転職と引越しはどちらが先？内定後がおすすめの良い理由や必要な準備を解説

転職を検討している方のなかには、「勤務先に近いところに引越ししたい」という方もいるでしょう。転職か引越しどちらを先にすべきか分からないと、「両方うまく進まないのでは」と判断が難しくなりますよね。

転職と引越しのどちらが先かを決定するには、自身の状況を考慮する必要がありますが、基本的には転職活動を先に行うことがおすすめです。転職と引越しを同時に行ったり、引越しを先に行ったりしてしまうと、引越し先と実際の勤務地が遠くなってしまうなどのリスクも考えられるでしょう。

このコラムでは、キャリアアドバイザーの板垣さんのアドバイスを交えながら、転職を先に行ったほうが良い理由をまとめています。また、引っ越してから仕事探しをするリスクや掛かる費用についてもご紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

転職と引越しはどちらが先？

転職と引越しのどちらが先に行ったほうが良いかは一概にいえませんが、基本的には転職先が決まってから引越しするのがおすすめです。ただし、自身の状況によっては引越しを先に行うという選択肢もありますので、適切に優先順位を判断しましょう。

転職を先に行うほうが良い理由

転職を先に行う方が良い理由としては、内定をもらい勤務地と勤務先企業が決定することで、「通勤時間を短縮できる」「転職先に用意される福利厚生を受けられる可能性がある」などが挙げられます。

また、転職を先に行えば収入に見合った家賃の引越し先を選べることもメリットになるでしょう。以下では、そのほかに考えられる転職を先に行ったほうが良い理由をまとめたので、チェックしてみてください。

勤務地に近い物件を選べるため

引越しよりも転職活動を優先させたほうが良い理由には、勤務地に近い物件を選べることが挙げられます。入社したい会社の近くに引っ越してから転職活動を行った場合、選考に突破して面接を受けられても合格するとは限りません。

引越ししてから想定していた企業以外から内定を得た場合、再度引越しが必要になる可能性もあるでしょう。まずは勤務地を確定させ、最寄りの駅へのアクセスが良いエリアを調べてから引越し先物件を決定することがおすすめです。

転職先から家賃補助を受けられる可能性があるため

転職先から家賃補助を受けられる可能性があるのも、転職を先に行ったほうが良い理由といえるでしょう。内定先の企業によっては、家賃補助といった福利厚生や社宅が用意されている場合もあるので、社宅の使用条件を満たしていれば引越し費用を抑えられるでしょう。

また、社宅がなくても家賃補助がある企業であれば、内定後に引越し費用を一部負担してくれるかもしれません。転職先企業の福利厚生を確認しておくことをおすすめします。

転職活動に集中できるため

引越しを後に行うことで、転職活動に集中できるでしょう。転職活動では自己分析や企業研究、応募書類の作成や面接対策などやるべきことがたくさんあります。

転職活動の対策を怠ると、なかなか内定をもらえず空白期間が長期化しかねません。転職の目途が立ってから引越しを行うと決めることで、転職準備をしっかりと行えるので内定を得やすくなるでしょう。

引っ越してから仕事探しをするリスク

引っ越してから仕事探しをするリスクには、以下が挙げられます。

• ・家賃補助を受けられない
• ・入居審査が通らない
• ・収入と家賃が見合わない

転職先企業の内定が決まる前に引越し先の部屋を決定してしまうと、前述の福利厚生を受けられないというリスクがあります。

また、引越しをしたあとに転職がうまく決まらない場合には、収入がなく家賃支払いが厳しくなってしまう可能性もあるでしょう。仕事が決まる前に引越しを行うと、そもそも入居審査に通らないということも考えられるので引越しは内定獲得後のほうが賢明です。

引越し準備は最終面接の前後がおすすめ

引越しの準備を始めるのは、転職活動で最終面接が決まったあとに始めるのがおすすめです。選考で最終面接まで残れたら、すぐ引越し先を探せるようにどのエリアの物件に住むかの目星をつけておくのも良いでしょう。

内定を得られたら目星をつけていた物件に契約し、入社日までに入居を完了できるようスムーズに準備を進められます。最終面接に残ったものの内定獲得できなかった場合、契約を結ばなければ引越し先を検討し直せるので、エリアに捉われず仕事探しができるでしょう。

転職先決定後の引越しに必要な3つの準備

転職先が決定後は早めに引越しの準備をすることで、落ち着いた状態で入社日を迎えられるでしょう。以下では、転職先決定後の引越しに向けた必要な準備を3つ解説しています。内定を得られたらスムーズに引越し作業へ切り替えられるように、あらかじめチェックしておきましょう。

1.退職の手続きや引き継ぎを行う

転職先企業への内定が決まったら、在職中の職場を退職する手続きや業務の引き継ぎを行いましょう。企業によっては退職を申し出る期間を指定している場合があるので、あらかじめ就業規則を確認しておくのがおすすめですよ。

また、退職する場合には、しっかり引き継ぎを行う必要があるので前もってマニュアルを作成しておくとスムーズに行えるでしょう。転職先企業への入社日から逆算し、退職する会社に迷惑が掛からないよう余裕を持ったスケジュールを組むことが大切です。

2.転職先への入社日と福利厚生を確認する

転職先への入社日と福利厚生を確認するのも、転職先決定後の引越しに必要な準備の一つです。いつまでに引越しを完了させればよいのか、また引越し後にやるべきことは何かなど事前に把握しておけば焦らず転職先での新しい生活を始められるでしょう。

また、転職先企業で住宅手当などの福利厚生が用意されている場合もあるので、事前にチェックすれば引越し費用や家賃などを安く抑えることができるかもしれません。「住宅手当といった福利厚生がないと一人暮らしは辛いのではないか」と思う方は、「住宅手当がないと一人暮らしはきついって本当？種類や支給される基準を解説」のコラムで家賃手当の相場や支給される基準を解説しているので、参考にしてみてください。

3.社員寮や社宅などがあれば利用を検討する

転職先が決まって引越しを検討する際は、転職先企業で社宅が用意されていれば利用するのもおすすめです。社宅の利用条件を満たしていれば、引越し費用や家賃を安く抑えられるでしょう。

また、通勤のストレスが軽減されたり、通勤時間がなくなり、プライベートの時間を確保しやすかったりするのも、社宅や社員寮を利用するメリットの一つです。同僚や先輩と部屋が近くなることによって、コミュニケーションも取りやすくなるでしょう。

転職を決めてから引越しまでの流れ

ここでは、転職先が決まってから引越しまでの流れを解説します。入社日に間に合うように引越しを完了させられるように、以下を参考にスケジュールを立ててみてください。

引越し先を探す

内定をもらい勤務地が決定したら、アクセスの良さや通勤にかかる時間、収入と家賃の割合などを考慮して引越し先物件と部屋を探しましょう。最終面接時点である程度エリアを絞っておくことで、条件に合う物件を見つけやすくなります。

この時点では、引越し先物件の候補を2〜3つに絞っておくことがおすすめ。最終的には実際に部屋の内見を行い、自分の希望に合った物件で契約を行いましょう。

不動産への連絡・内見を行い契約する

引越し先の候補を絞ったら、物件の管理を行っている不動産会社に連絡を行い、部屋の内見を行います。人によって住む部屋に求めるものは異なりますので、自分に合った部屋かどうかを実際に見て確かめましょう。

また、部屋の内見を行い引越し先物件が決定したら、不動産会社を通じて入居申込書を提出しましょう。その際、転職先企業の内定通知書を提出しておくことで、入居審査が有利に働く可能性があります。

入居審査には一般的に3〜10日程の日数がかかることも。そのため、入居審査の期間も考慮してスケジュールを事前に組んでおくことをおすすめします。

電気・水道・ガス・インターネットなどの契約をする

賃貸契約を結び、入居することが決定したらライフラインを整えましょう。最低限必要なライフラインは、電気・水道・ガス・インターネットなどが挙げられます。

基本的にはインターネット上で手続きを行えるものが多いですが、ガスやインターネットは場合によっては立ち合いが必要になる場合もあるため確認しておきましょう。

「転居届」「転出届」「転入届」を役所に提出する

引越しが決定したら、役所に届け出を行う必要があります。転居先の物件が同じ市区町村内であれば「転居届」、異なる市区町村の物件への転居の場合は「転出届」「転入届」をそれぞれ提出しましょう。

以下で、それぞれ解説します。ただし、自治体によって必要書類や開庁時間が異なる場合があるので、あらかじめ確認し早めに準備しておくのがおすすめです。

転居届

転居届の提出先は、以前住んでいた物件の地域を管轄している役所です。転居届の届出は、引越し当日から14日以内に行う必要があります。手続きには、本人確認書類や印鑑、場合によっては国民健康保険証などを求められる場合があるので漏れがないよう確認しておきましょう。

転出届

転出届は、以前住んでいた物件の地域を管轄している役所へ提出しましょう。転出届の届出は、引越しの14日前〜当日の間に行う必要があります。手続きには、本人確認書類や印鑑、国民健康保険証などを持参するのが基本ですが、代理人が手続きを行う場合は必要書類が増える場合があるので確認しておくのがおすすめです。

転入届

転入届は、引越し後の物件の地域を管轄している役所に提出します。転入届の届出は、引越し当日～14日以内が期限となっているので忘れず提出しましょう。役所に用意される転入届、印鑑、本人確認書類、転出証明書（転出届の提出後に受け取る書類）、マイナンバーカードが必要となる場合が多いので、早めに準備してくのがおすすめです。代理人も手続きを行えますが、本人のマイナンバーカードは必須となるので注意しましょう。

引越しに掛かる費用

引越しで思わぬ費用がかさむと、生活が苦しくなることも考えられます。事前にどのくらいの資金を用意しておけば良いのかを把握しておくことで、安心して転職と引越しが行えるでしょう。

一般的な一人暮らしに掛かる引越し費用

引越しにかかる費用は、新居物件への距離や引越しを行う時期によって異なりますが、単身での引越しであれば概ね10万円以内を想定しておくと良いでしょう。引越し先物件の距離が遠くなればそれだけ荷物の配送料も増加します。

また、引越し業者の繁忙期は1〜4月といわれており、値段が高くなるので注意しましょう。5月〜12月は閑散期とされており、比較的値段が安いのでコストを押さえたい方にはおすすめですよ。

引越し費用以外に掛かる初期費用

引越しを行う際は、荷物の配送以外にもさまざまな初期費用が掛かります。引越しの初期費用として代表的なものは以下のとおりです。

• ・敷金（家賃1ヶ月分）
• ・礼金（家賃1ヶ月分）
• ・不動産仲介手数料（家賃1ヶ月分）
• ・前家賃（家賃1ヶ月分）
• ・火災保険料（約1万5,000円前後）※会社によって変動する可能性がある
• ・日割り家賃※入居日によって変動する可能性がある
• ・鍵交換費用（約1万5,000円）
• ・保証会社利用料（家賃0.5～1ヶ月分）
• ・部屋の家具
• ・生活必需品

これらを踏まえたうえで、自分の場合はどのくらいの費用が掛かるかを見積もっておきましょう。事前に資金に余裕を持った引越しを行うことをおすすめします。

現在フリーターの方で、「一人暮らしを検討しているがきついのではないか」と不安に感じている方もいるでしょう。「フリーターで一人暮らしはきついって本当？かかる費用や役立つ節約術を解説」のコラムでは、フリーターから一人暮らしをするにあたり注意すべき事や節約の方法について解説しているのでぜひ併せてご覧ください。

日本における平均家賃額

令和5年に総務省が行った「家計調査」によれば、単身世帯の民営住宅における地代家賃は1ヶ月あたり53,085円と発表されています。

一般的に都心に近くなるほど部屋の家賃は高くなり、遠ざかるほどに家賃は安くなるため、家賃とアクセスの良さのバランスから新居を考えることがおすすめです。

参照元
e-Stat 政府統計の総合窓口
家計調査

転職と引越しを効率良く進めたいならプロに相談しよう

在職中の仕事が忙しく、また引越しのことまで考えると転職活動がなかなか思うように進まないという方もいるかもしれません。転職活動を効率的に行いたいという方は、就職・転職エージェントに相談するのも手です。

就職・転職エージェントに相談すれば、就職・転職エージェントでは、採用担当者の目線でアドバイスを受けられます。選考で有利になるポイントを掴みながら転職活動を進められるので、採用を得やすくなるでしょう。

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