休みが少ないといわれる基準は？きついときの対処法や転職のポイントを解説

正社員として働くなかで、「休みが少ない」と感じる人もいるでしょう。休みが多い仕事へ転職したいと思っても、どのくらいを休日数を目安にしたら良いか判断が難しいですよね。

年間休日数の最低ラインは105日と法律で定められているため、祝日を含めた120日以上休日数があれば十分休暇を取れるでしょう。休日が多い仕事へ転職したい場合、休日に有給休暇が含まれていないかを確認するとミスマッチを防げますよ。

このコラムでは、キャリアアドバイザーの北島さんのアドバイスを交えながら、休みが少ないといえる基準をまとめています。また、休みが少ない仕事できついと感じるときの対処法や転職時のポイントをご紹介しているのでぜひ参考にしてみてください。

休みが少ないといえる基準とは？

仕事の休みが少ないと感じる基準は人によって異なりますが、一般的に、年間休日数が105日であると「少ない」と感じることが多いようです。休みが少ないと感じる方は、以下で法律で決められている年間休日数や企業の平均休日日数、理想の休日数をまとめているので今の仕事と比較してみてください。

年間の休日数は法律で定められている

「労働基準法　第四章」では、「最低でも1週間の中で1日の休みを確保する」「1週間で40時間を超えて労働させてはいけない」など働く人々の休日数について定められています。

労働基準法に則ると、年間休日の数の最低ラインは105日と計算できるでしょう。

参照元
e-GOV法令検索
労働基準法

休日日数の平均は？

厚生労働省の「令和4年度就労条件総合調査（p.3）」による休日日数の平均は、労働者1人あたり115.3日とされています。「年間休日105日の仕事はやめとけ」といわれる理由は、平均を大きく下回っていることが原因となるでしょう。

また、同資料から年間休日数の差は、企業の規模が影響していることが分かります。従業員の数が1,000人以上の大企業であれば119.1日、300～999人の規模であれば116.8日、100～299人の企業であれば113日となっていることから、企業規模が大きいほど年間休日数が多いといえるでしょう。

参照元
厚生労働省
令和4年就労条件総合調査

休日の日数はどのくらいが理想？

土日に被らない祝日の約15日を最低ラインの105日に加算した、年間120日前後の休日の数が確保されていれば、毎週2日間の休日と長期休暇も確保されている状態となるので理想といえるでしょう。

120日ほど休日があれば、年間の内3分の1が休日となるので自己研鑽や身体・精神をリラックスさせる時間に十分に充てやすくなります。年間52週で毎週土日が休みと仮定すると休日日数は104日となるため、夏季休暇や年末年始などの長期の休日を取りにくいでしょう。

ワークバランスを重視したい方は、週4勤務で正社員を目指すのも方法の一つです。「週4勤務で正社員になりたい！おすすめの業種・職種と求人の探し方を解説」のコラムでは、週4勤務が可能な正社員の求人の探し方を解説しているので、チェックしてみてください。

休みが少ない仕事は？休みが多い仕事も紹介

厚生労働省の「令和4年就労条件総合調査 労働時間制度」を参考に、各業界の平均休日数もまとめています。以下で、休みが少ない仕事と多い仕事をご紹介するので、希望する働き方ができる仕事や興味がある業界があるか、チェックしてみてください。

休みが少ない仕事

休みが少ない仕事には、「宿泊業・飲食業」「運輸業」「娯楽業」「鉱業・採石業・砂利採取業」が挙げられるでしょう。以下で、それぞれ解説します。

宿泊業・飲食業

休みが少ない仕事には、宿泊業・飲食業が挙げられます。宿泊業・飲食業は消費者を対象に行う仕事になるため、利用数の増える長期休暇の期間やシーズン毎のイベントの期間は忙しくなる傾向があるので休日数が少なくなるでしょう。

宿泊業・飲食業の年間の平均休日数は104.2日となっています。忙しい時期には休暇を取得することも困難な状況もあるので注意しましょう。

運輸業

オンラインでの買い物も増加傾向にあるため、運輸業の人手が不足している状況といえるでしょう。その影響もあり、休日数は少なめとなっていて、年間の平均休日数は106.3日となっています。

運輸業は荷物の運搬だけでなく、引っ越しのシーズンも忙しくなることがあるため、注意が必要です。企業によっては、ドライバーの負荷が掛からないように継続業務時間に関するさまざまな制度が導入されている場合があるでしょう。

娯楽業

娯楽業や生活関連サービス業は家事代行サービス、葬儀、映画館、遊園地、美容室などの人々の生活をより豊かにするためのサービスを提供していたり、娯楽施設などの運営をしている仕事を指しています。

娯楽業や生活関連サービス業の年間の平均休日数は108日となっていて、比較的少なめといえるでしょう。宿泊業と同様に、仕事の対象となる顧客が消費者となる影響で、休日数が少ない数となっていることが考えられます。

鉱業・採石業・砂利採取業

鉱業・採石業・砂利採取業は、主に現場での作業や重機を扱うことで業務を行うことが主となるでしょう。業務の形態や工期の影響を受けるため、土日や祝日での休日の取得が難しく、年間の平均休日数は11.7日となっています。現場仕事となるので体力や集中力が必要となる仕事ですが、離職率が低いことが特徴といえるでしょう。

休みが多い仕事

休みが多い仕事には、「インフラ業」「情報通信業」「学術研究・専門技術サービス業」「金融業・保険業」が挙げられるでしょう。以下で、それぞれ解説します。

インフラ業

インフラ業とは、電気やガス、水道などの生活に欠かせない基盤を担う仕事です。インフラ業の年間の平均休日数が122.8日と多いのは、事業規模も大きく従業員数も多いことが関係しているでしょう。

「インフラ業界とは？向いている人や職種を紹介！今後の動きも解説」のコラムでは、インフラ業界にある職種を解説しているので、興味がある方はチェックしてみてください。

情報通信業

情報通信業の仕事では、年間の平均休日数は122.4日となっています。情報通信業で関わる仕事の相手は企業相手になるため、きちんと休みが確保されている場合が多いようです。

学術研究・専門技術サービス業

学術研究・専門技術サービス業は大学や企業の技術進歩や商品開発の研究職であったり、弁護士や医師など専門的な技術や知識を有していてそれを活用する仕事を指しています。学術研究・専門技術サービス業の年間の平均休日数は122.2日となっているため、多いといえるでしょう。

金融業・保険業

金融業・保険業の年間の平均休日数は120.4日となっています。仕事の性質上、土日や定められている祝日、年末年始など安定的に休日が付与される傾向があるでしょう。

参照元
厚生労働省
令和4年就労条件総合調査 労働時間制度

休みが少ない会社で働くメリット

休みが少ない企業に勤めていると、マイナスな面や不満が浮かぶことが多いと思いますが、メリットも備わっています。休みが多い企業へ転職を決断する前に、今一度自身の勤めている会社の良い点を考えてみても良いかもしれません。

以下で、休みが少ない会社で働くメリットをまとめたので、自分に当てはまるものがないか確認してみてください。

給与が多くなりやすい

休みが少ない会社で働くメリットには、給与が多くなりやすいことが挙げられるでしょう。休みが少ないということは、裏を返せば休みが多い人より長時間勤務していることになります。

特に、歩合制や時間給など成果や勤務時間によって給与が増減する職種であれば、より高い給与を取得できるかもしれません。休むよりも稼ぎたいと考える人であれば、この面は大きなメリットとして捉えることができるでしょう。

成果を給与に反映するインセンティブ制度は、営業職に多いようです。「営業職とは？きついって本当？向いている人の特徴や年収、目指し方を解説！」のコラムで営業職の種類や年収を解説しているので、興味がある方はチェックしてみてください。

スキルアップしやすい

スキルアップしやすいのも、休みが少ない会社で働くメリットの一つです。ほかの人よりも多く働けば、仕事で積める経験も豊富になるでしょう。

仕事でしか積めない経験は多く存在しているため、休みが少ない分自身のスキルアップにつながりやすくなります。将来的にキャリアアップを考えていたり、自身の成長を考えている方には魅力的な面として映るかもしれません。

残業が発生しにくく計画的に仕事がしやすい

休みが少ない仕事では、仕事をする日数が多く計画的に仕事を進めやすいという利点があります。たとえば、忙しい時期が明確な仕事に就いていれば、あらかじめ業務の進め方の計画を立てられるでしょう。

突然の業務やイレギュラーを嫌う人は、計画的に仕事ができる環境の方が適性が高い場合もあります。

休みが少ない会社で働くデメリット

休みが少ない会社で働くデメリットには、「疲労やストレスが溜まりやすい」「有給休暇が取得しにくい」「プライベートの時間が取りづらい」が挙げられます。前項で解説したメリットと比較して、転職するか判断するときの参考にしてみてください。

疲労やストレスが溜まりやすい

休みが少ない会社で働くデメリットには、疲労やストレスが溜まりやすいことが挙げられます。休みが少ないと、プライベートの時間やリフレッシュできる時間を作りづらい状況になるため、疲労やストレスが溜まりやすくなるでしょう。

また、ストレスが溜まってしまうと、精神面や身体面で不調が出る可能性があるので注意が必要です。ストレスや疲労が溜まりやすいという方は、昼休憩はしっかり休むといった解消法を見つけてみましょう。

「仕事が憂鬱で会社に行きたくない…つらいときの対処法は？乗り切る方法も」のコラムでは、なかなか仕事が休めないときに職場でできる対処法を解説しているのでチェックしてみてください。

有給休暇が取得しにくい

有給休暇が取得しにくいのも、休みが少ない仕事で働くデメリットの一つです。たとえば、4日連続で休暇を取りたい場合、土日休みであれば有給休暇を2日取れば可能ですが、休みが少ないと3～4日取得する必要があるでしょう。

また、業務量が多かったり人手が足りなかったりと、有給休暇を取りづらい環境の場合もあります。やむを得ない理由でない限り有給休暇を取得できないことでリフレッシュできず、退職につながる可能性があるでしょう。

プライベートの時間が取りづらい

休みが少ない仕事は、プライベートの時間が取りづらいのもデメリットといえるでしょう。休日が少ないことで体力回復に時間を費やし、趣味や友人との時間が確保できないことも考えられます。

また、カレンダー通りの休みが取れない場合、家族や友人と休日が合わないということもデメリットになるでしょう。特に、お盆や年末年始といった時期が繁忙期になる職種は、よりスケジュールを併せるのが難しくなる可能性があります。

休みが少ない仕事できついと感じるときの4つの対処法

休みが少ないことで疲労やストレスが解消されず、「仕事がきつい」と感じ始めたら注意が必要かもしれません。無理を続けると体調不良につながる可能性があるので、限界が来る前に解消策を見つけておきましょう。

以下で、休みが少ない仕事できついと感じるときの対処法を4つ解説するので、参考にしてみてください。

1.勤務時間を上司や人事に相談する

休みが少ない仕事できついと感じるときは、上司や人事に勤務時間を相談するのがおすすめです。休みが取得できないのであれば、勤務する時間を調整することで、仕事で掛かる負担を和らげられるでしょう。

「正社員が辛いと感じるのはなぜ？理由や働き方で負担を軽減する方法を解説」のコラムでも、仕事が辛いと感じるときの対処法をまとめているので、チェックしてみてください。

2.待遇改善を会社に提案する

待遇改善を会社に提案するのも、休みが少ない仕事できついと感じるときの対処法の一つです。勤務時間同様に、上司や人事に休みが少ない現状の改善を提案してみましょう。

特に、人事部は会社の人材の割り当てだけではなく、従業員の働き方の管理をすることも業務となっているため、現在の状況が改善される可能性がありますよ。

ただし、会社が違法な働き方を強いている場合は、労働基準監督署に相談するのがおすすめです。労働基準監督署の管轄地域は、厚生労働省の「全国労働基準監督署の所在案内」に掲載されているので確認してみてください。

参照元
厚生労働省
全国労働基準監督署の所在案内

3.忙しくない時期に休暇を取得する

休みが少ない仕事できついと感じるなら、忙しくない時期に休暇を取得するのも良いでしょう。繁忙期を避けて休暇を取得すれば、業務が滞ったり、周囲に迷惑をかけたりすることを避けられます。

有給休暇は労働者の権利として認められているので、私用や家庭の事情などさまざまな利用目的で取得しても問題ありません。合理的な理由がない限り、拒否すると法律違反になる可能性もあるので周囲に配慮しながら取得して心身の疲労を回復させましょう。

4.休みが多い会社に転職する

休みが少ないことできついと感じる場合、休みが多い会社に転職するのも手です。休みが自身にとって重要である場合、休日が少ないことでストレスが溜まる原因になりかねません。

転職する際には、求人に記載された休日日数と現在の状況をしっかり比較したうえで、転職先企業の候補を選ぶことが大切です。休みの数は年間で120日以上あれば多いといえるので、年間休日数の基準にしても良いかもしれませんね。

参照元
厚生労働省
令和5年就労条件総合調査　結果の概況
e-GOV法令検索
労働基準法

休みが少ないと感じても転職を急がない方が良い場合

休みが少ない会社で働いていると、辞めたいと感じることもあるでしょう。ただし、焦って転職の判断をすると、「前の職場のほうが良かった」と後悔する可能性があるので注意が必要です。

転職を考える際に、一度今の状況を冷静に見つめ直してみましょう。以下では、休みが少ないと感じても転職を急がないほうが良い場合を解説するので、

ご自身の状況と照らし合わせてみてください。

仕事の内容に満足している場合

休みが少ないことに不満はあるものの、現在の仕事の内容に満足している場合は転職を急がない方が良いでしょう。「やりたいことができる」「キャリアプランの実現に必要なこと」といった場合は、転職したあとに「辞めないほうが良かった」と後悔する可能性があるためです。

休みが少ないことだけに不満を感じる場合は、「3年は我慢する」と勤務期間を決めたり、「このスキルを身につけたら転職する」といった目標を持ったりして、転職のタイミングを決めておくと良いでしょう。また、今の職場で満足している点と不満に感じる点を明確にしておけば、転職先を見つけやすくなるので後悔するのを避けられるかもしれません。

給料や福利厚生が充実している場合

今の職場の給料や福利厚生が充実してる場合も、転職を急がない方が良いかもしれません。同業界への転職は経験者と見なされる傾向があるので問題ありませんが、未経験の職種へ転職する場合、新人と判断されるため給与が下がる可能性があるので注意しましょう。

また、休みが多くなると働く時間が減るので、休日は増えても給与が下がる可能性も考えられます。福利厚生面においても、今の会社でしか受け取れない手当や待遇などを冷静に考えてみることで、失敗しない判断ができるでしょう。

休みも多く、福利厚生が充実している企業は、「優良企業」といわれるのが一般的です。「優良中小企業で働きたい！特徴や探し方は？メリット・デメリットも解説」のコラムでは、優良中小企業を見分けるための特徴や判断方法を解説しているので転職先を探すときの参考にしてみてください。

人間関係が良好な場合

今の職場の人間関係が良好であれば、転職しないほうが良いかもしれません。ハタラクティブの「若者しごと白書2024（p.31）」で正社員が転職を検討したきっかけの3位に人間関係の悪さとなっていることから、職場での人間関係の良好さが大切だと分かるでしょう。

ただし、転職先での人間関係は入社してみないと分からないことが多く、現状よりも人間関係が悪化してしまう可能性もあります。休みが取れない現状でも、人間関係に不満がない場合は、転職を考え直しても良いかもしれません。

参照元
ハタラクティブ
若者しごと白書2024

休みが少ない仕事を避けるための6つのポイント

ここでは、休みが少ない仕事を避けるためのポイントを6つ解説しています。転職を考えている人や現在仕事を探している人のなかで、休みを重視している人は参考にしてみてください。

1.休日に有給休暇が含まれていないかを確認する

転職で仕事が少ない仕事を避けるために、休日に有給休暇が含まれていないかを確認するのも大切です。たとえば、年間休日が115日と記載があっても、有給休暇が5日間含まれていると、実際の休日の数は110日分となるので注意しましょう。

年間の休日数をチェックする際は、休日数に有給休暇が含まれていないかを確認するようにすると認識の誤りを防げるのでしっかり確認するのがおすすめです。確認が難しい場合は、面接の際に聞いてみても良いでしょう。

2.「週休2日」と「完全週休2日」の違いを理解する

「週休2日」と「完全週休2日」の違いを理解するのも、休みが少ない仕事を避けるために有効です。「週休2日制」とは1ヶ月の間に1度は2日間休みの週があることを指していて、「完全週休2日制」は毎週2日間の休みが確保されていることを指します。

ただし、週に2日休みがあるからといって、土日が休日になるとは限りません。何曜日が休日になるかは企業によって異なるので、しっかり確認したうえで求人に応募しましょう。

3.休みを増やす目的を理由を明確にする

休みが少ないことを理由に転職活動に臨む場合は、休みを増やしたい理由を明確にしておきましょう。面接で前職を退職した理由を聞かれたときに、「休みが少なかったから」と回答すると「就業意欲が低い」「仕事が忙しくなると退職するのでは」といったことを懸念される可能性があります。

「資格取得の勉強時間に当てたい」「仕事もプライベートも大事にしたい」など、休日をどのような時間に充てたいと考えているのか、自身の経験も交えながら相手に伝えられるように準備しておきましょう。

4.休みが多い職種・業界を探す

転職の際に、休みが多い職種や業界に絞って転職活動することも一つの手です。コラム内の「休みが少ない仕事は？休みが多い仕事も紹介」を参考に、休みが多い傾向がある職種や業界のなかから適性やスキルを活かせるものを選ぶと転職が成功しやすくなるでしょう。

5.在職中に転職準備を始める

在職中に転職準備を始めるのも、休みが少ない会社へ転職するのを避けられる方法の一つです。転職先がすぐ見つからない可能性があるので、退職後に転職活動を始めると収入源がなくなり焦って転職先を探す必要が出てくるでしょう。

「入社できればどこでもいい」と十分な企業研究を行わず、適当に転職先を決めてしまうと前職より休みが少なかったり、やりたい仕事ではなかったりしてミスマッチが起こる可能性があります。

勢いで退職するのは避けて、在職中に転職準備を始めると納得できる職場を見つけられるでしょう。「働きながら転職するのは大変？在職中の求職活動を上手に進めるコツ！」のコラムでは、働きながら行う転職活動のやり方を解説しているので参考にしてみてください。

6.就職・転職エージェントを活用する

今の仕事をしながら転職活動を両立させるのが難しいと感じる方は、一人で悩まず就職・転職エージェントを頼ってみることも一つの手です。就職・転職エージェントではキャリアアドバイザーに悩みや次の職場に求める希望などを相談しながら転職活動を進められるので、ミスマッチを防ぎやすくなるでしょう。

休みの多い職に転職したいと考えている方は、就職・転職エージェントのハタラクティブにご相談ください。ハタラクティブは、若年層に特化した就職・転職エージェントです。

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