食いっぱぐれない資格を高卒向けに紹介！挑戦する際のポイントも解説

「高卒で食いっぱぐれない資格を取って安定した仕事に就きたい」「高収入を狙いたい」と考えている方もいるでしょう。高卒者は大卒者と比べて賃金が低い傾向にありますが、資格取得によって高収入を目指せる可能性があります。
たとえば、宅地建物取引士・通関士などの国家資格や、医療事務・登録販売者などの医療関係の資格を取得すると、就職活動で有利になったり就職後の収入が安定したりしやすいでしょう。

このコラムでは、キャリアアドバイザーの荒井さんの意見を参考に、高卒から目指すのにおすすめの国家資格・民間資格を紹介します。また、資格を活かして安定した仕事への就職を目指す際のポイントも解説しているので、参考にして自分に合った資格を見つけましょう。

食いっぱぐれない資格とは？

このコラムでいう「食いっぱぐれない資格」とは、社会的ニーズが高く、今後も安定した需要が見込まれる職業に就くための資格です。食いっぱぐれない資格の特徴は以下のような特徴があります。

• ・景気に影響されにくく、常に人材が必要とされる
• ・専門性が高い分野の知識やスキルを証明できる
• ・AIに代替されにくく将来性がある

上記のような資格を取得すれば、関連する業界や職種への就職や転職で有利になりやすいでしょう。また、就職後に高収入を目指すことも可能です。

高卒で食いっぱぐれない資格を取得するメリット

前述のとおり、高卒で食いっぱぐれない資格を取得することで、「就職活動でアピールできる」「就職後に高収入を目指せる」というメリットがあります。ここではこれらのメリットについて解説するので、ぜひご一読ください。

就職活動でアピールポイントになる

希望職種に活かせる資格を取得していると、履歴書に書いたり面接で話したりして知識や技術をアピールできるため、選考が有利に進む可能性があるようです。企業によっては「資格必須」「有資格者優遇」の場合もあるため、資格を取得すれば選べる職業の幅が広がるでしょう。また、入社後に、資格取得を通して得たスキルや知識を活かして活躍することも可能です。

安定収入を目指せる

一般的に高卒者の賃金は大卒者と比較して低い傾向がありますが、資格取得によって安定収入を目指せます。

厚生労働省の「令和６年賃金構造基本統計調査の概況」によると、2024年の一般労働者の学歴、年齢階級別賃金は以下の結果となりました。

参照：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査の概況 (3) 学歴別にみた賃金
（p.8）」

この結果を見ると、すべての年齢階級において高卒者の賃金は大卒者を下回っており、年齢を重ねるにつれて賃金の差が大きくなっていることが分かります。この理由の一つが、大学で4年間学び続けることで得られる専門知識や研究成果などが、企業に評価されることです。

ただし、この結果はあくまで平均的な基準です。職場でのパフォーマンスや身につけたスキル・資格が評価されることで、高収入を得ている高卒者もいるでしょう。特に、国家資格や医療・福祉関係の難易度の高い資格は、安定した仕事への就職につながることが期待できます。
資格によっては学歴や年齢を問わず受験できるため、気になる資格があれば積極的に挑戦してみるのがおすすめです。

参照元
厚生労働省
令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況

高卒から目指すのにおすすめの食いっぱぐれない国家資格

資格には大きく分けて国が認める「国家資格」と、会社や民間団体などが独自に認める「民間資格」の2種類があります。国家資格とは、国が認めた資格のことです。たとえば医師や弁護士など、国家資格をもっている人しかできない仕事があります。また、国家資格は国が知識やスキルを認定するため、信頼性が高いのが特徴です。ここでは、高卒から挑戦するのにおすすめの国家資格をまとめました。

宅地建物取引士

宅地建物取引士は不動産取引の専門家であることを示す国家資格で、「宅建」や「宅建士」とも呼ばれます。宅建士だけが行える業務に、家やアパートの売買・賃貸といった不動産取引における「重要事項の説明」「重要事項書面への記名」などがあります。不動産会社は必ず宅地建物取引士を置かなければならないため、資格をもっていると就職に有利になる可能性があるでしょう。

「不動産業界に就職するには？必要な資格や学歴、高い年収を狙う方法も解説」のコラムでは、宅地建物取引士をはじめ、不動産業界で求められる資格を詳しく解説しています。不動産業界への転職を目指す方はあわせてご覧ください。

通関士

通関士は、輸入・輸出によって外国との間でモノをやりとりする際に必要な手続きの専門家です。仕事内容は、輸出入の許可を出す役所である「税関」に対し必要な手続きを行い、モノがスムーズに国境を超えられるようサポートすること。具体的には、書類の作成や税関への提出、輸出入されるモノのチェックなどがあります。
通関士の資格を取得していると、通関業者や貿易会社だけではなく、運送会社や倉庫会社などでも活躍できるでしょう。最近は外国とビジネスをする会社が増えています。外国とのモノのやりとりは今後も増加することが予想されるため、通関士は将来的にも需要が見込まれる職業といえるでしょう。

FP技能士

FP技能士（ファイナンシャル・プランニング技能士）は、お客さまのライフプランや貯蓄の計画、投資などの資産設計（ファイナンシャル・プランニング）を提案し、その実行をサポートする仕事です。たとえば、「老後のためにお金を貯めるにはどうしたらいい？」「子どもの教育費はどれくらいかかる？」といった相談に対して、一人ひとりに合ったお金の計画を一緒に考えます。
資格を取得すれば保険会社や保険代理店、銀行員などの金融業界への就職で有利になりやすいでしょう。

取得するにはFP技能検定に合格する必要があります。FP技能検定は1〜3級の階級があり、2級の試験では顧客からの相談に対応できる程度の知識が必要となります。よって、2級以上が就職・転職活動で評価されやすいといえるでしょう。

ただし、2級を受験するためには「3級に合格している」「2年以上の実務経験」といった条件があります。3級はこれからFP業務を行おうとしている人も受験できるので、高卒者も挑戦しやすい資格です。

中小企業診断士

中小企業診断士は、中小企業を対象とする経営コンサルタント。企業経営の知識を活かして中小企業の経営状況を分析し、問題を解決するためにアドバイスするのが主な仕事です。

資格を取得すると、中小企業診断士としてのスキルを活かし、企業の経営企画や営業など幅広い部署で活躍できる可能性があります。また、独立して顧客企業のコンサルティングを行う人もいるようです。

弁護士

弁護士は難易度の高い国家資格ですが、司法試験に合格すれば高卒者も取得が可能です。弁護士になるには、「司法試験の受験資格を得る」「司法試験に合格する」「司法修習を修了する」という3つのステップがあります。

司法試験の受験資格を得るためには、原則として法科大学院を修了しなければいけません。経済的な事情から法科大学院への進学が難しいといった場合は、予備試験に合格すると、司法試験を受けられます。ただし、予備試験の合格率は数％と低く、難易度が高いといえるでしょう。

司法試験に合格したあとは、法律事務所や裁判所、検察庁などで研修を1年間受けます。研修の終了後に試験を受け、合格すると弁護士・裁判官・検察官になる資格を得られます。弁護士になるまでの道のりは難関ですが、雇用や給与が安定している傾向があるため、興味のある方は受験を検討してみましょう。

司法書士

司法書士とは、家や土地の持ち主が変わったときに行う「登記」や、亡くなった人の財産を親族が引き継ぐ「相続」といった法的手続きの専門家です。試験に合格すると、司法書士を名乗ることができます。年齢や学歴などを問わず受験できるため、高卒の方も目指せる国家資格の一つです。

ただし、試験は難易度が高く、合格率は毎年5％ほど。独学での合格は難しい傾向にあるため、スクールや通信講座などを活用することをおすすめします。
資格を取得すれば、司法書士事務所への就職に有利になる可能性があるでしょう。また、実務経験を積んだあと独立開業して高収入を目指すことも可能です。

行政書士

行政書士の仕事は、省庁や市役所などの行政機関に提出する書類の作成や、提出手続きの代行、顧客から依頼された書類作成についての相談業務などです。行政書士が作成する書類には、たとえば、飲食店を開くときに役所に許可をもらうための申請書や、会社を設立する際に必要な届出書があります。
行政書士の資格を取得すれば、法律事務所や弁護士事務所のほか、建設・不動産業界の企業や、その他の企業の法務部などで活かせるでしょう。また、独立開業することも可能です。

社会保険労務士

一般的に「社労士」と呼ばれる社会保険労務士は、企業から、「従業員の社会保険・年金・労働時間」などに関する相談に対応する仕事です。相談業務を通じて、会社の発展や従業員の働きやすさの向上をサポートします。

社会保険労務士の受験資格は、「学歴」「実務経験」「厚生労働大臣が認めた国家試験に合格」の3つに分けられ、このうちいずれか1つを満たさなければいけません。学歴による受験資格は、「大学・大学院・高等専門学校などを卒業していること」です。

ただし、「3年以上の実務経験がある」「行政書士をはじめ厚生労働大臣が認めた国家資格を取得している」場合は、高卒の方も受験ができます。高卒から社会保険労務士を目指す場合は、行政書士といった国家資格を取得したうえで社会保険労務士試験に挑戦するのがおすすめです。

基本情報技術者

基本情報技術者試験も受験資格に制限がなく、高卒から目指せる国家資格の一つ。2023年度からはコンピュータを使用するCBT方式で試験が行われています。ITエンジニアになるための登竜門のような位置付けの資格なので、IT業界への転職を目指す方におすすめです。

ITパスポート

ITパスポートとは、IT（情報技術）に関する基礎知識があることを証明できる国家資格です。社会人だけでなく学生にもおすすめされている資格のため、受験資格はなく高卒から挑戦できます。
近年、さまざまな業界でIT化が進んでいるため、ITパスポートの資格取得を通じてITの基本的な知識を身につければ、幅広い業界や職業で活用できるでしょう。

旅行業務取扱管理者

旅行業務取扱管理者は旅行業界唯一の国家資格です。旅行会社や旅行代理店は、営業所ごとに旅行業務取扱管理者を置かなければいけません。

資格は「総合旅行業務取扱管理者（海外旅行を扱う場合）」「国内旅行業務取扱管理者（国内旅行のみを扱う場合）」「地域限定旅行業務取扱管理者（主な営業所の所在地と隣接する市町村までの範囲の旅行を扱う場合）」の3種類に分類されます。

受験資格は設けられておらず、学歴や年齢に関係なく受験することが可能です。「旅行業に関する知識がある」ことを証明する資格であるため、旅行業界での就職や転職に役立つでしょう。

保育士

保育士は、小さな子どもたちが安全に過ごせる環境をつくり、遊びを通じて社会性や感性を育む仕事です。仕事内容は幅広く、子どものお世話以外にも保護者とのやりとりや行事の企画といった事務作業もあります。

保育士資格を取得する方法は、「厚生労働大臣が指定する保育専門学校や大学などを卒業する」「保育士試験を受験し合格する」の2つです。
高卒者も、「児童福祉施設で実務経験2年以上」といった条件を満たせば保育士試験の受験資格を得られます。

調理師

飲食店で働くのに調理師免許は必須ではありませんが、調理師法により、飲食店は施設ごとに調理師を置くよう努めなければならないとされています。調理師免許をもっていることが応募条件となっている求人もあるため、料理人を目指す方は取得しておくのがおすすめです。

調理師免許を取得する方法には、「専門学校や大学といった調理師養成施設を卒業する」「飲食店や給食施設などで2年以上調理業務の実務経験を積み、調理師試験を受けて合格する」の2つがあります。
料理を基礎からじっくり学びたい場合は調理師学校に通うのがおすすめですが、実務経験がある場合は調理師試験を受けることが可能です。

製菓衛生師

製菓衛生師は、菓子作りの技術だけでなく、食べ物を安全に扱うための食品衛生の知識が身についていることを証明する国家資格です。製菓衛生師の資格を取得すれば、飲食店を開くときに必要な「食品衛生責任者」の資格を申請するだけで取得できます。
和菓子や洋菓子といったジャンルを問わず、製菓の仕事を目指す人におすすめの資格といえるでしょう。

製菓衛生師の試験を受けるためには、都道府県知事が指定する製菓専門学校で1年以上学ぶか、菓子製造業で2年以上の実務経験を積む必要があります。都道府県によって試験の難易度や内容が異なる点に注意が必要です。

高卒から目指すのにおすすめの食いっぱぐれない民間資格

民間資格とは、民間団体や企業などが独自に認める資格です。なかには、知名度や社会的信頼がある資格もあり、取得すると就職活動で有利に働く可能性があります。以下で高卒から目指すのにおすすめの民間資格を詳しくまとめたので、参考にしてみてください。

AFP・CFP

AFP（アフィリエイテッド・ファイナンシャル・プランナー）・CFP（サーティファイド・ファイナンシャル・プランナー）は、日本FP協会（日本ファイナンシャル・プランナーズ協会）が認める民間資格です。取得すれば、家庭のお金の使い方や保険、貯金など、お金に関する相談に対応するための専門知識をもっていることを証明できるでしょう。

AFPの資格を得るための基本のルートは、AFP認定研修を修了し、先述したFP技能士の2級を取得するというものです。CFPはAFPのさらに上のレベルの資格で、AFP認定者であれば受験資格があります。CFPの資格を取得するには、「試験に合格する」「研修を修了する」「3年以上の実務経験」などのステップが必要です。

また、FP技能士とは異なり、AFP・CFPの資格は合格後も一定期間ごとに更新する必要があります。常にお金に関する最新の知識や情報を勉強しておく必要があるため、スキルアップにつながりやすいでしょう。

簿記

簿記とは、企業のお金やモノの流れを記録し、経営や資産の状況を分かりやすくするスキルです。簿記の資格を取得することで経理や会計に関する基礎知識があることを証明できるため、幅広い業界の就職活動に活かせるでしょう。

簿記には日商簿記・全経簿記・全商簿記の3種類があります。一般的に日商簿記が知名度があるとされており、就職活動で有利になりやすいでしょう。日商簿記は、初級・3級・2級・1級の階級に分かれており、いずれも受験資格はないので、どの級からでも受験できます。

簿記を活かして就職したい方は、「簿記が就職に有利なのは何級から？検定の難易度や資格を活かせる仕事を紹介」のコラムもあわせてご覧ください。

TOEIC

TOEICは、世界160カ国で実施されている英語の資格試験です。試験では、英語の知識よりも、会社や日常生活で英語を使ってどれくらいコミュニケーションを取れるかが重視されます。
試験の結果は、合否ではなく10〜990点のスコア形式で示されるため、自分の英語力や目標にすべき点数が把握しやすいのが特徴です。

試験結果を履歴書に記入することで英語力を示すことができ、一般的に就職活動では600点以上がアピールしやすいといわれています。受験資格はないので、「英語力を活かした仕事に就きたい」という高卒の方におすすめです。

MOS（マイクロソフトオフィススペシャリスト）

「マイクロソフトオフィススペシャリスト（MOS）」は、マイクロソフト社が開発したExcel（エクセル）やWord（ワード）、PowerPoint（パワーポイント）といったパソコンソフトを扱うスキルを証明できる資格です。受験資格は設けられていないため、高卒の方も挑戦できます。

MOSを取得することで基本的なパソコンスキルが身につき、幅広い職種で活かせます。特に、事務職ではPCスキルが求められるため、就職活動で有利になる可能性があるでしょう。また、世界共通の資格なので、海外で働きたい方にもおすすめできます。

秘書技能検定

秘書技能検定は、ビジネスマナーや敬語の使い方など、社会人が身につけておくべきマナーや知識が身についていることを証明できる資格です。3級・2級・準1級・1級の4つのレベルがあり、受験資格は設けられていないため、高卒の方も挑戦できます。上級資格を取得することで資格手当がもらえる企業もあり、年収アップする可能性もあるでしょう。

NSCA認定パーソナルトレーナー

NSCA認定パーソナルトレーナー（NSCA-CPT）は、世界共通のパーソナルトレーナーの民間資格です。取得すると、さまざまな年齢や体力の人に合わせてトレーニングを指導できる知識やスキルがあることを証明できます。

この資格は、学校に通わなくても取得することが可能です。ただし、NSCA-CPTに認定されるには「高卒者、認定試験合格者で18歳以上」「NSCAジャパン会員である」「認定試験に合格する」などの条件があります。

インテリアコーディネーター

工務店や住宅メーカー、家具メーカーへの就職を目指す方は、インテリアコーディネーターの資格がおすすめ。インテリアコーディネーターは、家や店舗を快適な空間にするためのプロです。インテリアに関する知識を活かして家具やカーテンの選び方などをアドバイスして、心地良い空間作りをサポートします。

受験資格に制限がないため、高卒の方も挑戦できます。試験は1次試験（学科）と2次試験（実技）があり、1次試験に合格しないと2次試験が受けられません。
資格の勉強を通じて専門知識やスキルを身につけると、インテリアに関する仕事に就職したあとも活かせるでしょう。

心理カウンセラー

心理カウンセラーとは、心に悩みや不安を抱えた人の話を聞いて、心理学の知識やカウンセリング技術を使って心の健康をサポートする仕事です。ストレス社会と呼ばれる現代では、心理カウンセラーは医療機関に限らず、企業や学校などでも需要があります。

心理カウンセラーに関する資格は、国家資格と民間資格があります。大学・大学院で専門知識を学ぶ必要がある資格もありますが、そのような学歴が求められない資格もあるようです。
たとえば、日本能力開発推進協会（JADP）が認定する「メンタル心理カウンセラー」の資格は協会が指定する講座を受講すれば受験資格が得られるため、高卒の方も挑戦しやすいといえます。

ネイリスト技能検定試験

ネイリストは、お客さまの爪や指先を健康的に美しくするプロです。ネイルサロンで、爪のお手入れをしたり、さまざまなデザインを施したりします。資格は必須ではありませんが、取得すると就職活動でアピールポイントとなるほか、就職後にスキルを活かして活躍しやすいでしょう。

ネイリスト技能検定試験は、公益財団法人日本ネイリスト検定試験センターが認める資格試験で、ネイルの知識と技術が求められます。試験は1〜3級まであり、プロを目指す場合はサロンで通用する技能や知識が身につく1・2級の取得がおすすめです。

高卒から挑戦できる医療・福祉関係の資格

医療・福祉関係の仕事は高齢化や人材不足の影響で需要が高く、将来性もあります。関連資格をもっていると就職で有利に働く可能性があるでしょう。また、職場や職種などによっては高収入を目指せる場合もあるようです。高卒で目指せる資格には、以下のようなものがあります。

医療事務

医療事務は、病院やクリニックで、受付や会計、レセプト（病院が受け取る治療費の計算書）の作成などを行う仕事です。医療事務の仕事に資格は必須ではありません。しかし、経験や資格を問わない求人は人気があり、倍率が高くなる傾向があります。資格を取得しておくと就職活動で有利に働いたり、就職先が見つけやすくなったりする可能性があるでしょう。

医療事務に関する資格は複数あり、代表的な資格の一つが「医療事務技能審査試験」です。この試験は学科と実技があり、医療機関における受付業務やレセプト業務に関する能力が問われます。
受験資格はないので、高卒の方も挑戦しやすいでしょう。

調剤薬局事務

調剤薬局事務とは、調剤薬局で処方せん受付や保険請求分の調剤報酬明細書（薬局が受け取る金額の計算書）の作成などを担う仕事です。医療事務と同様、資格は必須ではありませんが、資格を取得することで選考を有利に進められる可能性があります。

調剤事務の資格もいくつかあり、その内の一つが「調剤事務管理士技能認定試験」です。試験は学科と実技に分かれており、薬剤や医療保険制度に関する知識が求められます。調剤薬局事務の資格試験は学歴や年齢に関係なく受験が可能なため、高卒の方も挑戦しやすいでしょう。

登録販売者

登録販売者は、ドラッグストアや薬局などで一般用医薬品の販売ができる専門資格です。もともと、一般医薬品といわれる市販薬は薬剤師がいなければ販売できませんでしたが、法改正により登録販売者がいれば、一部の市販薬を販売できるようになりました。そのため、薬局やドラッグストアの求人には登録販売者の資格を保有している人を歓迎するものもあります。

登録販売者の試験に受験資格はないため、高卒の方も挑戦することが可能です。ただし、正式に登録販売者となるには、資格取得後24ヶ月以上の実務経験が必要です。それまでの間は、研修中の登録販売者として勤務します。一人前の登録販売者になるまでは、資格取得からある程度の時間が掛かることを覚えておきましょう。

介護福祉士

介護福祉士は、介護職で唯一の国家資格です。仕事内容は、介護を必要とする人の食事や入浴など日常生活を支援すること。本人やその家族に対して、介護に関するアドバイスをすることもあります。

少子高齢化に伴い、介護福祉士の需要は高まっているといえるでしょう。就職先は主に訪問介護事業所や特別養護老人ホーム、障がい者施設などです。

介護福祉士の受験資格を得る主な方法は、「高校卒業後、養成施設を修了する」「実務経験を積み毛研修を受ける」「福祉系高校を卒業する」の3つあります。試験は筆記で、介護の知識や技術が試されます。

ケアマネージャー（介護支援専門員）

ケアマネジャー（介護支援専門員）とは、介護を必要とする人の相談を受け、「ケアプラン」という一人ひとりに合わせた介護サービスの計画書を作る仕事です。介護サービスを提供する施設との連絡役も務めます。都道府県によって受験資格や試験内容が異なるため、試験を受ける都道府県の試験概要を確認しておきましょう。

なお、受験資格の主な例として、「医師や介護福祉士などの国家資格」または「支援相談員や生活相談員などとして、相談援助業務に通算5年以上の実務経験かつ900日以上従事した経験がある」があります。

ベビーシッター（JADP認定）

ベビーシッターは、保護者が仕事や用事で忙しいときに子どものお世話をする仕事です。日本能力開発推進協会（JADP）が認定するベビーシッターは、子育てに関する専門知識と実際に子どもを預かるスキルがあることを証明する資格です。この資格を取得するためには、同協会が指定する講座を受講したうえで、検定試験に合格する必要があります。

資格がなくてもベビーシッターになることは可能ですが、安全に子どもを預かる知識と技術を証明できれば保護者からの信頼を得やすいため、資格を取得しておくのがおすすめです。資格を活かして高卒からの転職を成功させたい方は、「高卒での転職は難しいのが現実？おすすめの資格や強みを解説します！」のコラムもあわせてご覧ください。

高卒から食いっぱぐれない資格に挑戦して安定した仕事に就職するコツ

高卒で資格を取得し、安定した職への就職につなげるには、ただ資格を取るだけではなく、将来のキャリアを見据えて計画的に行動することが大切です。ここでは、高卒で取れる資格を活かして安定した仕事に就くためのコツをまとめているので、参考にしてみてください。

自分のキャリアプランを明確にする

資格を取得する前に、自分の将来について考え、明確なキャリアプランを立てることが大切です。挑戦したい業界や職種、就職後の目標がはっきりしていないと、資格を取得しても活かし方が分からなかったり、就職のモチベーションが下がったりする恐れがあります。

挑戦したい資格がある場合は、「自分のキャリアプランに必要か」「取得後どのようにして活かしていくか」を考えましょう。自分が目指す道が明確になれば、資格取得のための勉強に集中しやすくなります。

具体的なキャリアプランの立て方は、「『3年後の自分』を見つける方法と回答例文！伝え方や企業側の意図も解説」のコラムを参考にしてみてください。

自分の適性に合った資格や仕事を選ぶ

自分の適性や興味に合った資格や仕事を選ぶことも、安定した職業への就職を目指すうえで大切です。自分の性格や得意分野に合った資格を選ぶことで、勉強のモチベーションを保ちやすくなり、長く働ける可能性も高まります。自己分析を行い、自分の適性を洗い出したうえで資格や仕事を選択しましょう。

資格取得後も積極的にスキルアップに挑戦する

資格を取得したらそれで終わりではなく、継続的なスキルアップが重要です。どの業界もトレンドは常に変化しているため、新しい知識や技術を学び続ける姿勢が求められます。スキルアップの手段として、さらに上のレベルの資格への挑戦や、関連する資格の取得、オンライン学習も視野に入れてみましょう。

資格取得後もスキルアップに努めることで、就職活動で知識やスキルだけではなく、努力する姿勢もアピールできるでしょう。また、将来にわたって安定収入を得るために、就職後に実務で必要と感じた資格を獲得するのもおすすめです。

「高卒で安定した職業に就きたいけど、どんな資格を取れば良いか分からない」「自分の適性に合う仕事が見つからない」などとお悩みの方は、若年層に特化した就職・転職エージェントであるハタラクティブにご相談ください。ハタラクティブでは未経験から挑戦できる大手企業の求人を豊富に取りそろえているので、職歴やスキルに自信がない方も安心です。

専任のキャリアアドバイザーが、一人ひとりの希望や適性に合わせた求人の紹介やおすすめの資格についてのアドバイスも行います。また、強みを引き出す自己分析や企業ごとの選考対策、内定後のフォローも実施し就職活動全般をサポートしているので、自信をもって希望の職種へ挑戦することが可能です。サービスはすべて無料ですので、就職活動に不安がある方はぜひお気軽にご相談ください。

高卒から食いっぱぐれない資格に挑戦する人のFAQ

ここでは、高卒から食いっぱぐれない資格に挑戦する方が抱えがちな疑問に、Q＆A形式でお答えしていきます。