月給18万円の手取りはいくら？一人暮らし事情や収入アップの方法も解説

「月給18万円の手取りはどのくらい？」と疑問をもっている方もいるのではないでしょうか。なかには、「月給と手取りの違いがよく分からない」という方もいると思います。

手取りとは、月給から保険料や税金が引かれた後の実際に受け取れる金額のことです。月給18万円の場合、手取り額は14〜15万円程度になります。

このコラムでは、キャリアアドバイザーの板垣さんのアドバイスを交えながら、月給18万円の手取り額についてご紹介します。月給18万円で一人暮らしする際の支出や節約方法、収入の増やし方などについても解説するので、ぜひ参考にしてみてくださいね。

月給18万円の人の手取り額は14～15万円程度

月給18万円の場合、一般的な手取り額は14〜15万円程度です。手取り給与は総支給額の8割前後といわれており、月給18万円の場合は「180,000×0.8＝144,000」と計算できます。

なお、実際には扶養家族の有無や控除される社会保険料の金額などによって差異があるので、上記の金額は目安としてお考えください。

手取り額の早見表

就職や転職を検討している方のなかには、「手取りで△△円以上は欲しい」といった希望がある人もいるでしょう。以下で、手取り額の早見表をご紹介するので、月収いくら稼げば理想の金額を手取りで受け取れるか確認してみてくださいね。

なお、上記の手取り額は「月収×0.8」で計算しています。前述したように、実際に手取りで受け取れる金額には差異があるので目安として参考にしてみてくださいね。

月給18万円の手取りの計算方法

手取り額は額面上の給与の8割前後になるといわれていますが、より正確な金額を知りたい方もいるでしょう。自分が支払う社会保険料や納める税金額を調べることで、実際に手取りで受け取れる金額を算出できます。

ここでは、月給18万円の人が手取り額を計算する方法をご紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

手取り額の計算式

月給から手取り額を計算するには、以下の式に当てはめて計算します。

各種保険料や税金額については、次項で詳しく紹介するのでチェックしてみてくださいね。

総支給額から控除される保険料・税金はおよそ3万円

社会人1年目の場合、月給18万円の保険料・税金はおよそ3万円になります。総支給額から控除される保険料・税金は、大きく分けて以下の6つです。

• 1.厚生年金保険料
• 2.健康保険料
• 3.介護保険料
• 4.雇用保険料
• 5.所得税
• 6.住民税

厚生年金や健康保険料は報酬月額によって金額が決められており、雇用保険料は厚生労働省が決定する雇用保険料率に基づいて計算できます。介護保険料は市町村ごとに金額が異なり、40歳になると支払い義務が発生するので、自分の居住地ではいくら納める必要があるのか確認してみましょう。社会保険料が分かっている場合は、国税庁の「給与所得の源泉徴収税額表」で所得税の金額が確認できます。

なお、社会人2年目以降は住民税を納める必要があるため、総支給額から控除される保険料・税金は3万円以上になると考えておきましょう。

以下で、各種保険料・税金額の算出方法をご紹介するので、自分の手取り額を詳しく知りたい方はぜひご一読くださいね。

1.厚生年金保険料：1万6,470円

月収18万円の場合、厚生年金保険料は1万6,470円です。厚生年金保険料は、定年後に受け取る年金のために支払う保険料のこと。会社で働く70歳以下の人が加入しており、自分と会社で保険料を折半しています。

月収ごとの厚生年金保険料を知りたい方は、日本年金機構の「令和2年9月分（10月納付分）からの厚生年金保険料額表（令和7年度版）」をご確認ください。

2.健康保険料：8,919円

東京在住で全国健康保険協会に加入している場合、月給18万円の健康保険料は8,919円です。健康保険料は、自身が病気やケガをしたときに医療費の自己負担を抑えてもらうための保険料。厚生年金保険料と同じく、自分と会社で保険料を折半します。

なお、全国健康保険協会の健康保険料は都道府県ごとに異なるようです。自分の地域では健康保険料がいくらなのか知りたい場合は、全国健康保険協会の「令和7年度保険料額表（令和7年3月分から）」を確認してみてください。

3.介護保険料は市町村ごとに決まっている

介護保険は会社で働く40歳以上の人に加入義務がある保険で、介護が必要になった場合の費用を補助してもらうために保険料を支払います。介護保険料は市町村ごとに決められているので、お住まいの地域のWebサイトで確認してみましょう。

なお、加入条件の「40歳以上」は40歳の誕生日を迎えた時点からではなく、誕生日の前日が属する月からです。誕生日が1日の人は、誕生月の1ヶ月前から保険料を支払わなければならないので、注意してください。

4.雇用保険料：990円

月給18万円の場合、雇用保険料は990円になります。雇用保険料は、会社を退職したり解雇されたりなどの事由で失業した際、失業手当を受給するために支払う保険料です。

雇用保険料は「月給×雇用保険料率」で計算します。厚生労働省の「令和７（2025）年度 雇用保険料率のご案内」によると、一般の事業の場合の雇用保険料率は5.5/1,000。そのため、月給18万円の雇用保険料は「180,000×0.0055＝990（円）」となります。

なお、失業手当を受給するには、退職後にハローワークで手続きを行う必要があるので注意しましょう。詳しくは「失業したらやることは何？必要な手続きや失業保険を申請する方法を解説」のコラムで解説しているので、参考にしてみてくださいね。

5.所得税：3,120円

介護保険に加入していない場合、月給18万円の所得税は3,120円です。所得税は、個人の所得に対して課せられる税金のこと。1年間の所得から所得控除を差し引き、残りの課税所得に税率を適用した額が所得税になります。

東京都在住で月給18万円の場合、社会保険料（厚生年金保険料＋健康保険料）2万5,389円を差し引くと15万4,611円。国税庁の「給与所得の源泉徴収税額表」で該当箇所を見ると、所得税は3,120円と算出できます。

6.住民税は前年の所得に応じて金額が決まる

住民税は、前年の所得に応じて金額が決定します。そのため、前年の所得がない場合は、住民税の支払いはありません。

住民税を納めるのは、自身が住んでいる自治体です。道府県民税と市町村民税に分類されており、地域の公共行政サービスを分担・維持するために支払います。

住民税については「バイトの月収は平均いくら？給料から税金は引かれる？計算のコツ」のコラムでも解説しているので、あわせてご一読ください。

参照元
日本年金機構
保険料額表（令和2年9月分～）（厚生年金保険と協会けんぽ管掌の健康保険）
全国健康保険協会
都道府県毎の保険料額表
厚生労働省
雇用保険料率について
国税庁
令和7年分 源泉徴収税額表

月給18万円は平均賃金と比べて多い？少ない？

月給18万円という金額や「初給料の手取りは●●万円だった」などの話を聞いたときに、それが多いのか少ないのか、ピンとこない人もいるのではないでしょうか。月給18万円が平均賃金より多いか少ないかは、比較対象となる人の年齢や雇用契約などによって異なります。

ここでは、「正社員」「アルバイト・パート」「性別」ごとの平均賃金を見ながら、月給18万円が多いのか少ないのかを解説するので、ぜひ参考にしてみてくださいね。

正社員の場合は「少ない」

正社員の場合、どの年代の平均賃金も20万円を超えているため、「月給18万円は少ない」といえます。

厚生労働省の「令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況」によると、正社員の年齢別の平均賃金は以下のとおりです。

参照：「令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況（p.12）」

正社員の平均収入については「正社員の給料を分類別に紹介！病欠時の給与計算や前払いの可否も解説」のコラムでも紹介しているので、あわせてチェックしてみてくださいね。

24歳以下の正社員で手取り18万円の場合は「多い」

このコラムで紹介した「手取り額の早見表」を見ると、手取り18万円の場合は月収23万円ほどになります。前項の表から、20～24歳の平均賃金は23万7,000円なので手取り額は18万円程度になりますが、25歳以上になると平均賃金が上回るため、手取り額も18万円以上になるでしょう。

これらのことから、正社員で手取り額18万円が多いか少ないかは年齢によって異なり、24歳以下の場合は「多い」、25歳以上だと「少ない」といえます。

アルバイト・パートの場合は「少ない」

厚生労働省の同資料によると、アルバイトやパートを含む正社員・正職員以外の年齢別の平均賃金は以下のとおりです。

参照：「令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況（p.12）」

上記の表を見ると、月給18万円に近い平均賃金をもらっているのは19歳以下の年齢層だと分かります。そのため、アルバイト・パートなどの非正規社員の場合、月給18万円は19歳以下だと「多い」、20歳以上は「少ない」といえるでしょう。

アルバイト・パートで手取り18万円の場合は「多い」

先述したように、手取り額が18万を超える月収は23万円程度です。前項の表を見ると、正社員・正職員以外の平均賃金はどの年齢層も23万円以下なので、アルバイト・パートで手取り18万円は「多い」といえるでしょう。

男女別の場合はどちらも「少ない」

月給18万円は、男性・女性それぞれの平均賃金と比べても「少ない」といえます。
厚生労働省の同資料をもとに、正社員とアルバイト・パートの平均賃金を男女別にまとめた以下の表をご覧ください。

参照：「令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況（p.12）」

 

表を見ると、19歳以下で正社員・正職員以外の場合は男性で18万4,200円、女性で17万4,800円。それ以外の年齢層では、男女ともに平均賃金が19万円を超えていることが分かります。そのため、性別にかかわらず20歳以上で月給18万円は「少ない」といえるでしょう。

「平均収入を徹底解説！学歴や年齢別の実態と年収アップの方法」のコラムでも、年齢や雇用形態別の収入をご紹介しています。学歴別・職業別の収入もまとめているので、ぜひ参考にしてみてくださいね。

参照元
厚生労働省
令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況

月給18万円の手取りで一人暮らしするのはきつい？

一人暮らしを検討しているものの、「月給18万円の手取りで生活できるのだろうか」と不安に感じる方もいるのではないでしょうか。月収18万円での一人暮らしは可能ですが、場合によっては自分の望む生活ができず「きつい」と感じてしまう可能性も考えられます。

以下で、月給18万円で一人暮らしをする場合の支出例をご紹介するので、月給18万で行う一人暮らしがきついかどうかシミュレーションしてみましょう。

月給18万円で一人暮らしする場合の支出例

一人暮らしをするなら、家賃の目安は手取り額の3分の1程度といわれています。しかし、月給18万円の手取り額はおよそ14～15万円で、その3分の1は4～5万円。地域によっては物件を見つけるのが難しいこともあるでしょう。

そのため、ここでは家賃を6万円と想定した場合の生活費の支出をご紹介します。家賃と細かな生活費を合わせると、月給18万円で一人暮らしする場合の支出は、以下のように予測できるでしょう。

• ・家賃：6万円
• ・食費：2万円
• ・水道光熱費：8,000円
• ・通信費：5,000円
• ・娯楽・交際費：1～2万円
• ・衣類購入費：1万円
• ・貯金や予備費：2万円
• ・合計：14万3,000円

上記のように、家賃と生活費に加え貯金もする場合、月給18万円の生活はギリギリになる可能性が高いでしょう。無理のない範囲で生活費を切り詰めることで多少の金銭的余裕はできますが、人によってはきついと感じる生活になるかもしれません。

収入が安定するまでは実家暮らしをするのもおすすめ

「月収18万で一人暮らしをするのが不安」と感じる場合は、収入が安定するまで実家暮らしをするのも手です。実家であれば一人暮らしよりも生活費を浮かすことができ、貯金もしやすくなるでしょう。

一人暮らしで自立を目指すのは良いことですが、経済的な基盤をしっかりと築くことも重要。そのため、収入が増えて生活が安定した段階で一人暮らしを始めるのもおすすめです。一人暮らしをする場合は、「フリーターで一人暮らしはきついって本当？かかる費用や役立つ節約術を解説」のコラムの節約術もお役立てください。

月給18万円で一人暮らしする場合の生活レベル

先述したように、月収18万・手取り14〜15万円での一人暮らしはギリギリの生活になる可能性があります。冠婚葬祭の予定が入ったときや家具・家電が壊れたときなど、急に大きな出費が発生した場合は、生活が苦しくなる恐れも。そのため、節約を心掛け、不測の事態に備えて貯金をしておくことをおすすめします。

また、月収18万円で「マイカーやマイホームを購入できるか」「結婚・育児ができるか」と疑問に思う方もいるでしょう。気になる方は、以下でご紹介するのでチェックしてみてくださいね。

車の購入

「貯金がある」「ローンを組める」という状態にある場合、月収18万円の方がマイカーを購入することは可能です。

ただし、月収18万円で一人暮らしをする際は、急な出費に備えてある程度貯金を残しておくことをお勧めします。また、ローンを組んでマイカーを購入する場合は、毎月の返済が発生する点に注意しましょう。

マイホームの購入

月収18万円でのマイホーム購入も、貯金を使ったりローンを組んだりすることで実現可能です。

なお、住宅ローンは世帯年収の5〜7倍程度が目安といわれています。月収18万円に12をかけて年収に換算すると216万円で、住宅ローンの目安は1,080万〜1,512万円。そのため、居住地や希望する家によっては、月収18万円でマイホームを購入するのは難しい可能性もあるでしょう。

結婚・育児

月収18万円で結婚や育児をするのは簡単とはいえないものの、状況によっては実現可能です。たとえば、パートナーもある程度の収入がある場合は、「結婚して食費や光熱費が高くなる」「結婚式の費用が必要」などに対応しやすいでしょう。パートナーが働いていない場合も、結婚後に実家で暮らすのであれば家賃が浮いて貯金や育児ができると考えられます。

ただし、「月収18万円だと将来が不安」と思われる可能性もあるため、場合によってはパートナーや両親に結婚を反対されることも。また、習い事や進路などによって必要になる教育費は異なるので、金銭的に育児が難しくなる可能性もある点に注意しましょう。

月給18万円の手取りから貯金するには

月給が18万円の手取り額から貯金するには、計画的な節約が大切です。ここでは、月給18万円の方におすすめな、貯金に役立つ節約方法をご紹介します。

家計簿を記録する

日常生活で家計簿を記録する習慣がない場合は、ぜひ始めてみてください。家計簿は、自分がいくらお金を持っていて、何にどれだけ使っているのかを把握するのに役立ちます。必要な支出とそうでない支出を見直すことで、無駄な出費を削減し、上手にお金を貯められるようになるでしょう。

減らせる出費が少額であっても、コツコツと記録を続けることが大切です。家計簿はノートのほか、スマートフォンのアプリも便利なのでおすすめです。

外食を減らして自炊を増やす

便利な一方で出費が多くなりがちな外食を減らし、自炊を増やすのも節約になるので貯金をしたい方におすすめです。自炊を増やせば食費を節約できるだけでなく、自身が料理に慣れたり、健康を保てたりするうえでもメリットがあります。
週末にまとめて料理を作って冷凍保存しておいたり、一回で作る食事の量を増やして数食分用意したりすれば、「料理が苦手」「仕事後はゆっくりしたい」という方も自炊を続けやすいでしょう。

光熱費を意識する

毎日の生活に欠かせない水道や電気、ガスなどを使用するための光熱費ですが、ここも節約ポイントです。たとえば、日常生活のなかで「電球はLED電球に変えてこまめに電気を消す」「シャワーの際はお湯を出しっぱなしにしない」などを意識して行うことで節約につながります。

通信費を見直す

可能であれば、通信費の見直しも検討してみましょう。スマートフォンを安いプランや格安SIMに変えることで料金が抑えられ、節約につながる可能性があります。

また、インターネットの使用量が多い場合は、無制限のプランやモバイルルーターなどに切り替えたほうが通信費が安くなる場合もあるようです。さまざまな会社やプランが存在するので、自分に合うものがないか探してみてくださいね。

家賃が安い住居に引っ越す

貯金をするために節約をしたい方は、引っ越しも視野に入れてみましょう。今よりも安い住宅に引っ越すことで家賃が浮くため、貯金がしやすくなります。ただし、引っ越し費用がかかる点には注意が必要です。

手取り額が限られていると、なかなか貯金に手が回らないですよね。しかし、自分の生活を見直すことでお金に余裕が生まれ、少しずつ貯金を増やしていけるでしょう。

月給18万円から収入を増やす方法

前項でご紹介した節約方法のほか、収入を増やすことでも貯金に回せる金額が増えたり、生活に余裕ができたりします。ここでは、月給・手取り額を増やす方法をご紹介するので、参考にしてみてくださいね。

副業・ダブルワークをする

副業やダブルワークは、本業の仕事以外から月給・手取り額のアップが狙える方法です。昨今ではインターネットを利用し、在宅ワーカーやフリーランスとして活動するなど、自分のライフスタイルに合わせて収入を得る方が増えています。

副業には、Webライティングやデータ入力、Webデザインなどさまざまな種類があるので、自分のスキルや興味に合った仕事を見つけましょう。ただし、副業やダブルワークを禁止している会社もあるため、まずは就業規則を確認してみてくださいね。

キャリアアップを目指す

現在の会社でキャリアアップを目指すのも、月給や手取りを18万円以上に増やす手段の一つ。キャリアアップするには、現在の仕事について深く学びスキルアップしたり、業務に役立つ資格を取得して専門性を高めたりすることなどが有効です。自分の携わる業務の専門性を上げることで、より大きな仕事を任されるようになり、それに伴って収入も増やすことができるでしょう。

非正規社員の場合は正社員になる

アルバイト・パートなどの非正規社員から正社員になることで、収入アップを目指せます。

厚生労働省の「令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況」を参考に、非正規社員と正社員の平均賃金を見比べてみましょう。

参照：「令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況（p.12）」

表を見ると、どの年齢層も非正規社員より正社員の平均賃金のほうが高いことが分かります。アルバイト・パートのまま収入を上げるのは難しいものの、正社員であれば定期的な昇給や昇進、ボーナスなどが期待できるので、収入アップを目指しやすいでしょう。

参照元
厚生労働省
令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況

より高収入を得られる会社に転職する

現在の職場よりも高収入が期待できる会社への転職も、18万円以上の月給や手取りを増やす一つの手です。自分の市場価値を把握し、今の経歴で転職可能な給与水準の高い業種や会社がないか調べてみましょう。

ただし、転職にはリスクも伴うので、念入りな準備と情報収集が不可欠です。「収入は上がったけど残業が多くてつらい」「昇給しにくくて給与が上がらない」など、転職後に後悔しないためにも、みなし残業やキャリア制度の有無なども念入りに確認しておくことをおすすめします。

転職に興味がある方は「転職でやることをリストで把握しよう！内定後に必要な手続きも解説」のコラムをご覧くださいね。

仕事を探すなら転職エージェントの利用がおすすめ

仕事を探す際は、転職エージェントの利用をおすすめします。転職を熟知したキャリアアドバイザーが、あなたのスキルや希望に合った求人を探してくれるだけでなく、履歴書の書き方や面接対策など、転職活動をトータルでサポートしてくれます。自分一人で悩むよりも、プロの力を借りることでより転職成功の可能性が高まるでしょう。

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月給18万円の手取りに関してよくある質問

ここでは、月給18万円の手取りに関してよくある質問をご紹介します。収入アップや転職を狙う際は参考にしてみてくださいね。

参照元
厚生労働省
令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況