のコラムで解説しているので、チェックしてみてください。

体調が悪化するリスク

休職中や復職後の転職活動では、体調が悪化するリスクにも注意が必要です。転職活動自体がストレスを引き起こす可能性や、活動によって睡眠や食事のリズムが崩れやすいこと、早く転職しなければという焦りが心身に負担をかけることなどが主な要因です。体調不良や精神的な理由で休職している場合は、まず治療や療養に専念しましょう

転職活動での体調悪化を防ぐためには、適度な休息を心掛け、十分な睡眠と栄養バランスの取れた食事を心掛けることが重要です。転職活動は長期戦になる可能性があります。焦らず、体調と相談しながら自分のペースで進めることが大切です。体調管理を怠らず、長期的な視点で転職活動に取り組みましょう。

休職後の転職を成功させる3つのポイント

ここでは、休職後の転職を成功させるポイントを3つ紹介します。休職後に転職を考えている方は、以下を参考に転職に向けて万全の準備を整えましょう。

休職後に転職を成功させるポイント

  • 健康状態を良好にしておく
     
  • 休職をポジティブに捉える
     
  • 理想の将来像や目標を明確にしておく

1.健康状態を良好にしておく

休職理由が心身の健康状態である場合は、まず回復に努めるようにしましょう。転職活動の際は、さまざまな企業の選考対策を行わなければならないほか、面接のために外に出て活動する必要もあります。

心身が弱っている状態で転職活動を行ってしまうと、疲れから体調悪化につながりかねません。新しい環境で健康に働くためにも、完治してから転職活動を行いましょう

2.休職をポジティブに捉える

転職先に休職理由を伝える場合は正直に伝えることが大切ですが、決してネガティブで終わらないようにすることも大切です。たとえば、精神的な問題で休職していた場合は、すでに体調が万全であり仕事に支障がないことを伝えましょう。

また、「スキルアップにつながる勉強をした」「自己分析を深め自分の強みを理解した」など休職期間中に取り組んでいたことを伝えることができると、応募先企業の採用担当者に好印象を与えられる可能性があります

3.理想の将来像や目標を明確にしておく

自分の理想の将来像と、叶えたい目標を明確にしておきましょう。転職の面接では、「なぜこの会社で働きたいのか」と聞かれることもあるようです。

将来のビジョンが明確で、かつ応募先企業で自分がどのように貢献できるかをしっかりと伝えられれば、採用される確率も上がるでしょう。自身の理想の将来像と、企業の求める人材とがマッチしているかを見極めることが、転職を成功させるポイントです。

休職後の転職が不安なら就職・転職エージェントを活用しよう

転職活動を1人で進めていくことに不安を感じている方や、効率的に転職を進めたい方は、就職・転職エージェントに相談するのもおすすめです。就職・転職エージェントでは求人の紹介以外にも、転職のプロフェッショナルであるキャリアアドバイザーが、履歴書を始めとした応募書類の添削や面接対策、転職相談などを専属でサポートしてくれます。

転職活動のサポートを希望する方は、就職・転職エージェントのハタラクティブをご利用ください。ハタラクティブは、若年層に特化した就職・転職エージェントです。専属のキャリアアドバイザーが丁寧にヒアリングし、あなたにぴったりな求人をご提案。紹介する企業はすべて、担当者が実際に足を運んだ優良企業なので職場の雰囲気もお伝えできますよ。

企業とのミスマッチを防ぎたい方や、自分に合った働き方ができる企業を探している方は、ぜひハタラクティブのキャリアアドバイザーにご相談ください。

休職後の転職に関するQ&A

ここでは、休職後の転職に関する疑問をQ&A形式で解決しています。

1ヶ月休職していますが、転職先にバレますか?

面接時に休職していることを伝えなくても法律上の問題はありませんが、1ヶ月の休職が転職先にバレる可能性は十分にあるようです。傷病手当や源泉徴収票などから休職の事実が明らかになった場合、意図的に隠していたと判断される恐れがあります。このような状況では、企業との信頼関係が損なわれ、最悪の場合内定取り消しにつながる可能性もあるでしょう。

面接で休職に関して聞かれた場合は、正直に答えるのが無難です。その際、休職をネガティブな理由だけで捉えるのではなく「自己啓発の時間」として前向きに捉え直し、その間に得た学びや気づきを説明するのがおすすめです。状況に応じて適切な表現を選び、誠実さを保ちながら自身の成長をアピールすることで、ポジティブな印象を与えられるでしょう。

休職後に転職するデメリットはありますか?

応募先企業の採用担当者が納得できるような休職理由を明確に説明できれば、休職期間が不利になることは少ないようです。ただし、休職理由によっては、転職活動に影響を及ぼす可能性があります。

また、このコラム内の「休職後の転職で考えられるリスク」で解説したように、休職中や休職後の転職活動にはリスクもあることを留意しておきましょう。退職手続きをスムーズに進められるよう、「休職中に転職活動ができるか」「退職の意思は何日前に伝えるか」など就業規則を事前に確認しておくことも大切です。

休職中に転職が決まった場合はどうするべきですか?

休職中に転職が決まった場合は、誠実かつ迅速な対応が必要です。まず、現職には復職の意思を伝えて手続きを進めつつ、適切な時期に退職の意思を伝えます。就業規則に従い、円満な退職を目指しましょう。

次に、転職先には休職中であることを正直に伝え、入社可能な時期を明確に提示します。「○月○日復職予定、その後退職手続きを行い、○月○日以降の入社を希望します」のように具体的に伝えましょう。休職理由も簡潔に説明し、健康状態や業務遂行能力に問題がないことを明確にすることが重要です。

両社への連絡は、誤解やトラブルを避けるためにも、適切なタイミングと表現で誠実に行いましょう。

休職後にやりたい仕事が見つからないときの対処法は?

就職・転職エージェントに相談することをおすすめします。
就職・転職エージェントではあなたの適性や経歴に合った求人をご提案。また、応募書類の添削や面接対策も行うので、スムーズに転職活動を進められるでしょう。就職・転職エージェントのハタラクティブでご紹介する求人は、担当者が実際に足を運んだ優良企業なので安心して転職活動に望めます。サービスはすべて無料で利用できるので、お気軽にご相談くださいね。