年間休日105日はしんどい？向いていない人の特徴や転職のポイントを解説

就活や転職活動で仕事を探しているなかで、「年間休日が105日は少ない？」と疑問に思う方もいるでしょう。年間休日の平均日数が分からないと、自分が希望する働き方ができるか不安になりますよね。

年間休日数が105日でも「しんどい」と感じるかどうかは、人によって異なるでしょう。土日祝日はしっかり休んでワークライフバランスを重視したい方は、年間休日が105日の企業で働くと「少ない」と感じる場合も。仕事を選ぶときは、自分の希望する働き方ができるかしっかり確認することが大切です。

このコラムでは、キャリアアドバイザーの太田さんのアドバイスを交えながら、年間休日数105日の内訳を解説します。また、年間休日数105日の仕事が向いていない人の特徴や転職するときのポイントもご紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

年間休日105日はしんどいって本当？

年間休日が105日では少なく、「しんどい」と感じるかどうかは人によってさまざまです。厚生労働省の「令和5年就労条件総合調査の概況（p.5）」によると、企業の年間休日数の平均は110.7日となっています。労働者1人あたりの年間休日数の平均は115.6日となっているため、105日は少ないと感じる人もいるかもしれません。

休日が少ないと疲労が蓄積しやすいことも、「年間休日105日の仕事はやめとけ」と言われる原因となるでしょう。「プライベートの時間をしっかり確保したい」「なるべく多く長期休暇を取りたい」という方は、年間休日が120日あれば十分休暇を取れるのでおすすめです。

参照元
厚生労働省
令和5年就労条件総合調査の概況

年間休日105日の内訳

1年間はうるう年を除けば365日となっていて、52週から構成されています。カレンダー通り毎週2日間の休みがあると仮定すれば、休日は104日となるため夏季長期休暇や祝日などは確保されていないことが分かるでしょう。長期休暇や祝日などの休日が確保されていても、そのぶんほかの週の土日の休みが削減されている可能性もあります。

年間休日は企業によって異なる

年間休日の数は企業によって異なります。年間休日は法定休日と法定外休日の2種類の休日から構成されています。法定休日とは企業側が社員に対して絶対に与えなくてはいけない法で定められた休日で、法定外休日は法定休日以外の企業側が定めることのできる休日です。休日数を重要視している方は、年間休日数の欄を確認してみると良いでしょう。

年間休日105日以下は違法にならない

年間休日105日は、労働基準法で定められた労働時間を超過しない下限になるため違法にはなりません。「労働基準法第32条」によれば、企業は従業員に対して週に1日以上の休みを与えるように義務付けられています。また、同法律により定められた労働時間の上限は1日に8時間、週に40時間です。

よって、年間の休日数が105日を下回ってしまうと労働時間を1日8時間とした場合、法で定められた労働時間を超過するため企業側は違法となります。ただし、一日当たりの労働時間が8時間未満の場合やフレックスタイム制を導入している場合などは、年間休日105日以下でも違法とならない場合もあるので注意しましょう。労働基準法の基礎知識は「休憩なしの仕事は違法？労働基準法や労働時間になりうる場合を解説」のコラムで詳しく解説しているので参考にしてみてください。

参照元
e-Gov法令検索
労働基準法

年間休日105日ある企業はホワイト企業？

年間休日が105日あるからといって、ホワイト企業であるかどうかの判断基準は人それぞれです。一般的なホワイト企業の特徴は年間休日数が多かったり、離職率が低かったりすることなどが挙げられるでしょう。

ただし、定時で帰れる仕事であればプライベートの時間をきちんと確保できるので、年間休日数が105日でも問題ないと考える人もいるかもしれません。仕事を探すときは年間休日だけに注視せず、自分に合った働き方を探すことが大切です。

「仕事の決め方で大切なことは？自分に合ってるか不安なときの対処法を解説」のコラムでは、仕事の決め方において大切なポイントを解説しているので、参考にしてみてください。

年間休日105日の企業で働くメリット・デメリット

ここでは、年間休日が105日ある企業で働くメリットとデメリットを解説します。これから就活や転職活動を始める方は、仕事を選ぶときの参考にしてみてください。

年間休日105日のメリット

年間休日数が105日ある企業で働くと、高収入が得られるのがメリットとして挙げられるでしょう。年間休日数が少ないぶん、ほかの人よりも勤務時間が長くなるため比例して給与も増えます。

派遣社員や契約社員は日給制を取り入れている場合があるので、働いたぶん給与を受け取れるでしょう。ただし、派遣社員や契約社員は契約期間が定められていたり、昇給や賞与がなかったりする場合があるので、どちらも受け取れる正社員で働いている方よりも年収が下がる可能性もあるので注意が必要です。派遣社員と正社員の違いは「派遣社員になるには？登録から就業開始までの流れや正社員との違いをご紹介」のコラムでも解説しているので、チェックしてみてください。

年間休日105日のデメリット

年間休日105日の企業で働くデメリットは、年間の休日数が少ないことです。休日が少ないと、友人や大切な人と過ごす時間や趣味に没頭したり、仕事の疲れを取ったりする時間を確保するのが難しくなります。

仕事の疲労が蓄積されたままだと、体調面にも影響する可能性があるでしょう。労働日数が多いことがあまり合わないと感じている人は、転職を考えてみても良いかもしれません。

年間休日105日の仕事に向いていない人の特徴

年間休日を調べずに入社すると、「休みが少なくて仕事が辛い」と感じるかもしれません。仕事を探すときは、希望する自分の働き方を明確にすることが大切です。以下で、年間休日105日の仕事に向いていない人の特徴をまとめたので、自分に当てはまるか確認してみてください。

年末年始や土日祝日などをしっかりと休みたい人

年末年始や土日祝日などをしっかりと休みたい人は、年間休日105日の仕事に向いていない可能性があります。前述したとおり、年間の休日数が105日である場合、週に2日間の休日があるとすると長期休暇や祝日での休みはほぼ取得できない計算となります。

年間休日数が105日でありながら長期休暇が存在している場合、土日どちらかで出勤する必要が出てくるでしょう。このような理由から、長期休暇や祝日、週末をきちんと休日として確保したい人は、年間の休日数が105日である企業や仕事は避けておいた方が良いかもしれません。

ワークライフバランスを重要視する人

ワークライフバランスを重要視する人も、年間の休日数が105日である企業は避けておいた方が良いかもしれません。数少ない休日では積み重なる疲労のリフレッシュなどに充てられ、趣味や友人との時間に使用することは難しいかもしれません。

「プライベートの時間はきちんと欲しい」「仕事とプライベートのバランスを取れる職場で働きたい」と考えている場合、休みが多い企業へ就職するのがおすすめです。「土日休みの職種には何がある？探す際の注意点や就職を成功させる方法を解説」のコラムでは、土日休みが多い職種を解説しているので、参考にしてみてください。

年間休日105日が多い業界

「年間の休日数が105日であるような業界はどんなところがあるんだろう」と考える人もいることでしょう。

厚生労働省の「平成30年就労条件総合調査の概況（p.5）」によれば、各業界の労働者1人あたりの平均年間休日日数は以下のとおりです。

引用：平成30年就労条件総合調査の概況 (3) 年間休日総数 第4表 年間休日総数階級別企業割合、1企業平均年間休日総数及び 労働者1人平均年間休日総数

労働者1人平均年間休日総数が102.9日と少ない飲食サービス業や、105.6日の日生活関連サービス業・娯楽業といったは、消費者の休日に合わせて週末や休暇時期が繁忙期となる傾向があります。そのため、休日が確保しづらい状況になりやすいでしょう。

自分のペースで仕事がしたい方は、1人で仕事に取り組めたり、勤務時間や仕事をする場所に制約がなかったりする職種を選ぶのがおすすめです。「一人でできる仕事やそのメリット・デメリットを解説！仕事を得る方法も」のコラムで、一人でできる仕事の代表例をまとめているので、興味があるものがないかチェックしてみてください。

参照元
厚生労働省
平成30年就労条件総合調査　結果の概況

年間休日105日とそれ以外の違い

年間休日には105日のほかに、110日、120日・125日、150日がよくみられます。以下で、それぞれの年間休日数における状況を解説するので、年間休日数を確認しても働き方のイメージしづらいと感じる人は参考にしてみてください。

年間休日110日

完全週休2日制を採用しており、そのほかに休日が加えられてたりする場合があると、年間休日110日になるでしょう。完全週休2日制の場合は祝日が休みとは限りません。完全週休2日だと年間休日は104日なので、残りの6日は祝日の一部が出勤となるか、長期休暇が与えられている可能性があります。

また、祝日を完全に休みとしている企業の場合、一週間の中で6日間の勤務となる週が発生することも考えられるでしょう。企業によっては、月一回だけ土曜日を出勤日にしていることもあるようです。

年間休日120日・125日

年間の休日数が120日・125日の場合は完全週休2日制で104日の休日に加え、16日分の祝日が確保されていることになります。また、年間休日125日であれば、5日ほどの長期休暇も確保されていると考えられるでしょう。年間休日120〜125日が確保されていれば、プライベートの時間が十分確保しやすくなります。

年間休日150日

年間の休日数が150日である場合は完全週休3日の制度が導入されている可能性があるでしょう。1年は52週から構成されているため、週休3日の場合の休日数は単純計算で156日です。ただし、休日が多いぶん、1日の労働時間が8時間よりも多くなったり、収入が減ったりする場合があるので注意しましょう。

休みが多い仕事に就くメリット・デメリットは「正社員で週3勤務OKの求人はある？休みが多いことによるメリットを解説」のコラムでも解説しているので、参考にしてみてください。

年間休日105日以外の仕事に転職するときの3つのポイント

年間の休日数が原因で転職を考える方は、事前に対策をしないと同じようなミスマッチにつながる可能性があるので注意しましょう。以下で、年間休日105日以外の仕事に転職するときのポイントを3つ解説するので、参考にしてみてください。

1.年間休日120日以上の求人を探す

年間の休日数を重要視して転職を考えている方は、年間休日数が120日以上の求人を探すのがおすすめです。年間の休日数が120日以上であれば、ワークライフバランスが充実し、かつホワイト企業である可能性が高いでしょう。この年間休日に加えて有給休暇も取得することで、さらに休日を確保することも可能です。休日をしっかりと取ることで、プライベートの時間も充実させられるでしょう。

2.求人票の休日表記に注意する

転職先を探す際には、求人票の休日表記に注意しましょう。求人票には「完全週休2日制」「週休2日制」「4週8休」などさまざまな表記で掲載されています。

完全週休2日制は曜日は決まっていないものの、毎週必ず2日間の休みがある制度。週休2日制はひと月のなかで、2日間の休みが確保されている週が一つ以上あるということを意味しています。

毎週2日間の休みを確保できると考え、週休2日の求人に応募すると、「思ったよりも休みが少ない」という事態に陥る可能性があるでしょう。求人一覧の休日表記を見る際には、表記方法に注意する必要があります。

3.休日日数以外の条件もしっかりチェックする

休日数に重きをおいて転職活動を行う場合でも、休日日数以外の条件について必ずチェックしましょう。たとえば、転勤の有無や頻度、福利厚生の充実などです。働くうえで重要な情報をきちんと確認しておかないと、入社してから後悔してしまう可能性も。自分にとって仕事選びで重視したいポイントを明確にしておくことで、より良い転職活動が行えることでしょう。

「年間休日105日以上の仕事がしたい」「自分に合った仕事が分からない」という方は、就職・転職エージェントのハタラクティブへご相談ください。ハタラクティブは、若年層に特化した就職・転職エージェントです。

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