第二新卒とはいつまで？転職のメリット・デメリットや就職を叶えるコツを解説

「第二新卒っていつまでなの？」「既卒とは何が違うの？」と疑問に思う方もいるでしょう。就職・転職活動を始めると、「既卒」や「第二新卒」といった言葉をよく目にするようになり、気になりますよね。

「第二新卒」とは、初めて就職した企業を3年以内に退職して再就職を目指す人々を指す言葉です。既卒と第二新卒の違いは、定義や社会人経験の有無、企業側が期待すること、アピールすべき点、など多く存在します。第二新卒としての転職を成功させるためには、企業にチェックされるポイントや第二新卒の強み・弱みを把握しておくことが大切です。

このコラムでは、キャリアアドバイザーの荒井さんのアドバイスを交えつつ、第二新卒の特徴や既卒との違いについて解説します。また、第二新卒として転職するメリット・デメリットや成功させるコツもご紹介。第二新卒としての転職を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

第二新卒とはいつまで？

「第二新卒」とは、初めて就職した企業を3年以内に退職して再就職を目指す人々を指します。卒業したときの年齢によりますが、高卒者は約21歳、大卒者は約25歳前後に転職活動を行う人が第二新卒に該当するでしょう。
以下の表に、新卒・既卒・中途採用と第二新卒の違いをまとめました。

「第二新卒」という言葉は法律で定められたものではなく、採用市場で人材を分類するために使われています。そのため、基本的には「初めての就職先を早期に離職した若手人材」という認識で一致していますが、企業によっては「第二新卒」の定義が若干異なる場合もあるでしょう。

第二新卒が転職を始めたきっかけとは

第二新卒として転職を考える人には、さまざまなきっかけがあります。ハタラクティブの「若者しごと白書2025」によると、正社員が転職活動を始めたきっかけとして、以下の結果が出ています。

「給与が低い」「人間関係が悪い」といった理由のほか、「業務が自分に合わない」「やりがいをもてない」など、理想と現実とのギャップを感じて転職を決意するケースもあるようです。

以下で、よくある第二新卒が転職を始めたきっかけを8つご紹介します。

給与が低いから

第二新卒の転職理由として多く見られるのが「給与の低さ」です。特に、大手企業と中小企業の間には、初任給から大きな差があることもあります。また、業界によっては昇給や昇進がしにくく、「将来的な収入アップが見込めない」と感じる場合もあるでしょう。

こうした給与の低さや収入アップのしにくさがきっかけとなり、転職を考える若手社員は多いようです。

やりがいや達成感がないから

仕事にやりがいを感じられない状況も転職理由になり得ます。単調な作業ばかりが続く環境や、自分の成長を実感できない職場では、モチベーションの維持が難しいでしょう。

第二新卒で「自分の仕事が会社や社会にどう貢献しているのか分からない」「毎日同じ作業の繰り返しで成長を感じない」といった声を耳にすることも。仕事における成長やキャリアアップを重視する傾向が強く、それが得られないことが転職の大きなきっかけとなっている人もいると考えられます。

人間関係が悪いから

職場の人間関係は、仕事の満足度に大きな影響を与えるといえます。上司からの過度なプレッシャーやパワハラ、同僚とのコミュニケーション不全など、人間関係のトラブルが原因で転職を考える第二新卒は少なくありません。

特に、新人教育が不十分な職場では、質問や相談がしづらい雰囲気があり、結果的に孤立感を深めてしまうこともあるようです。良好な人間関係が築けるかどうかが、職場定着の重要な要素となっているといえるでしょう。

残業や休日出勤が多いから

長時間労働やワークライフバランスの悪さも、若手社員の離職理由として上位に挙がります。慢性的な残業や休日出勤が続くと、プライベートの時間が確保できず、心身の疲労が蓄積してしまいますよね。

「毎日終電で帰る生活が続き、自分の時間が全くない」「休日も頻繁に呼び出されて休めない」といった状況は、若手社員の離職意向を強めます。働きやすい職場を求めての転職を考える人は少なくないでしょう。

業務が自分と合わなかった

入社前に想像していた仕事内容と実際の業務にギャップを感じ、「自分に合わない」と判断して転職を考えるケースも少なくありません。たとえば、営業職を希望して入社したのに事務作業ばかりだったり、クリエイティブな仕事を期待していたのに単純作業が中心だったりするケースでは、「転職したい」と感じやすいでしょう。

新卒採用時の企業説明会や面接では、仕事の一面しか見えないこともあり、実際に働き始めてから「思っていた仕事と違う」と感じることは珍しくありません。職務内容のミスマッチを感じた場合、早い段階で自分に合った仕事へと転職することで、長期的なキャリア形成につながることもあると考えられます。

ノルマがきつかった

経験の浅い若手社員にとって、高いノルマは大きなプレッシャーとなり、精神的な負担が増大します。特に、営業職や金融業界などではノルマが厳しい場合もあり、よりノルマの辛さを感じやすいでしょう。

「毎月のノルマ達成のためにプライベートを犠牲にしている」「ノルマが達成できないと厳しく責められる」といった環境では、仕事へのモチベーションが低下し、やがて離職を考えるようになります。

成長やキャリアアップが望めないと感じた

若手社員にとって、「成長できる環境かどうか」は重要な要素です。教育制度が整っていない、スキルアップの機会がない、昇進のルートが見えないといった状況では、将来のキャリアに不安を感じ、転職を検討するケースもあります。

「同じ会社にいても5年後、10年後の自分の姿が想像できない」「スキルや知識が身につかず、市場価値が高まらない」といった懸念は、第二新卒の転職理由として非常に多くなっています。特に、IT業界のように技術の進化が速い分野で働いている若手社員の場合は、スキルアップの機会を重視する傾向です。

企業や業界の将来性が不安だから

入社後に会社の経営状況や業界の先行きに不安を感じ、「このまま続けても将来性がない」と判断して転職するケースもあります。業績の低迷や縮小傾向にある業界では、若手社員の将来不安が強まりやすいのです。

社内の雰囲気や先輩社員の様子から「このままでは自分の将来が危うい」と感じるケースも少なくありません。業界の衰退を肌で感じたり、テクノロジーの進化により自分の仕事が将来なくなる可能性を懸念したりして、より将来性のある業界や企業への転職を決意することがあります。

参照元：ハタラクティブ「若者しごと白書2025」

第二新卒で転職するメリット

第二新卒として転職することには、以下のメリットがあります。

第二新卒は「若手採用」「ポテンシャル採用」の枠で選考されやすい傾向です。即戦力としての専門スキルよりも、ポテンシャルや成長性を評価されやすい立場にあります。特定のキャリアやスキルがまだ十分に育っていない若手にとって、第二新卒として転職できることは大きなメリットといえるでしょう。

 

また、社会人としての基礎的なビジネスマナーや仕事の進め方を理解していることが評価されやすい点もメリットです。新卒者と違い、ビジネス環境への適応にかかる時間が短く、比較的早く戦力になることが期待されます。
たとえば、メールの書き方や報告・連絡・相談のタイミング、基本的なビジネスマナーなどのビジネスマナーは身についていると見なされやすいようです。

さらに、第二新卒向けの採用枠を設けている企業も増えており、転職市場での選択肢が広がっています。「第二新卒歓迎」「若手採用」といった求人は年々増加傾向。特に、人手不足が深刻な業界では積極的に採用されるチャンスが多いといえるでしょう。

第二新卒で転職するデメリット

第二新卒として転職する際には、いくつかのデメリットも存在します。
大きなデメリットとして挙げられるのは、「第二新卒＝短期離職者」と判断される可能性があることです。特に、入社1年未満での退職は、「根気がない」「すぐに逃げ出した」といった印象を与えかねません。
採用担当者によっては「この人は当社でもすぐに辞めるのではないか」という不安を抱く場合があります。

また、キャリアの中断によって、同期と比較して経験やスキルに差がつく可能性があります。新しい業界や職種に転職する場合は、一からのスタートとなるため、同年代と比べて出世や昇給のスピードが遅れることもあるでしょう。

さらに、年齢が若いことで給与水準が低く設定されるリスクもあります。第二新卒は「若手」として扱われるため、前職よりも給与が下がるケースも少なくありません。特に、異業種への転職では、業界経験の不足から初任給レベルに戻ることもあります。

転職活動自体の難しさもデメリットの一つです。職務経験が浅いため、自己PRや志望動機の作り方に苦労するケースが多いでしょう。「前職では何を学んだのか」「なぜ短期間で退職するのか」といった質問への説得力ある回答が求められます。

第二新卒が企業から注目される3つの理由

独立行政法人 労働政策研究・研修機構「第二新卒者の採用実態調査」によると、第二新卒が企業から注目される理由として以下の3つが挙げられています。

• ・「若手不足の解消」と「採用の多様化」のため
• ・キャリアビジョンを持つ人材を採用したいから
• ・教育コストを抑えた人材確保のため

少子化により、若手人材の不足は多くの企業での課題となっている傾向。特に、中小企業では大手企業への就職希望者が集中しやすいことが原因で、若手人材の採用が難しくなっているようです。第二新卒は、そうした若手人材不足を補うために必要とされる人材プールとなっています。

また、新卒一括採用だけでなく、採用チャネルの多様化を図る企業が増えています。「新卒だけ」「中途だけ」というように採用対象を限定せず、さまざまなバックグラウンドを持つ人材を集めることで、組織の多様性を高めようとする動きがあるのです。

「キャリアビジョンを持つ人材を採用したい」というのも、企業が第二新卒に注目している理由の一つ。一度転職を経験している第二新卒は、自分のキャリアについて真剣に考え、明確なビジョンを持っていることが多いとされています。
企業側からみれば、自分の意思でキャリアを選び直した人材は、目的意識が明確で、入社後のミスマッチが少ないというメリットがあります。「とりあえず就職」ではなく、業界や企業研究をしたうえで応募してくる第二新卒は、入社後の定着率も高くなる傾向にあるため、「採用したい」と思われやすい傾向です。

さらに、教育コストを抑えた人材確保のために、第二新卒に注目している企業も多く見られます。第二新卒は、完全な未経験者である新卒と、専門性の高い中途採用の中間に位置する存在です。
ビジネスマナーや社会人としての基本的なスキルは身についているため、新卒のような基礎からの教育が不要である一方、中途採用のように高い専門性や即戦力は求められません。人材育成コストが抑えられる点は、企業にとって大きなメリットとなっています。

参照元：独立行政法人 労働政策研究・研修機構「調査シリーズ No.3 第二新卒者の採用実態調査」

企業が第二新卒を採用する際に重視すること

第二新卒を採用する際に企業が何を重視するのかを知っておくことで、選考対策をしやすくなるので、把握しておくのがおすすめです。以下に、厚生労働省の「若年者雇用を取り巻く現状」を参考に、企業が第二新卒者の選考で重視するポイントをまとめました。

引用：厚生労働省「若年者雇用を取り巻く現状（p.2）」

上記を見ると、第二新卒は採用時に「熱意や意欲」を最も重視されることが分かります。次いで、「コミュニケーション力」「協調性」「行動力や実行力」なども求められる傾向です。また、中途採用ほどではありませんが、新規学卒者に比べると「実務経験」をチェックされることもあるでしょう。

面接では、第二新卒が重視される点を踏まえ、「入社後にどう活躍するか」「何を達成したいか」を具体的に説明してアピールすることが大切です。
「前職での困難をどう乗り越えたか」「チームでの役割をどう果たしたか」といった質問をされた際は、コミュニケーション能力や協調性、行動力をアピールできるような回答をすれば、面接官に好印象を残せるでしょう。
参照元：厚生労働省「第57回労働政策審議会職業安定分科会雇用対策基本問題部会」

第二新卒からの転職の弱点と対処法

第二新卒として転職活動を進める上では、いくつかの弱点や課題に直面することがありますが、適切な対処法を知っておけば十分に克服可能です。ここでは、主な弱点とその対策を見ていきましょう。

スキル不足とみなされる可能性がある

社会人経験が浅い第二新卒は、専門的なスキルや実績が少ないと見なされることがあります。特に、業界未経験での転職の場合、「即戦力になれるのか」という疑問を持たれやすいでしょう。

【対処法】成長意欲とポテンシャルをアピールする

スキル不足と思われないためにも、学習意欲や成長意欲をアピールすることが重要です。前職での学びや独学で身につけたスキル、さらには今後伸ばしていきたい能力について具体的に説明しましょう。

たとえば、「前職ではExcelの基本操作しかできませんでしたが、独学でVBAやマクロを勉強し、簡単な自動化プログラムを作れるようになりました」といった具体例を伝えることで、説得力をもたせられます。また、「御社に入社したら○○のスキルを身につけ、△△の業務に貢献したい」といった将来のビジョンを伝えるのも効果的でしょう。

短期離職を懸念される可能性がある

第二新卒は1〜3年という短期間で前職を辞めていることから、「すぐに辞めるのではないか」と懸念されることがあります。特に、1年未満での退職は、忍耐力や適応力に疑問をもたれやすいでしょう。

【対処法】前向きな転職理由を伝える

転職理由を伝える際には、前職の不満や批判に終始せず、キャリアアップや成長を目指す前向きな理由を中心に説明することが大切です。「前職でのスキルや経験を活かしつつ、より専門性を高めたい」「自分のキャリアビジョンを実現するために、貴社の事業領域で活躍したい」といった志向性をしっかりと伝えましょう。

また、「今回は慎重に企業研究をした上で応募しています」と伝え、志望企業についての理解度をアピールすることも効果的です。企業の事業内容や強み、将来ビジョンについて言及することで、「よく考えた上での応募」という印象を与えられます。

給与が低くなる可能性がある

第二新卒は経験が浅いため、同年代の中途採用者と比べて給与が低く設定されることがあります。特に、異業種への転職では、前職より年収が下がるケースも少なくないようです。

【対処法】目先の給与よりも長期的なキャリアを重視しよう

目先の給与よりも、長期的なキャリア形成や成長の機会を重視する姿勢をアピールすることが重要です。給与交渉の際には、「現時点での給与よりも、将来的な成長機会やキャリアパスを重視しています」と伝えつつ、「成果に応じた評価をしてほしい」という希望を伝えるといいでしょう。

また、転職前に業界の平均年収や相場を調査しておくことも大切です。現実的な給与水準を理解した上で、自分の市場価値に見合った条件を冷静に判断できるようにしましょう。
給与だけでなく、福利厚生や教育制度、ワークライフバランスなどの条件も含めて総合的に判断することが大切です。

同期と比べて出世が遅れる可能性がある

転職によって一度キャリアが中断されるため、新卒で入社し続けた同期と比べて、出世や昇進のタイミングが遅れる可能性があります。なかには年功序列の要素が残っている企業もあり、転職が出世に影響する可能性は少なくありません。

【対処法】 会社に貢献し、ステップアップの機会をつかもう

転職先では、実力や成果で評価されるよう、積極的に業務に取り組む姿勢が重要です。「前職での経験を活かして○○の業務改善に貢献したい」「△△の分野で専門性を高め、会社の成長に寄与したい」といった具体的な目標を持ち、それに向けて行動しましょう。

また、転職先選びの段階で、年功序列ではなく実力主義の企業を選ぶことも一つの方法です。近年は成果主義を採用する企業も増えており、年齢や入社年次に関わらず評価される環境も少なくありません。企業の評価制度や昇進システムについても、面接時に質問しておくのがおすすめです。

第二新卒が転職を叶えるための5つのポイント

第二新卒として転職を成功させるためには、いくつかの重要なポイントがあります。効果的な転職活動のために、以下の5つのポイントを押さえましょう。

具体的なキャリアプランを立てる

転職活動を始める前に、自分が目指すキャリアの方向性を明確にすることが重要です。「なぜ転職するのか」「今後どのようなキャリアを築きたいのか」を具体的に考え、5年後、10年後の自分の姿をイメージしましょう。

キャリアプランが明確になると、どの業界や職種を目指すべきかが見えてきます。たとえば、「将来的にマーケティングのスペシャリストになりたい」という目標があれば、マーケティング部門のある企業や、デジタルマーケティングの経験が積める環境を探すといった具体的な行動につながります。

面接でも「なぜ当社を志望するのか」という質問に対して、自分のキャリアプランと結びつけた説得力のある回答ができるようになります。「御社でこのようなスキルや経験を積み、将来的には○○のような役割で貢献したい」といった具体的なビジョンは、採用担当者に好印象を与えるでしょう。
面接時にキャリアプランをどう答えればいいか気になっている方は、ぜひ「面接でのキャリアプランの答え方は？例文や思いつかない際の対処法もご紹介」のコラムも参考にしてみてください。

企業が求める人物像を理解する

応募する企業が「どのような人材を求めているか」を理解することも重要です。企業が求める人物像に合わせて自己アピールをすれば、好印象をもたれやすくなります。

たとえば、ベンチャー企業であれば「主体性」や「チャレンジ精神」が重視される傾向があり、大手企業では「協調性」や「誠実さ」が評価されることがあります。また、営業職なら「コミュニケーション能力」「粘り強さ」、エンジニア職なら「論理的思考力」「問題解決能力」といったように、職種によっても求められる資質は異なります。

応募企業の求める人物像を理解した上で、自分の強みや経験を結びつけてアピールすることで、「この会社にフィットする人材だ」という印象を与えられます。企業研究や業界・職種研究を行い、入社後に求められるスキルや経験を調べ、企業が求める人物像をチェックしておきましょう。

スキルや経験を洗い出す

短い職務経験でも、アピールできるスキルや経験は必ずあります。前職でのあらゆる経験を振り返り、転職先でも活かせるスキルや知識を洗い出してみましょう。

たとえば、「Excel操作」「顧客対応」「資料作成」「プレゼンテーション」など、どんなに基本的なスキルでも言語化しておくことが大切です。また、数字で示せる実績（「前年比120%の売上達成」「月間30件の問い合わせ対応」など）があれば、より説得力が増します。

さらに、前職での経験から身についた「主体性」「協調性」「忍耐力」などの人間性やソフトスキルも重要なアピールポイントです。具体的なエピソードを交えながら、これらのスキルをどのように発揮したかを説明できるようにしておきましょう。

希望条件を絞りすぎない

第二新卒の場合、経験やスキルに制限があるため、条件を絞りすぎると選択肢が狭まりやすくなります。給与や勤務地、職種、業界などの条件はあまり絞り込み過ぎず、ある程度の柔軟性を持つことが大切です。

特に、未経験の業界や職種にチャレンジする場合は、給与や待遇面で妥協が必要になることもあるでしょう。しかし、長期的なキャリアを考えれば、初期の条件よりも成長機会や将来性を重視する方が得策といえます。

また、「大手企業しか受けない」「有名企業だけ」という選び方ではなく、自分の価値観や働き方にマッチする企業を広く見ていくことで、思いがけない良い出会いがあるかもしれません。中小企業やベンチャー企業では、若いうちから幅広い経験を積める可能性もあるので、まずは広い視野で仕事や企業を探してみるのがおすすめですよ。
仕事の探し方にお悩みの方は、「仕事の探し方が知りたい！就職・転職の不安解消法とおすすめの探し方6選」のコラムもあわせてご一読ください。

在職中に転職活動を進める

可能であれば、現職に在籍したまま転職活動を進めることをおすすめします。在職中の方が、精神的・経済的な余裕を持って活動できるだけでなく、採用側からの評価も高くなる傾向があるためです。
在職中の転職活動は時間的制約がありますが、平日の夜や休日を利用した面接設定が可能な企業も増加傾向にあります。また、Web面接の普及により、以前よりも在職中の転職活動がしやすくなっているといえるでしょう。

退職してから転職活動をすると、焦りから妥協した選択をしてしまうリスクがあるので注意が必要です。また、「なぜ退職してから活動しているのか」という質問に対して説明が必要になることも考えられます。そのため、計画的に活動を進められるなら、在職中に転職活動を進めるのが安心です。

第二新卒からの転職を叶えた人の体験談

「第二新卒からの転職ってどんな感じなの？」と不安に思う場合は、実際に転職を成功させた方の体験談をチェックしてみるとイメージしやすくなるでしょう。ここでは、「施工管理技士の経験を活かし、建設現場のプロフェッショナルを目指す！」の内容を一部ご紹介します。

ハタラクティブの「みんなの就活エピソード」で、第二新卒からの転職を成功させた方の体験談をいくつかご紹介しているので、ぜひチェックしてみてください。

第二新卒の転職は若年層に特化したエージェントがおすすめ

第二新卒の転職を成功させるためには、適切なサポートを受けることも重要です。特に、第二新卒の場合は「若年層向け」や「第二新卒向け」といった転職エージェントを利用することで、より効果的なサポートを受けられるでしょう。

若年層に特化した転職エージェントでは、第二新卒や若手向けの求人を多く取り扱っています。大手転職サイトには掲載されない非公開求人も多く、選択肢が広がる可能性がありますよ。また、応募書類の添削や面接対策など、転職活動のサポートも充実しており、転職未経験者でも安心して活動できるでしょう。

第二新卒向けのエージェントでは、経験の浅い若手でも挑戦できる求人や、ポテンシャル採用を行う企業の情報を得やすいというメリットがあります。キャリアアドバイザーは第二新卒の特性や市場価値を理解しているため、適切なアドバイスを受けられます。

「第二新卒としての転職を成功させたい」「求人選びや選考対策をサポートしてほしい」という方は、ぜひ就職・転職エージェントのハタラクティブにご相談ください。ハタラクティブは若年層のフリーターや既卒、第二新卒などの就職支援を行っています。専任のキャリアアドバイザーが自分の適性や希望条件にあわせて求人を紹介してくれるので、ミスマッチが起こりにくいのが特徴です。

また、企業の傾向を踏まえたうえで、第二新卒としての強みをアピールする方法や、懸念されやすい点を払拭するコツなどもアドバイスするので、選考の通過率を高められます。1分程度でできる適職診断もご用意しており、「自分に合う仕事が分からない」という方も簡単に適職を見つけられるでしょう。
ハタラクティブへのご登録・ご利用はすべて無料なので、まずはお気軽にお問い合わせくださいね。

第二新卒はいつまで？に関するQ&A

ここでは、第二新卒に関するよくある質問をQ&A方式で答えていきます。

 

看護業界では人材不足を背景に、第二新卒看護師の受け入れに積極的な医療機関も増えています。看護師の場合は国家資格を持っているため、転職のハードルは比較的低いといえるものの、臨床経験が短いことから、基本的な看護技術の習得が不十分と見なされることも。そのため、第二新卒の看護師が転職先として別の医療機関を選ぶ際は、教育体制が整った職場を選ぶことをおすすめします。